抗がん剤イレッサ薬害で643人殺したアストラゼネカ社が作る新型コロナワクチンは効果があるか分からなくて、日本での治験を飛ばすそうで安全性は皆無
殺人製薬会社のアストラゼネカ社が作る新型コロナワクチンは効果があるか分からなくて、日本での治験を飛ばすそうで安全性は皆無
まずは知る事から始めよう
★【新型コロナ】ワクチン打ちますか？
英のワクチン日本に⁉︎ 早ければ９月にも実用化！(20/07/21)
イギリスの製薬大手が新型コロナウイルスのワクチンについて、日本へ１億回分の供給を目標にすると明かしました。早ければ9月にも実用化が始まる予定ですが、日本で行き渡るまでにはハードルがありそうです。
イギリスの製薬大手のアストラゼネカとオックスフォード大学は20日、ワクチンの臨床試験で「強い免疫反応を確認した」と発表しました。現在、最終的な臨床試験が行われていて、早ければ9月にも実用化が始まる予定です。そのアストラゼネカ社の会見で新たな情報が分かりました。
アストラゼネカ社、パスカル・ソリオCEO（最高経営責任者）：「できる限り早く1億回分のワクチンを日本に供給することを目標としています」
アストラゼネカ社は供給予定の20億回分のうち、日本へは1億回分を目標とする一方、こんな指摘も・・・。
アストラゼネカ社、パスカル・ソリオCEO：「もし日本での治験の結果を待たねばならないのであれば、日本への供給は当然、遅れることになります」
日本では国から「薬」として承認されるために人での効果と安全性を調べる治療試験「治験」を適正に行わなければなりません。アストラゼネカ社は日本で再び治験を行えば供給が遅れると懸念しています。
日本医科大・北村義浩特任教授：「このワクチンが日本で使われるためには日本で承認されないといけないので、その承認をどうするのか」
日本の治験は多くの様々な世代に行い、適切な量と安全性を確認するため、長期間かかるとされています。北村先生は、現時点での報告では今回のワクチンが有効かどうかは分からないとしています。そのうえで、レムデシビルのように海外で承認されて有効性を確認できれば、早期に使用を認める可能性はあると見ています。
日本医科大・北村義浩特任教授：「イギリスが承認すれば（日本でも）特例（承認）になる可能性はある。
■YouTube全動画・2020/7/21
https://youtu.be/Kxb54OHr9AY
抗がん剤イレッサ薬害で643人殺したアストラゼネカ社ですが、結局、補償された人は３人ぐらいですかね。
製薬会社って、ワクチンや薬を効果があると言って打って、何の効果もないことがほとんどで薬害しかなくて、薬害を補償してくれと裁判起こすと、お金で買収された御用医師（日本の大学病院などの医師はほとんど御用医師ですね。製薬会社から年間200億円の献金貰ってるから）を連れてきて、因果関係はないといって、薬害患者を切り捨てます。
名古屋市 「子宮頸がん予防接種調査」の副反応隠蔽の手口http://satouclk.jp/cat11/
子宮頸がんワクチンの名古屋スタディがいい例で、健康な人のデータに不健康なデータを混ぜ込んで、子宮頸がんワクチン薬害患者と比較して「統計的に有意差はない」として、薬害はないし、問題ないとしています。
日本の医師で子宮頸がんワクチンは大丈夫だといってる人をみかけたら「統計的に有意差はない」病に間違いなくて、子宮頸がんワクチンを打ってない思春期の女性にありがちな症状に、簡単な計算ができなくなった（３８．９％）、普通に歩けなくなった（３７．９％）、杖や車椅子が必用になった（３０．９％）、簡単な漢字が思い出せなくなった（２９．７％）、物覚えが悪くなった（２９.５％）、身体が自分の意思に反して動く（２２．４％）と思っていて、それを固く信じてるらしいですね。
最近、名古屋スタディという子宮頚がんワクチンの薬害調査アンケートによると、子宮頸がんワクチンを打ってない思春期の女性にありがちな症状に、簡単な計算ができなくなった（３８．９％）、普通に歩けなくなった（３７．９％）、杖や車椅子が必用になった（３０．９％）、簡単な漢字が思い出せなくなった（２９．７％）、物覚えが悪くなった（２９.５％）、身体が自分の意思に反して動く（２２．４％）というトンデモアンケート結果が混じってるらしい。
これは子宮頚がんワクチンの薬害患者と普通の思春期の女性を比較して「統計的な有意差はない」とすることで、子宮頚がんワクチンの薬害はないと結論するための隠蔽工作である。
しかも、この結果を日本の医師たちは堅く信仰しているらしいのだ。大丈夫なんだろうか？
「統計的な有意差はない」という統計学の乱用は科学者達も懸念を表明していし、ネイチャーなどに署名をまとめて提出してるようです。
「“統計的に有意差なし”もうやめませんか」 Natureに科学者800人超が署名して投稿
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1903/26/news112.html
身体が自分の意思に反して動く（２２．４％）については、こっくりさんや催眠術のデータが混じり混んでる可能性もあり、僕もよく中学生自体にはやったものです。
中二病ってやつかな。
あと、子宮頸がんワクチンの治験では、子宮頚がんワクチン（アルミのアジュバンド入ってる）とアルミのアジュバンド（免疫増強剤）とを比較して、全く薬害は出ていないとしています。
神経毒であるアルミと、毒入り飲料（アルミ入り）を比較して治験患者はどっちも薬害が出るから、「統計的に有意差はない」から大丈夫だという全くのデタラメを治験でしています。
普通は生理食塩水などの無害なものと比較するのが普通ですが、今回の新型コロナワクチンの治験もおそらく同じようなデタラメ治験ですね。
ビルゲイツ、今回の治験をやったオックスフォードも買収済みだしね。
米国などではCDC（米国の厚労省）の長官はほぼ製薬会社役員に天下りしていて、CDCが製薬会社の支店になっていて、ビルゲイツ財団などもCDC、WHOなどに資金を出してますし、もう製薬会社の傀儡ですね。
日本の厚労省はそれなりに抵抗もしてるんでしょうが、公明党などの議員が買収されて、結局、自民党も含めてワクチン推進議員連盟などができてます。
実際には子どもたちの命を守るどころか、子宮頸がんを増やしてるだけなんですが。
HPVワクチンの積極的勧奨再開を目指す議員連盟が発足 「政治が動かさなければ子どもたちの命や子宮が守れない」
自民党がHPVワクチンの積極的勧奨再開を目指す議員連盟を発足させ、積極的勧奨の再開のほか、9価ワクチンの承認、接種後に体調不良を起こした人の治療や補償体制の充実を目標として掲げました。
結局、子宮頚がんワクチンを打つと子宮頸がんが44.6％増えるというデータがFDA（米国の厚労省）などで出ていたのに、そのデータは間違いだとデータ自体葬り去られました。
ところが、その後、子宮頸がんワクチンを打つと、子宮頸がんが54％増えるデータがイギリス（接種率85％以上）など、世界中で出ています。
実際は年齢によってはもっと酷い70～100％のガン増加率ですが。
子宮頚がんワクチンを打つと子宮頸がんが70～100％増える訳ですね。
子宮頚がんワクチンは「子宮頸がんを増やすためのワクチン」なんですよ。
世界中の医師が「子宮頸がんを増やすためのワクチン」を安全だ安全だといって打ってる訳ですね。
日本の医師で子宮頸がんワクチンは大丈夫だといってる人をみかけたら、頭がおかしいと思って間違いないです。
グレートブリテン：ガルダシル促進癌の逆説的効果
英国では、HPVワクチン接種を12～13歳に定期的に提供し、18歳までの少女にキャッチアップワクチン接種を提供するための全国プログラムが2008年に導入されました。英国の国家プログラムは当初、二価HPVワクチン（Cervarix）を使用していましたが、2012年に四価ワクチン（Gardasil）を使用するように変更されました。イギリスでのHPVワクチン接種率は高く、12～13歳の80％以上がフルコースを受けています。追いつきのコホートは、カバー率が低くなっています（39％から76％の範囲）。
予防接種以来、全体の人口における標準化された発生率は、2007年の100000あたり9.4から2015年の9.6に増加しました。年齢グループ間の対照的な傾向を観察します。
予防接種を受けた青年が20歳になると、予防接種の推進者は、2014年から20～24歳の女性の子宮頸がんの発生率が低下すると予測しました。ただし、2016年には、全国統計により、この年齢層の子宮頸がんの発生率が急激かつ有意に増加したことが示さ れました。2016年のこの情報は、残念ながら公表されていません。それらはアラートとして機能する可能性があります。
14歳から18歳のときに、 85％以上の予防接種を受けた20歳から25歳の女性 は、2年で癌リスクが 70％増加しました （2012年の2.7から2014年の10万人あたり4.6まで） p = 0.0006）および25歳から30歳（ワクチン接種キャンペーン時の18歳から23歳）は、2007年から2015年の間に癌リスクが100％増加した[7] （11 / 100,000から22 / 100,000まで）。
25～34歳の女性（予防接種が少なく、追いつき予防接種のみを受けている）では、リスクが18％増加しています（2007年の17歳から2014年の20歳）。
英国では、オーストラリアと同様に、予防接種を受けていない年配の女性がリスクが低下しました：
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まずＨＰＶを発見したハウゼン氏の受賞には、超大手製薬会社「アストラゼネカ」のロビー活動が作用したという疑惑が提起された。当時この会社はＨＰＶすなわち子宮頸がんを予防するワクチンについて相当なロイヤリティー収入を上げていた。ところで５０人で構成されたノーベル賞委員の１人はこの会社の諮問で、もう１人は社外重役だった。その上アストラゼネカはノーベル財団の一部の広報事業を支援していたために波紋は一波万波で大きくなった。さらにスウェーデン警察まで立ち上がってロビー疑惑を捜査した。
このためハウゼン氏は２００８年以降から時事週刊誌『タイム』をはじめとするメディアの「議論が多いノーベル賞受賞者１０人」リストにもれなく入った。多くの議論が平和賞で広がっていることを考慮すれば、世の中の人がこの疑惑をどれほど深刻に受け止めていたのか、うかがい知ることができる。相当時間が経ってからロビー疑惑が誇張もしくは憶測だったということが明らかになった。ハウゼン氏自身はロビー活動に関与したこともなく、彼の業績は実際に重要なこととして評価されているため、彼としてはくやしさを超えて嘆きたくなるほどだっただろう。
＜ノーベル賞の話＞ウイルスとノーベル賞－議論多かった２００８年生理・医学賞－（１）
https://japanese.joins.com/JArticle/217566
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新型コロナワクチン健康被害を国が賠償肩代わりするというが、国が製薬会社に損害賠償請求を行ってからでいい
東電なんかもそうですが、福島原発事故の被害者のみなし仮設住宅とかの補助金を国もすでに打ち切っています。
新型コロナワクチン健康被害、国が賠償肩代わりとか言ってますが、どうせ、健康被害を認めないか（99％以上）、賠償金を出し渋る（残り1％）と思いますよ。
大体、過去の歴史からこういう手口でやってくると思いますね。
ということなんで、子宮頸がんワクチンだけでなく、過去に遡って、抗がん剤イレッサ薬害で643人のみならず、全ての薬害患者について、国がアストラゼネカ社などの製薬会社に損害賠償請求を行って、それでもダメなら国が全額補償するという法律を整備して欲しいですね。
新型コロナウイルスのワクチンを巡り、政府は、実用化後に副反応（副作用）で健康被害が生じ訴訟が起きた場合、国が製薬企業の訴訟費用や賠償金を肩代わりする法整備を行う検討に入った。政府が複数の海外メーカーと進めるワクチン確保交渉で、メーカー側が契約にこうした規定を盛り込むよう求めていることを受けた対応。次期国会に関連法案を提出する方向で調整する。
「薬害」について
詳細は「イレッサ訴訟」を参照
事実関係
通常は他の薬の審査待ちで、1年ほどの審査期間が掛かるが、イレッサの場合は優先して審査したので、5か月ほどのスピード承認となった。当初は副作用が少ないと言われていたが、治験では3例で間質性肺炎を発症していずれも治療で回復したが、治験外使用では7例で間質性肺炎を発症したうちの3例が死亡している[34]。承認前に判明していた間質性肺炎は、国内臨床試験で133人中3人、治験外使用では国内で296人中2人、海外を含めると1万人以上で10例前後だったとされる[35]。当初の添付文書の「重大な副作用」の4番目に「間質性肺炎(頻度不明):間質性肺炎があらわれることがあるので,観察を十分に行い,異常がみとめられた場合には,投与を中止し,適切な処置を行うこと」と記載されていた[36]。 販売後の情報収集体制強化を行う市販直後調査より、厚生労働省は同年10月15日、イレッサとの関連性が否定できない副作用26例、うち死亡13例を盛り込んだ緊急安全性情報（イエローレター）を発表。2002年10月（報告月）の1か月で51人、同年11月（報告月）で81人、同12月（報告月）で37人が、それぞれゲフィチニブ服用後の急性肺障害・間質性肺炎等での死亡が報告されたが、その後の死亡報告数は減少している。2006年3月までの累計で643人がゲフィチニブ服用後の急性肺障害・間質性肺炎等での死亡が報告された[37]。2013年4月現在、日本において承認取消や使用制限は行なわれていない。
2004年、患者の遺族達が国と製薬会社を相手取って大阪地方裁判所と東京地方裁判所に提訴した。地裁結審時の原告は計15人[38]（大阪地裁側が患者4人[39]の遺族11人[40]、東京地裁側が患者3人の遺族4人[36]）となった。
判決
2011年2月25日、大阪地裁は添付文書に警告欄を設けた2002年10月15日までに服用した患者3人について販売元企業であるアストラゼネカに賠償を命じ、同日以降に服用を始めた患者1人については賠償責任を否定した。その一方で、「死亡を含む重い副作用の危険が具体化すると高い可能性では認識できず、当時の医学、薬学的知見の下では著しく合理性を欠くとは言えない」として国の責任は否定した[39]。
2011年3月23日、東京地裁は第1版添付文書の記載に不備があるとして、この点についてのみであるが国と製薬会社双方の責任を認めた。[41]。
2012年5月25日の大阪高等裁判所判決（大阪訴訟の控訴審）[42]、2011年11月15日の東京高等裁判所判決（東京訴訟の控訴審）[43][44]はいずれも製薬会社・国両方の賠償責任を認めず、一審判決を取り消して原告敗訴の判決を言い渡した。2013年4月12日、最高裁判所は各々の二審判決を支持、上告を棄却した[45]。
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