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■ワクチンと生命倫理。人間の尊厳は、いつから始まっているのだろうか？

◆今を開く力◆「アンネの法則」書くこと、語ること、読むこと、ドリームマップを描くこと！

　4月27日は「世界生命の日」。1991年、東京の上智大学で開かれた国際生命尊重会議で「胎児の人権宣言」が、世界に向かって発せられた歴史を刻んだ日だからである。この国際会議の主催者たちと私は、プロライフの仲間として交流し、数々の裏話をお聞きしている。

　まず、高知のノボトニー神父は、NPO日本プロライフムーブメントの代表である。彼は、高知大学の教授を勤めながら、その給料と自身の財産の全てをこの活動に捧げている。

　小さないのちを守る会は、世界のプロライフが日本にも主体団体を作るために動いて、元牧師であり、経営者であった、辻岡健象さんが代表を勤める決意をして発足した団体である。私は、彼を高知の小さな家庭集会にお招きし交流したことがある。

　生命尊重センターは、マザーテレサ来日をきっかけに、5人の女性たちから始まったグループである。カソリック信者を中心に、全国で家庭集会が展開しており、そこで集めた1円募金「円ブリオ基金」が、妊娠葛藤の女性たちの緊急避難のための支援金として、貸し出されるシステムを構築している。


https://www.youtube.com/watch?v=RALRew_Zwd4

　実は、日本では、どこかで殺されようとしている小さな子どもを、我が子として自分の家庭に迎え入れたいと望んでいる夫婦がいる。妊娠葛藤の女性とこのご家庭とのマッチングが果たせたら、殺されようとしている一人の人間存在が新しい人生のスターとをきるチャンスがあるのだ。それらをサポートしているのが、プロライフ団体とプロライフ（胎児の生命権を女性の中絶権より優先するとの思想信条の持ち主）の人たちである。私もその一人として、個人として相談を受け付けた事案を、このような団体につないでいる。

　世界のプロライフ団体は、【児童の権利条約】に、下記の文言を盛り込ませた。

第24条

1　締約国は、到達可能な最高水準の健康を享受すること並びに病気の治療及び健康の回復のための便宜を与えられることについての児童の権利を認める。締約国は、いかなる児童もこのような保健サービスを利用する権利が奪われないことを確保するために努力する。

2　締約国は、1の権利の完全な実現を追求するものとし、特に、次のことのための適当な措置をとる。

（a） 幼児及び児童の死亡率を低下させること。
（b） 基礎的な保健の発展に重点を置いて必要な医療及び保健をすべての児童に提供することを確保すること。
（c） 環境汚染の危険を考慮に入れて、基礎的な保健の枠組みの範囲内で行われることを含めて、特に容易に利用可能な技術の適用により並びに十分に栄養のある食物及び清潔な飲料水の供給を通じて、疾病及び栄養不良と闘うこと。
（d） 母親のための産前産後の適当な保健を確保すること。
（e） 社会のすべての構成員特に父母及び児童が、児童の健康及び栄養、母乳による育児の利点、衛生（環境衛生を含む。）並びに事故の防止についての基礎的な知識に関して、情報を提供され、教育を受ける機会を有し及びその知識の使用について支援されることを確保すること。
（f） 予防的な保健、父母のための指導並びに家族計画に関する教育及びサービスを発展させること。

3　締約国は、児童の健康を害するような伝統的な慣行を廃止するため、効果的かつ適当なすべての措置をとる。

4　締約国は、この条において認められる権利の完全な実現を漸進的に達成するため、国際協力を促進し及び奨励することを約束する。これに関しては、特に、開発途上国の必要を考慮する。

第25条

　締約国は、児童の身体又は精神の養護、保護又は治療を目的として権限のある当局によって収容された児童に対する処遇及びその収容に関連する他のすべての状況に関する定期的な審査が行われることについての児童の権利を認める。

　胎児の生命権がワクチンによって、侵害されている。世界のプロライフが連帯して、この枠毒の問題に立ち上がってもらいたい。緊急を要する事態が進んでおり、すでに、生命倫理の教授たちが、ワクチンを拒否することで解雇されるという事態にまで至っている。今こそ、生命倫理の立場から、声を上げなければならない。『生命倫理緊急事態宣言』を、安音は、今、ここに、発する。

　私のできることは、これらの歴史のドラマを、世界に知らせるために、

映画「キルデミック＃覚醒2021」を仕上げることだ。神が、そのシナリオのすべての執筆者である。

　菊田昇医師のあっせん事件をご存じですか？日本史に残る特別養子縁組制度の産みの親である菊田昇医師が、生命尊重国際会議に1000万円を寄付してくれたので、この国際会議が成立しました。彼の功績は大きいのです。

　1987年、バチカン法王庁は「受精の瞬間から一人の人間としての権利を尊重されなければならない」と宣言し、カトリック教会はこれを守っています。しかしながら、今のフランシスコ法皇には、人間の尊厳である胚の段階からの健康への配慮が足りません。知識が乏しいのだと思います。

　女性はコロナワクチンを打つということの意味をしっかり考えたほうがいい。妊娠中の女性がコロナワクチンを受けたとする。LNP(脂質ナノ粒子)に包まれた遺伝情報(mRNA)は胎盤を通過し、さらに胎児の血中に入る。このmRNAは胎児の卵子(生殖細胞)にまで影響を与える。妊婦がワクチンを受けることにより、自身の子である胎児への影響のみならず、その子への影響までもをひきいれており、コロナワクチンは人口削減を目的とした設計がなされているものなのである。孫は誕生できなくなる可能性が高い。


■憲法で胎児の人権を認める国


#アンネの法則の山下安音です。私のライフワークは、平和学研究とピースメディア。VISGOのプロデューサーに就任により、完全成果報酬型の教育コンテンツと電子出版に、専念することになりました。udmyとVISGOへ動画教育コンテンで、世界を変える。SDGs3,4の実現に向けて一歩一歩