アマゾン古本販売に安くて便利なクリックポスト、世界中で広がる政府の５G規制や科学者による反対運動について
郵便局の時間外窓口の土日の取り扱いが無くなってる？
地元の郵便局の時間外窓口の時間短縮なのか？ひょっとすると、入り口が変わったとかかもしれないが、アマゾン古本販売の発送しようとしたら、開いてるはずの時間の郵便局の入り口が閉まっていた。
時間外窓口は土日も開いてると思い込んでいたので、たぶん、某新型コロの影響かなとも思ったが、土日は取り扱いがないと書かれていた。
ネットで調べたら、平日も取り扱いがないという衝撃情報が書かれていた。
もう一回調べてみるが。
それで困って、近くのセブンイレブンで何か安く送る方法はないかなと訊ねてみたら、宅急便とかメルカリ便での配送方法などの話が出てくるが、アマゾンでは使えないし、何かコンビニ店員もバイトというか普通の人なので、古本販売の発送に精通しているはずがなかった。
僕も新型コロの影響でそんなことになっているとは思ってなかったので、検索エンジンDuckDuckgoで安く送る方法を検索してみた。
それで、クリックポストに行き着いた。
クリックポストとは？
自宅で簡単に、運賃支払手続きとあて名ラベル作成ができ、全国一律運賃で荷物を送れるサービスです。郵便ポストからいつでも差し出せます。追跡サービスで配送状況の確認も可能です。
フリマアプリやネットオークションに出品した小型の商品などを、安く、簡単に送ることができます！
クリップポストは上の郵便局の説明の通りのサービスなんですが、アマゾンやYahoo!IDでログインして、アマゾンペイ、Yahoo!ウォレットなどでネット決済できるのがいいですね。
全国一律198円で追跡サービスもあり、ネット経由で「あて名ラベル」作成して荷物に貼り付けてポストに入れるだけです。
新型コロ対策にもなってます。
クリックポストの一番いい点は、厚さ三センチまでOKという所で、意外と厚い本が多くて困っていました。
これ以上の厚さの場合は、従来通り郵便局のゆうメールなどを使って送ることになりそうです。
クリックポストは、ネットオークションの発送用の郵便サービスのようで、切手などは貼らなくていいし、似たようなサービスはメルカリ便など色々と便利になってるみたいですね。
世界中で広がる政府の５G規制や科学者による反対運動、山本太郎の都知事選出馬とスーパーシティと５G
最近、色々と考えてみたんですが、新型コロとか、ワクチンに関係しないコンテンツを考えてカクヨムなどの小説投稿サイトやYoutubeの収益化を考えています。
検閲エンジングーグルに推奨されるようなコンテンツですね（笑）
５Gの話題や中国共産党の悪口もYoutubeで自動削除されるのですが、人工知能のミスということになってます。
FBなども同じような状況になってます。
が、これは何を意味するかは、中国共産党の支配する超管理社会を世界政府（New World Order）やビルゲイツ、イーロンマスクが理想としているということです。
５Gもヤバイということです。
米中貿易戦争はポーズだけで、北朝鮮がミサイル発射すると、日本の軍事予算が増えて米国製兵器が売れるという構造と同じです。
YoutubeとFBと中国共産党は世界政府（New World Order）と繋がっていて、中国の某研究所にもビルゲイツが資金援助しているし、今回に新型コロ騒動もそうです。
ジョージソロスなども中国共産党や北朝鮮に投資しています。
全部やらせというかね。
この辺りの本を読めば、世の中の本当の構造が見えてきます。
「暗黒の箴言集」が7年ぶりに復活し今ここに脅威の本質を暴く!
自由貿易とは多国籍企業だけが利益を得る仕組みである(バラク・オバマ) / 金融資本や独占資本にとって、政治家はただの駒なのである(羽仁五郎) / 大衆社会とは、非エリートがエリートに操縦される社会である(ウィリアム・コーンハウザー) / 日本の官僚は内閣を乗っ取っている。ナチスの全権委任と全く同じことが行われているのだ(小室直樹) / 巨大企業と1%の富裕層の税負担を減らすために消費税増税が強行された(植草一秀) / ネオリベラル体制では国民の政治参加の機会が失われ、意思決定は多国籍企業に委ねられる(ナンシー・スノー) / 日本の水道は全て民営化する! (麻生太郎) / 支配者にとって大衆が知識を持つことは不都合なのである(ジョヴァンニ・ジェンティーレ / この時代を一口に言うと、白人による世界植民地制覇の時代である(清水馨八郎) / 政治宣伝は客体の知的水準が下位になるほど効果を発揮する(ジェームズ・フレイザー) etc
略奪者のロジック 超集編 ―ディストピア化する日本を究明する201の言葉たち― (日本語) 単行本 – 秋嶋 亮 (著) / 株式会社 白馬社
この5分少々の映像に日本の現在と日本人の未来が描かれている。一人でも多くの人に見て欲しい。そして私たちの危機が何かを知って欲しい。https://t.co/r0K6N1sngJ
— まりなちゃん (@t2PrW6hArJWQR5S) June 17, 2020
ロックフェラー財団が十年前に作った未来のプランに、今回の新型コロのことがそのまま書かれていて、かなり前から計画されていたようです。
山本太郎が都知事になったら、スーパーシティは遅れるし、５Gによる新型コロの被害も防げるんですが、小池都知事が学歴詐称の選挙違反で辞任してくれたらなあ。
小池百合子が不正選挙でまた勝つんだろうけどね。
連日、東京都の小池百合子知事がいまだに感染拡大が収まらない新型コロナウイルスの対策についての会見を行っているが、小池知事の過去についての“告発本”とも言える『女帝 小池百合子』（文藝春秋）が発売された。
エジプト・カイロ大学を首席で卒業したことを公言し、キャスターから政治家へのステップアップした小池氏。その学歴をめぐってはこれまで何度か詐称疑惑が浮上したが、その度に小池氏はメディアに「卒業証明書」を公開することで疑惑を払拭してきた。
しかし、同書は小池氏のカイロ時代のルームメイトだった女性の証言を中心に構成。当時、小池氏のアラブ語のレベルでは入学できず、“裏口入学”したことや、バイト三昧でろくに学校にも行かなかったものの、金とコネで「卒業証明書」を偽装したことを暴露されている。
今月3日、都議会本会議の一般質問で同書の内容について質問を受けた小池知事は、一部を音読されると「これほど、本会議場でファーストネームで呼ばれたことは初めて」と一笑。「そもそも、その読み物を読んでいないのでお答えできない」とはぐらかした。
新型コロ症状と電波病（5G他）の症状が似通るのを見て、
新型コロと電波病の症状は一緒
1）味覚と嗅覚の喪失 2）脳卒中と発作 3）体内での発泡感と皮膚の痺れ
4）皮膚の灼熱感 5）めまい、頭痛、意識障害 6）心臓発作
7）心臓破裂 8）男性の睾丸へのダメージ 9）血液の凝固
10）鳥の落下 11）子供たちの発疹、胃腸問題、心停止
病気の見方が変わり、
現代医療の見方もがらっと変わってしまった、
首題のいかめしいタイトルのマリンズの本、
そして、ラポポートの記事なども、
違和感がなくなってくる、
５Gの危険性についてはここに書かれていて、電波病と新型コロの症状の類似性が分かっています。
５Gはベルギー、スイスなどが中止になっていて、欧米各国で反対運動があり、鉄塔の放火なども数百件を超える凄い件数になってます。
世界中の医者や科学者が反対していますが、日本ではほとんど報道されていません。
しかし、日本では５Ｇが人体に及ぼす健康被害の危険性が無視されているのが気がかりだ。今年４月２日、ベルギーの首都ブリュッセルでは５Ｇの実験、導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めており、イタリア政府はすでに５Ｇの使用を制限する裁判所の決定を告知しているほどである。
実は、それ以外にも欧米諸国では５Ｇに対する規制を強化する動きが加速している。不思議なほど、日本ではまったくといっていいほど報道されない。海外では、ベルギーやイタリア以外にも、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市にて同様の決定が相次いでなされている。日本だけが能天気にしていて大丈夫なのか。そもそも欧米諸国が５Ｇを警戒しているのは、なぜなのか。その理由を検証する必要があるだろう。
答えは簡単で、５Ｇの基地局からスマホに送信される電磁波が人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきたからだ。５Ｇにともなって発生する電磁波は「新たな環境と人体に対する汚染」との受け止め方が広がりつつあることは、日本にとっても他人事ではないはずだ。
２０１９年から２０２０年にかけて、５Ｇ用の衛星がアメリカと中国を中心に２万基以上も打ち上げられる予定である。現在軌道上を周回する通信衛星の数が１０倍以上に増えることになる。そして地上には２００メートルおきに基地局が設置される。そうした膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に接触、侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのである。
欧州各国では遺伝子組み換え作物（ＧＭＯ）の人体への悪影響に鑑み、その使用を厳しく制限してきたが、新たに５Ｇに関しても人体への悪影響を防ぐために使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。
基地局周辺で住民の健康被害
その根拠に挙げられているのは、２００５年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で継続されている、マウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果だ。そこで明らかになったのは、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されること。実際に、すでに５Ｇの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されている。
すでに述べたように、ベルギーのブリュッセルでは５Ｇの実験、導入が全面的に禁止されることになった。また、同じ時期、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな５Ｇの設置は延期する方針が決定された。
アメリカでも同様の動きが見られる。ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表し、「５Ｇの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから５Ｇを排除するしかない。被害を軽減する方法はほかにない。５Ｇの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張する。
米「フォーブス」誌の報道によると、ニューハンプシャー州では州議会において５Ｇの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。また、カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな５Ｇ基地局の設置が禁止されたという。ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、５Ｇアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。
もちろん、５Ｇを推進する側のＡＴ＆Ｔやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会（ＦＣＣ）に働きかけ、５Ｇの安全性を盛んにアッピールしている。通信事業者団体のＣＴＩＡの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「５Ｇには健康上のリスクはない」と断言。とはいえ、その根拠に挙げられているデータは１９９６年の実験結果に基づくもの。しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人サイズのプラスティック製のマネキンであった。
さらにいえば、１９９６年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波は、現在導入が進む５Ｇとは比較にならないほどの低周波である。４Ｇの場合、周波数は６ＧＨｚであるが、５Ｇとなれば３０から１００ＧＨｚになる。一般の市民がこれほど高い周波数にさらされることは前代未聞のこと。
また、５Ｇが発するミリメーター波（ＭＭＷ）も懸念材料になっている。なぜなら、この種のＭＭＷはアメリカの国防総省が開発したもので、空港での危険物監視モニターに使われているのみならず、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃（ＡＤＳ）そのものであるからだ。要は、５Ｇは武器としてもともと開発が始まった技術なのである。実は、ＷｉＦｉも同様で、その起源は１９５０年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがＷｉＦｉであった。
そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。現実に、５Ｇが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは周知の事実にほかならない。
残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策もまったくといっていいほど講じられていない。「後の祭り」にならないことを祈るばかりだ。便利さだけを売り込むのではなく、それに伴うリスクをきちんと開示することが求められる。
そこで今回は、欧米の研究者の間で進められている５Ｇの健康への影響に関する調査の一部を紹介してみたい。日本での議論の呼び水になれば幸いである。
「誘導性の電磁波兵器」
まずはイスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、５Ｇが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験である。それによれば、「５Ｇネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられないだろう。汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、５Ｇの発する７５から１００ＧＨｚの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。
より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「５Ｇのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものである。無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「５Ｇの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（ＤＮＡ）にも作用を与える」とのこと。
同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明した。２５３頭の子牛のうち、３２％に当たる７９頭が白内障に罹患。基地局からの距離にも影響はあるのだが、１００メートルから１９９メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。
もともと５Ｇは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発したもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのである。自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものであった。
当然、非殺傷兵器としても応用が期待されていた。警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する。照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間には火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まる。現時点では起きないにしても、次世代になってから細胞内に異常が見られるようになり、最終的に突然変異に見舞われることになるとの指摘もあるほどだ。
加えて、発がん性の恐れも指摘されている。世界保健機関（ＷＨＯ）では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「２ｂ」としている。しかし、研究者のなかには５Ｇの電磁波は発がん性のレベルは「１」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。問題は、現在広く普及している２Ｇ、３Ｇ、４Ｇの使用している電磁波でも脳への悪影響は確認されているわけで、今後５Ｇがどのような健康被害をもたらすものか、早急な調査と研究が必要とされるということは論をまたないはずだ。
従来の４Ｇと比較すれば、５Ｇの電波の浸透力は格段に強化されることになる。その結果、外部から発せられる電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜けるため、頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に１日２４時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになりかねない。レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないといわれる。
ロイズ社が驚くべき報告書
国際機関でも５Ｇの危険性については対策を求める声が出始めている。国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去２０年間で地球上から昆虫の８０％が死滅した。もし５Ｇが本格稼働すれば１００％が死に絶えるだろう。昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。しかし、巨大な組織は簡単には動かない。そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で５Ｇのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。
前述の通り、アメリカも中国も５Ｇの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。５００万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるだろう。
そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがない。ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害である。今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた。
２０１０年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。それは無線通信技術とアスベストを比較したもの。すでに今から９年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社である。同社のリスク分析チームは５Ｇのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。その結果、ロイズは大手の通信事業会社から５Ｇ導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。５Ｇのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのである。実に冷静な対応であったと思われる。
とはいえ、日本でも世界各地でも５Ｇの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。しかし、５Ｇの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていない。
今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本人だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要かどうか、改めて立ち止まって熟考する時ではないだろうか。
（文＝浜田和幸／国際政治経済学者）
●浜田和幸
国際政治経済学者。前参議院議員、元総務大臣・外務大臣政務官。２０２０東京オリンピック招致委員。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。
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