年収1000万円以上を稼いでいる人は日本にどのくらいいるのか？？

みなさん、こんにちは。

ほぼみなさんが興味があるのがお金。年収1000万円を稼ぎたい方も沢山いらっしゃると思いますが、日本にどのくらいいるのでしょうか。

高所得と言われている、年間給与1000万円以上の人の割合を確認していきましょう。

国税庁の民間給与実態統計調査（※）では、年間給与1000万円から2500万円の割合は、男女別に以下の通りとなっています。

こちらを見ると、年間給与1000万円以上の人は、日本の給与所得者のうち、全体で5％となっています。

＜全体＞
1000万円超1500万円以下 : 3.6％
1500万円超2000万円以下 : 0.8％
2000万円超2500万円以下 : 0.3％
2500万円超 : 0.3％

＜男性＞
1000万円超1500万円以下 : 5.6％
1500万円超2000万円以下 : 1.2％
2000万円超2500万円以下 : 0.4％
2500万円超 : 0.5％

＜女性＞
1000万円超1500万円以下 : 0.8％
1500万円超2000万円以下 : 0.2％
2000万円超2500万円以下 : 0.1％
2500万円超 : 0.1％

次に給与が高い業種を調べてみましょう。

業種によっても、お給与には大きな違いがあります。先ほどと同じ国税庁の調査によると、平均年間給与が最も高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」となっており、給与が 800 万円を超えている方の割合が、40.6％と最も多くなっています。

そして、「金融業・保険業」は、800 万円を超えている方の割合は、25.0％となっています。次いで、「情報通信業」は、800 万円を超えている方の割合は、 20.9％となっています。

いくらお給与が高い方でも、趣味や食費など、毎月お金を使い果たしてしまうようでは、なかなか貯蓄をすることができません。

実際のところ、収入に余裕があるからこそ、逆にお財布のひもが緩くなってしまい、お金がきちんと貯められていないケースも多く見られます。

毎月の支出を把握したり、今後のマネープランと立てたりと、お金をしっかり管理していかなくてはいけないのは、給与が高い方も同じですね。

お給与が振り込まれた段階で、貯金分を別の口座に移してしまう「先取り貯金」などの方法で、毎月の収入の20％くらいは、必ず貯金をしていく習慣を身につけることが大切です。

いかがだったでしょうか？年間給与が1000万円を超えるような人は、日本全体ではわずかですが、このような調査結果を見ると、自分のお給与への意識も高まるかもしれません。しかも、個人事業主や法人化するとなれば、税法ルールも変わります。

今回の記事をきっかけに、ぜひ自分の毎月の収入や支出や働き方を見直してみてはいかがでしょうか。

【出典】
（※）国税庁　平成30年分　民間給与実態統計調査