スキルアップ２５　～大リストラ時代～

どーもー
息子溺愛整体師のトシです。
本日もありがとうございます

今日は「今学んでないあなたはヤバい」を、日本の未来予想を踏まえてご紹介していきたいと思います。

竹花氏は冒頭で「3年以内に大リストラ時代が来る」と2019年11月の時点で言っています。そして今年はウイルスが大流行し、リストラ・失業は更に加速していくと僕は予想しています。

それでは行きましょう～！！

1.国の現状
2.計税成長率
3.インフレ・デフレ

1.国の現状

まずは日本の現状からお伝えしていきます。国家を比較する際に用いられる指標がGDP（国内総生産）というものです。これは簡単にいうと日本が儲けたお金のことです。

さらにGDPは実質GDPと名目GDPに分類することができます。この２つの違いは、みんな大好きガリガリ君を例にすると簡単に理解することができます。

2000年＝60円（税別）が１万個売れたら60万円
2019年＝70円（税別）が１万個売れたら70万円

9年の歳月で価格の上昇に伴い売上も上がっています。

それでは実質GDPと名目GDPについて考えいきましょう。２つの大きな違いは【物価の変動を含めるかどうか】です。

・名目GDP＝物価変動を含める
・実質GDP＝物価変動を含めない

名目ＧＤＰは物価変動を含めるため、2000年も2019年も単価×1万個で計算することができます。一方実質GDPは物価の変動を含めずに何個売れたか？で計算します。

〇名目GDP＝金額（物価の変動を含める）
〇実質GDP＝数（購買行動を表したもの）

経済で参考にするのは実質GDPです。その理由は名目ＧＤＰの場合、物価に変動される他に、富裕層が数値を引き上げている可能性があるため、明確な比較ができないためです。

2.経済成長率

では、ここで良くテレビ報道される日本の経済成長率について考えていきましょう。経済成長率は下記の図で算出することができます

これを踏まえると2019年の経済成長率は、
（60万ー60万）÷60万×100＝0%
日本の経済成長率は0%となります（例題です）

現在の経済成長率を世界と比較すると、日本は上がっていません。中国の上場比率は高すぎて驚きです

次に一人当たりのGDPをみていきましょう。1998年は一人当たりのGDPが世界２位だったのに、2018年には26位と後退しています。これを失われた30年と言います。

僕らが朝から晩まで働いているのにＧＤＰが上がらない理由は定年雇用努力・年金受給引き上げ・外国人労働者の増加のため、安い人件費で働くジジババ様や外国人が増えたため一人当たりのGDPが低下してしまっています。

3.インフレ・デフレ

インフレ・デフレは下記図で計算できます。

名目ＧＤＰ÷実質GDP＝GDPデフレーター

1以上＝インフレ（物価上昇=円安）
1以下=デフレ（物価下落＝円高）

今現在の日本（2019年）デフレ脱却！！！
しかし、これにも安部政権の悪だくみがあります

これは安倍政権の自作自演です。

本来のインフレの仕組みはこちら。売上が上がることで、株価が上がり、給料が上がることで、消費が進み、インフレが進みます

日本の選抜企業の日経平均を見ると、2012年あたりを境に急速に伸びています。その金額はおよそ2倍。

あれ？株価が上がっているけど、お給料はそんなに変わってなくないですか？そこに安倍政権が深く関わってきます

日経平均が２倍以上になった理由は、政府銀行である日銀が上場企業株を買い続けているため

株価は誰かが買い続けると、株価は上がり続けます。そして日銀が毎年6.5兆円買い続けているため、株価の上昇を政府銀行が担保しているようなもんです。そりゃー上がりますよ。

しかし上がり続けることで、投資家や企業は不安が芽生え始めます。それは上がり続ければ、いつかは下がること。

そのため、企業はいつ下がるか分からない株価に対して対策をしています。

・固定費の削減（リストラ・給料維持）
・海外進出、出資
・内部保留

企業は不安でした。

そしてそして

2020年世界的なパンデミックで株価は急落。あとはご存知のようにリストラ・早期退職者の募集の嵐です。

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日本経済新聞

まだまだ続くであろうコロナ不況。これからのあなたの思考や考えで人生が決まります。自分のスキルアップに励まないで飲み会ばかりに時間を費やしていませんか？これを知ってもまだ学びを始めませんか？

次からの講義は株式投資にうつりたいと思います

最後までお読みいただきありがとうございます。
MUP参考にしています