EDIの歴史

　EDIはどのような歴史をたどって、現在に至るのでしょうか。
1970年代：EDIの勃興
　EDIは、1970年代の欧米や日本で勃興しました。
　日本では、大企業が自社の受発注業務を効率化させるために専用EDIを導入したのが始まりです。
　しかし、専用EDIでは端末の管理コストが増大したため、「業界標準EDI」の制定が進められました。
　アメリカでは、1970年代初頭から標準化研究が始まり、1975年にはアメリカ運輸協会（TAA）が「可変長TDCC」を制定。
　その後もANSIにて変更が加えられ、1983年には現在の標準規格である「ASC X.12」が制定されました。
　イギリスでは、1974年にSITPROが、国連欧州経済協力機構に標準化研究の提案をしたのが始まりです。

1980年代：標準化に向けたルール整備
　1980年代からは、流通・銀行業界や製造業界で、EDIの標準化に向けたルール整備が進められました。
　流通・銀行業界では、1980年に日本チェーンストア協会が「JCA手順」を、1983年に全国銀行協会連合会が「全銀協手順」を制定しました。
　日本政府もこれに追随し、1984年に「ビジネスプロトコルの標準化」を提言。
　これにより1985年に「情報処理の促進に関する法律」が改正され、「電子計算機の連携利用に関する指針（連携指針）」が創設されました。
　製造業では、電子機器業界と日本情報処理開発協会が、「EIAJ-EDI 標準」を制定しました。
　世界では1981年に生まれたイギリスのTDIシンタッククスルールをベースとし、米欧協力のもと現在の国際標準である「UN/EDIFACT」が制定されました。
　米欧はもともと別々に活動していましたが、1980年代からは相互協力して標準化を進めています。

1990年代～：Web-EDIの登場
　1991年には、「EIAJ-EDI 標準」が日本情報処理開発協会によって拡張され、国内におけるEDI標準となりました。
　インターネットが普及しはじめ、TCP/IPプロトコルを取り入れる動きが広がったのもこの頃からです。
　その結果、1997年には全銀協により「全銀 TCP/IP 手順」が制定されました。
　この動きは全産業に広がり、「全銀 TCP/IP 手順」の制定から２か月後に「拡張Ｚ手順」が発表されています。
　この流れから生まれたのが、インターネット回線を用いた「Web-EDI」です。
　基本的にWeb-EDIは、発注企業が独自の仕様で構築するシステムを、受注側がブラウザを用いて遠隔操作する仕組みです。
　そのため複数の取引先がある受注企業では、発注企業ごとにEDIの管理画面を変更する必要がありました。これは多画面現象と呼ばれ、管理の煩雑化やミスを生じさせる原因となりました。
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