アプリ × インスタントメッセンジャー で トラフィック倍増！
昨今の企業はソーシャルメディアのアクセス数（トラフィック）に惑わされがちだが、実際のところ、自社アプリは未だに大きなアドバンテージを秘めている。
アプリは今でも大きなアドバンテージを有している
2008 年 7 月 11 日、 iOS 2.0.1を標準搭載した iPhone 3G が発売され、 App Store が初めて人の目に触れたその時から、アプリの生態系はモバイル・クライアントという、インタラクティブ性が極めて高い「戦場」の火蓋を切ることになった。
はじめ、企業はこぞって自社アプリをリリースし、サービスやマーケティングの糸口を掴もうとしたが、やがて時代は「規模の経済（Economies of scale）」に進み、 SaaS アプリケーションなどのサービスプラットフォームが登場し、サードパーティのサポートを得て、企業が素早くアプリを作れる環境が整った。アプリの「戦国時代」の幕開けである。少しでも規模がある企業は皆自社アプリをリリースしており、それに伴い、CPI（1インストールあたりの広告コスト＝Click Per Install）も上昇の一途をたどっていき、ついには1インストールあたりのコスト（CPI）が、 0.1 米ドルから去年（2019年）の 2.24 米ドルまで増加した。
しかし、ソーシャルメディアと公式アカウントの台頭により、この局面は一変する。ソーシャルプラットフォームの OpenID と IM（インスタントメッセンジャー）を同時に有するというアドバンテージがあるため、コンシューマーはわざわざ公式アプリをダウンロードしなくても、ソーシャルメディアと公式アカウントを通して、企業やそのサービスと直接やり取りできるようになったからだ。さらに、ここ数年で目覚ましい成長を遂げたチャットボット（Chatbot＝自動会話プログラム）の存在も、企業のアプリ開発や更新に対する興味を削いだ要因と言えるであろう。
しかし、ソーシャルメディアと公式アカウントの台頭により、この局面は一変する。ソーシャルプラットフォームの OpenID と IM（インスタントメッセンジャー）を同時に有するというアドバンテージがあるため、コンシューマーはわざわざ公式アプリをダウンロードしなくても、ソーシャルメディアと公式アカウントを通して、企業やそのサービスと直接やり取りできるようになったからだ。さらに、ここ数年で目覚ましい成長を遂げたチャットボット（Chatbot＝自動会話プログラム）の存在も、企業のアプリ開発や更新に対する興味を削いだ要因と言えるであろう。
それにもかかわらず、実はアプリは未だにそのアドバンテージを失ってはいない。それどころか、アプリそのものが大量のトラフィックを集めるベクター（Vector）になる可能性を秘めているのだ。
ソーシャルトラフィックに隠された真実
ソーシャルプラットフォームは本当に流入をもたらしているのか
理想的な流入の仕方には、一昔前のポータルサイトの広告露出をはじめ、検索エンジンからの自然検索、もしくは何らかの操作を終えた後に表示されるポップアップ・コンテンツ（支払いや書類申請など）がある。これらの流入は高い顧客転換率（Conversion Rate＝CVR）につながっているのだ。一方、ソーシャルメディアが提供しているのは、フォロワーを収集・保存できるプラットフォームに過ぎないため、オフラインでのコンバージョン（飲食業の卓上POP、イベント現場のポスターなど）やオンラインでの広告キャンペーンを介さずに、検索エンジンからユーザーの自然な流入（オーガニック）が発生することは、極まれに近い。
そこで私が疑問に思うのは、もし、すでに自社アプリを持っているのであれば、なぜ自社アプリへ集客をせずに、わざわざ広告配信やキャンペーンなどを通して、よそのソーシャルプラットフォームにトラフィックを流しているのかである。
ソーシャルプラットフォームのコストは上がり続けている
また、ソーシャルプラットフォームにトラフィックを誘導するのはまだ序の口で、たとえそのユーザーがフォロワーになってくれたとしても、企業側にはどうやってこのフォロワーと持続的な交流を保っていき、さらに購買（コンバージョン）や顧客維持につなげていくかという課題が残る。だが誠に残念なことに、企業側から発信するインタラクティブプッシュ通知やリーチメッセージにも、追加で費用がかかるのだ。台湾で最も広く使われている LINE（ライン） 公式アカウントを例に挙げると、値上げ後は、１メッセージごとに $0.15 （★米ドル） ~ $0.2 （★米ドル）のコストがかかり、世界一のシェア率を誇る WhatsApp の場合は、メッセージを1つ送信するだけで $0.405 （★米ドル）もかかってしまう。長い目線で見ると、ここで支払うことになる長期的な費用こそが、企業が刮目すべきポイントではないのであろうか。
それに対し、もし PinChat SDK（ソフトウェア開発キット）を使って自社アプリ内にインスタントメッセンジャーを搭載すれば、わずか $0.5 （★米ドル）のコストを負担するだけで、すべてのユーザーへ毎月無制限でメッセージを送ることができるようになるのだ。つまり、１ヶ月内に LINE 公式アカウントのメッセージを3通発信するにしろ、 WhatsApp のメッセージを2通発信するにしろ、そのコストは PinChat SDK を起用するより高くなってしまうということだ。
もちろん自分でインスタントメッセンジャーを開発したり、他社の料金プランを検討したいという声もあると思うので、そういう方にはこのまとめ記事をおすすめしたい。だが、導入までのスピードやコスト面を考えると、 PinChat SDK より優れた選択肢は存在しないと言い切ることができる。
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アプリ × インスタントメッセンジャー で トラフィック倍増！
PinChat SDK でアプリ内にインスタントメッセンジャーを提供（integrate）するメリットはまだまだ沢山ある。
公式アカウントの場合
ソーシャルプラットフォームが提供する機能に対し、 PinChat SDK でアプリ内のインスタントメッセンジャーを提供する場合、アプリ内で公式アカウントを直接設けることができる。アプリ内の公式アカウントはメッセージやインタラクティブプッシュ通知を送信するUI（ユーザーインターフェース）として使えるほか、トークルームではユーザーと交流すると同時に、サポートサービスを提供することも可能。たとえばフードデリバリーのオーダー内容の変更や配送中のお荷物の追跡サービス、購入前の商品に対する質問の返答と購入後のアフターサービスの提供なども実現可能だ。
また、 PinChat SDK はソーシャルプラットフォームの Message API（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）だけではなく、企業サービスに欠かせない API も提供しているため、サードパーティプラットフォームを使う必要が無いうえに、チャットボットのインタラクティブ性をネイティブにサポートしている。
支店やフランチャイズ店を有する企業グループの場合、各支店が作成した公式アカウントをグループのアプリで一括管理することができ、すべての支店は各自のキャンペーン展開をプッシュ通知で発信することが可能だ。また、各支店の公式アカウントによるサービス（フードデリバリーの受取通知、商品の再入荷通知など）やマーケティング通知も、すべてアプリで一元管理することができる。全支店の公式アカウントの運営コストを0にすることができるほか、ユーザーとその交流をすべてアプリに戻すことができ、アプリ内で蓄積されたデータはすべて管理・分析可能となっている。
CtoC（C2C）顧客間市場の場合
衣食住や交通、教育、娯楽のあらゆる面において、大多数のアプリにはソーシャル・コミュニケーション機能が備わっているため、ソーシャルメディアの記事のシェアや議論、デリバリーの予約や注文、取引の振り込み前の話し合い、そして小売業における既存客による新たな見込み客の紹介（Member Get Member＝MGM）などが期待できる。このようなシチュエーションが発生するのはソーシャルプラットフォームのみで、シェアや共有しやすいアドバンテージはあるものの、マーケティングの視点から見ると、一度きりのリーチで終わっているため、アプリ内での顧客維持と高い流入につながっているとは言いがたい。
アプリ内でインスタントメッセンジャーを提供するということは、ソーシャルメディアの記事に対してグループトークで意見交換をすることができ、デリバリーの注文に関しては、おまとめ注文によるおまけのドリンク贈呈などを期待することができ、取引に関してはトークルーム内で直接振り込みを行い、その過程で獲得した割引券やクーポンなども、直ちに他の人にシェアすることができるという意味だ。トークルーム自体が「消費の場」として成りたっているので、ユーザーは他のアプリに切り替える手間が省け、シームレスなユーザーエクスペリエンス（UX）をお届けすることができる。
ソーシャルメディアはあくまで交流するために存在する
ソーシャルプラットフォームが主に提供しているのはメディア機能であり、メッセージをフォロワーに効果的にリーチさせる役目を担っている。したがって、マーケティングの予算を組んで、ソーシャルプラットフォームで広告配信をしたり、新規顧客開拓をするのは、決して間違いではない。
ただ、企業が求めているのは、既存サービスとより深く結びつける、一括管理が可能なビジネス専用メッセンジャーなはずだ。このようなメッセンジャーサービスがあれば、最適なユーザー体験を提供し、自社アプリを集客力があるものに変えることができる。さまざまなソーシャルプラットフォームにバラバラになっていたユーザー・トラフィックや新規顧客を、ただ「通りかかる」だけにするのではなくて、本当の意味で自社アプリ内に、一つに「まとめる」ことができるのだ。ソーシャルプラットフォームのトラフィックに騙される時代は、もう終わっている。
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