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ヒンズー教のない国の存続を考える/Dulles N Manpyo

2023.02.10

それが日本的特殊さを形成した。それが有利に不利に働いた。有利は日本人に距離を置いて物を見、分別咀嚼する余裕あるを持ち得たのだった。不利とは後進性だ。

日本の社会と組織を中世的状態として止まらせることとなった。中世的状態が分別咀嚼することが稀有にも許されたのだった。

だが、世界はそれを忖度しない。その動きは中世的日本に近世的な要素を、現代の動きから掘り起こそうとする。

この乖離の甚だしさ、距離がなくなればなくなるほど距離と余裕を失わせ日本人を混乱させ、この混乱に耐え切れない個は銃弾心性に逃げ込み、pathetic とanarchy の間を往還し動揺し続けながら、彼らの防衛本能は、中世的な潮流によって押し流そうとし、流してしまい、日本人を強力な中世的潮流の反動によって、騙し潰すのである。

これは重要なことなので日本研究班に何度でも強調したい。現在、我がUSの日本研究が激減している中で、この基礎の中の基礎まで習得している次世代がいないままだ。

「彼らはトランプでもバイデンでも誰でもついてくる。定見を持たない。ああいう国には信用がならない。近い道はひとつかふたつしかない。」マダム、ヌーの言だ。

特にDemsは東京の将来性のなさを見越し消去法で使い捨てに舵を切っている。列島は重要だが、その政府や人々が日本人である必要はないと確認しているまでになった。』


『東京の第二次大戦をそっくり敷衍するかのような自己設定。これは電報で打電した通り、ソ日中立條約的寄り掛かりで、サハリン・ガスへのしがみつきが象徴だが、自らの生殺与奪を握ってもらおうという生存感覚。

熊を挑発していた者が背後から突き出される。その東京意外のアジア諸国はどうなのだろう。世界の動きの中心が移動するアジア。

欧州の軍事力が急速に退色し低下するありさまが連日報じられているのに反比例して、アジアの軍事力増強は急速急激に上昇している。

アジア諸国の黙倒的多数は東スラブ事変に中立的であることを選択しているが、

東京(打出の小槌兼挑発役)、
ソウル(東の新同盟主役兼西側兵器部門)、
台北・シンガポール(囮)

のみがナチ・キエフとバイデンとNATO側を成し、ピョンヤンとダマスカスが明白にモスクワ側であることを宣言している。

アジア内部がこのふたつの旗幟鮮明が中国を周回することによって、自国を強化する方針から、軍事力が強化される……となる。

多くのアジア諸国にとって、以上の……が壊れた際、間接的な紛争に巻き込まれることを防ぐことはできない。

ではこの紛争はどこまで拡大するだろうか。パキスタンが注意される。イスラマバードは国際生活上中立に分類されている。だが半世紀以上に亘り彼らは、ワシントンと北京の最も重要な戦略的同邦として同時に存在してもきた。

アフガニスタンを巡る二度の国際戦争で彼らの存在は飛躍的に重要なものとなった。彼らは二人の主人の召使いとして振る舞うことでデリーへの劣位をカバーすることに成功した。

彼らはその特殊な條件のまならず政治的独自性をイスラム内環に持ち、この内環封外的結合として、北朝鮮、イランとも密接な関係を持つことに成功しており、軍需産業複合体を保持し得ている。

その最大のものは国営パキスタン廃棄工場であり、軽火器、方戦車ロケット砲、多連装火弾発車機を始め非常に幅広い種類の火器弾薬を製造、しかもそれらは米欧製、中国製、ソ連・ロシア製兵器を製造する。

ナチ・キエフにとって、戦線を維持するために必要不可欠なものは、旧ソ連製多連装ロケットの装備である。

ウクライナ自身は製造していないため、この多連装ロケットを保有する近隣諸国に求めていたが、いずれも拂底。

実は数ヶ月前よりロンドンを介してこのパキスタン兵器工場から機密裏に輸入を始めている。

このロケットは中国のライセンス供与承認で生産されているものである。中国はなんらこの取引に反封していないことに注意しなくてはならないだろう。

加えてこの事情を遡れば、第一次アフガニスタン国際紛争でのソ連軍損害は、同工場による中国の兵器によっていることにも遡ることができよう。

そして、イスラマバードは上海紀行一員でもある。その事実を総括する際、アジアが一筋縄ではいかない複雑な生存追求を秘す国家群によってなっている地圓を私たちが平板視してはならないこと、また新秩序側もまさしく同じことを徹して余りある。』

『次に韓国だ。バイデンを操る軍産複合体、リベラル、保守の一部、そしてシンクタンクはワルシャワを西の同盟の主翼、ソウルを東の主翼に決定した。

①どちらも強力な民族政治経済社会を我がUSに持ち、政治外交中枢にその人材と影響力をはっきりと握った母国であること。

②どちらもキリスト教国家であること。

③ポーランドは地域の盟主を標榜する上で糾合派に忠実である欧州を目的としていることによる資格付与。』

(了)

引用元

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