EDIにおける覚書に書くべきこと

　EDIにおける覚書は、EDI取引を行う際の合意内容を文書化し、双方が共有・確認するための重要な資料となります。
　覚書には、以下の内容を漏れなく記載することが重要です。

1. 基本情報

　覚書の名称
　作成日
　発行者
　宛先
　双方の担当者名・連絡先

2. EDI取引の目的

　EDI導入の目的
　取引内容
　期待される効果

3. EDIシステム

　使用するEDIシステムの種類
　メッセージフォーマット
　通信方法
　セキュリティ対策

4. 取引手順

　注文から納品までの具体的な手順
　データの送受信方法
　納期
　支払い条件

5. テスト

　テストの実施時期
　テスト内容
　テスト環境

6. 運用

　運用責任者
　トラブル発生時の対応方法
　変更管理手順

7. その他

　秘密保持に関する取り決め
　準拠法
　署名欄

覚書作成のポイント

　わかりやすく簡潔な文章で記述する
　具体的な数値や期日を明記する
　双方が合意した内容を記載する
　署名欄を設け、双方が署名する
　覚書は、トラブル発生時の証拠資料としても有効です。
　作成後は、関係者全員が容易に参照できる場所に保管しておきましょう。

参考情報

一般社団法人EDI推進協議会: https://www.jisa.or.jp/jiedia/tabid/2822/Default.aspx
ジェトロ: https://www.jetro.go.jp/en/

EDIにおける覚書に書くべきこと
　EDI（Electronic Data Interchange）における覚書は、EDI取引を行う際に双方が合意した内容を記録するために作成する文書です。
　覚書には、以下の内容を記載する必要があります。

1. 当事者

　取引を行う双方の会社名、部署名、担当者名、連絡先などを記載します。

2. EDI取引の目的

　EDI取引を行う目的を明確に記載します。例えば、「受発注業務の効率化」「在庫管理の改善」「コスト削減」などです。

3. 取引対象となるデータ

　EDIでやり取りするデータの種類（発注データ、納品データ、請求データなど）を具体的に記載します。
　各データ項目の内容（品名、数量、価格など）と、データ形式（文字コード、区切り文字など）を定義します。

4. メッセージフォーマット

　使用するEDIメッセージフォーマット（X12、EDIFACTなど）を記載します。
　メッセージフォーマットのバージョンも合わせて記載します。

5. 通信方法

　EDIデータの送受信方法（VAN、インターネットなど）を記載します。
　送受信する際のホスト名、IPアドレス、ポート番号なども記載します。

6. データの伝送頻度

　EDIデータの伝送頻度（1日1回、1時間ごとなど）を記載します。

7. データのセキュリティ

　EDIデータのセキュリティ対策（暗号化、認証など）を記載します。

8. テスト

　EDIシステムのテスト方法とスケジュールを記載します。

9. 運用

　EDIシステムの運用方法（障害発生時の対応など）を記載します。

10. その他

　上記以外にも、合意した事項があれば記載します。
覚書作成のポイント

　わかりやすく簡潔な文章で記載する。
　誤解が生じないように、用語を明確に定義する。
　双方が合意した内容を記載する。
　必要に応じて、図表を用いる。

覚書以外にも作成すべき文書
　覚書以外にも、以下の文書を作成しておくと、EDI取引をスムーズに進めることができます。

　EDI導入計画書
　EDI運用マニュアル
　データマッピング
　テスト結果報告書