【2021年度】2022年 生命保険講座「資産の運用」フォームB 過去問解説

【記事更新のお知らせ】
2023年11月：過去問解説をリニューアルしました。
レイアウトを見直したことでさらに見やすくなり、
出題単元がわかる参照も付きました。

問題1~20

生保の資産運用機構―①

［1］カ：単独制
［2］ク：委員会制
［3］ア：安全
［4］コ：ポートフォリオ
［5］キ：貸付
【参】第2章 / 1.生保の運用機構 / (1)運用機構

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生保の資産運用機構―②

［6］ケ：ファンド・マネージャー
［7］エ：アナリスト
［8］ア：ストラテジスト
［9］コ：人事ローテーション
［10］ウ：アウトソーシング
【参】第2章 / 1.生保の運用機構 / (2)資産運用の専門化の進展

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貸付の実行―①

［11］エ：財団抵当
［12］ク：時価
［13］カ：瑕疵（かし）
［14］イ：不動産鑑定士
［15］オ：控除
【参】第2章 / 3.一般貸付 / (5)貸付の実務

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貸付の実行―②

［16］オ：一括返済
［17］ア：収益性
［18］コ：プライム・レート
［19］ク：低く
［20］ケ：金銭消費貸借契約証書
【参】第2章 / 3.一般貸付 / (5)貸付の実務

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問題21~25

［21］株式投資における生命保険会社の対応について

【答】イ

• ア：✕
  【要】株式投資の制限と規制緩和についての説明が逆。
  価格変動幅の大きい株式は投資対象として禁止または厳しい制限下におかれていたが、1920年代の普通株理論の登場により、株式投資への進出が進み、法的規制も緩和された。普通株理論は「長期投資を前提とすれば、株式はその安全性と収益性において社債に優る」とするものである。
  【正】生命保険会社の資産運用に当たっては、欧米諸国において、資産運用の対象は、社債や貸付等の確定利付への投資が中心となり、価格変動幅の大きい株式は、各国の生命保険会社の投資対象として禁止されるか、厳しい制限下におかれていたが、第二次大戦後になると、普通株理論といわれる株式投資の成果に関する実証分析が次々と現われ、各国の生命保険会社の投資対象として漸次取り上げられ、法的規制は緩和されるようになった。
  【参】第2章 / 4.有価証券 / (3)株式の分類と特徴

• イ：◯
  【参】第2章 / 4.有価証券 / (3)株式の分類と特徴

• ウ：✕
  【要】「利回り」、「株価収益率(PER)」と「株価純資産倍率(PBR)」の説明が逆。
  【正】株式投資の尺度として、株式の物的証券たる価値に注目した「株価純資産倍率(PBR)」および株式の利潤証券たる価値に注目した「利回り」、「株価収益率(PER)」が代表的である。
  【参】第2章 / 4.有価証券 / (3)株式の分類と特徴

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