EDIにおける相手企業との確認事項

　EDI（Electronic Data Interchange）導入において、相手企業との確認事項はスムーズな導入と運用にとって非常に重要です。
　以下、主要な確認項目を詳細に説明します。

1. 取引内容・データフォーマット

取引対象となる品目・数量・価格
注文・納品・請求・支払などの取引フロー
データフォーマット（例：EDIFACT、TRADACOMS、XMLなど）
データ項目の定義（例：品目コード、数量単位、価格精度など）
エンコード方式（例：ASCII、JIS X 0208など）

2. システム環境・通信方法

EDIシステムの種類（例：VAN、VPN、インターネットEDIなど）
通信プロトコル（例：FTP、HTTPSなど）
接続方法（例：専用線、インターネットなど）
テスト環境の利用方法

3. 運用ルール

注文受付時間・納品期日
データ送信・受信時刻
データエラー時の処理方法
変更・中止時の連絡方法
セキュリティ対策
4. その他

費用負担
サポート体制
契約期間
解約条件
確認方法

　これらの確認事項は、相手企業との打ち合わせや文書でのやり取りを通じて確認します。必要に応じて、第三者機関（例：EDI事業者、コンサルタントなど）を介して確認を行うことも有効です。

確認のポイント

双方の認識を一致させることが重要です。
不明点は必ず確認し、曖昧な表現は避けます。
文書で記録し、後から確認できるようにしておきます。

参考資料

一般社団法人EDI推進協議会: https://edicomgroup.com/electronic-invoicing/japan
ジェトロ: https://www.jetro.go.jp/en/

https://www.jetro.go.jp/en/

その他
　EDI導入には、上記以外にも様々な検討事項があります。詳細は、専門書籍やインターネット情報などを参考に、ご自身で調査することをお勧めします。

　また、EDI導入には時間とコストがかかります。導入を検討する際には、十分な準備と計画が必要です。