日本語x英語でタイパよく稼げる時代がきました
こんにちは、英語コーチのShunzoです。
日本語x英語でタイパよく稼げる時代になってきたと感じているので考えを共有させていただきます。
その前に、これまで日本語x英語で稼げなかったのかというところですが、もちろん稼げる人はいました。
一流の翻訳者や通訳者は稼げていたと思います。
ただし、時間に見合った報酬を得ていたかはわかりません。
ここでは、翻訳や通訳の専門家でなくても、日本語x英語で、しかもタイパよく稼げる時代がきたという意味で書きたいと思います。
なぜ日本語x英語でタイパよく稼げる時代になってきたと思うのか、大きく以下の3つの要素があると思います。
1、AIが進化しても、結局、人によるチェックが必要
2、海外のスキルマッチングサービス
3、英語→日本語翻訳の需要が高い
まず、「1、AIが進化しても、結局、人によるチェックが必要」についてです。
無料や少額で誰でもAI翻訳を使えるようになりました。
ただし、ビジネスにおいては、すべてをAIのアウトプットに委ねることは今後も難しいのではと感じています。
例えば、あなたが経営者だとして、英語はわからないとします。
仮にアメリカの企業と契約を結ぶ機会があるとして、先方が英文契約書のドラフトを送ってきたとします。
一文一文訳していく時間がないので、その契約書の英文をAIで日本語に翻訳し、問題なさそうなので正式契約を締結しますか？
多くの方は「いいえ」ではないでしょうか。
社内または社外の英語と日本語ができる法律専門家にチェックを依頼すると思います。
契約に限らずビジネスの多くの場面では、結局、英語と日本語ができる人のチェックが必要になります。
AIのアウトプットを完全に信用できる時代は来るのでしょうか。
なお、上記の例だと、社内または社外の英語と日本語ができる法律専門家にとっては、AIのおかげでチェックの時間がかなり短くなります。
テクノロジーの進化です。
次に、「2、海外のスキルマッチングサービス」についてです。
昨年くらいから、円安、人手不足の影響で一部の国々の賃金が高騰しており、それを目当てにした出稼ぎについての記事やニュースをよく見るようになりました。
海外に出て行くことは経験として良いことだとは思いますが、誰もが海外に行ける状況ではないと思います。
そこで、海外のスキルマッチングサービスを利用することで日本にいながら海外の仕事をすることができます。
こちらもテクノロジーの進化です。
英語→日本語の翻訳の報酬ですが、20 USドル/時間くらいが多いようです。
現在の為替水準で1ドル150円とすると、時給3,000円です。
例えば、翻訳の仕事から個人の専門性が活かせる仕事(マーケティングなど)に繋がれば、高額案件の受注も可能です。
日本語と英語ができると、現地に行かなくても日本にいながらオンラインで収入を得られます。
最後に、「3、英語→日本語翻訳の需要が高い」についてです。
しばらく前置きです。
ここ数年、日本経済に関するネガティブな文脈のニュースが多いです。
「平均年収が過去30年でほとんど上がっていない！」「GDPがドイツに抜かれて4位になる！」など、センセーショナルな内容です。
しかしながら、それでも現時点ではGDP世界第3位の経済大国です。
GDPが世界第3位だから何？と思うかもしれませんので、GDP(国内総生産)について少し触れておこうと思います。
経済学を学んだ人であれば習ったと思いますが、GDPの三面等価の原則というのがあります。
三面等価の原則は、経済学における基本的な概念であり、国内総生産（GDP）を計算する際の三つのアプローチが等価であるという原則を指します。これらのアプローチは、経済活動を異なる側面から捉え、同じ結果を導くことが理論的に期待されています。
1, 支出面アプローチ:
支出面アプローチは、経済内での支出に基づいてGDPを計算します。個人消費、企業の投資、政府支出、そして輸出から輸入を差し引いた純輸出などの支出を合算してGDPを算出します。このアプローチでは、経済全体での支出が国内総生産を示すと考えられています。
2, 所得面アプローチ:
所得面アプローチは、国内で生み出された全ての所得を基にGDPを計算します。賃金、利益、国内企業の生産による減価償却、国外からの純所得などの要素を合算してGDPを算出します。このアプローチでは、経済全体での所得が国内総生産を示すと考えられています。
3, 生産面アプローチ:
生産面アプローチは、国内で生産された財やサービスの付加価値を基にGDPを計算します。各産業や部門での生産活動によって付加された価値を合算してGDPを算出します。このアプローチでは、生産された付加価値が国内総生産を示すと考えられています。
三面等価の原則は、これらのアプローチが同じ国内総生産の値を示すことを示唆しています。つまり、どのアプローチを使っても、経済活動の異なる側面からの見方にもかかわらず、最終的なGDPの値は同じであるということです。これは、GDPを算出するための異なる手法が互いに補完的であり、結果が一致することを示しています。
前置きが長くなりましたが、世界から見れば日本は毎年の支出が世界第3位(およそ550兆円)の魅力的な市場です。
GDPの金額が大きいということは、それだけお金を使うということなので、海外の多くの企業が日本でビジネスをしたいと考えます。
特に、近年はDX(デジタルトランスフォーメーション)の流れで、ITサービスの需要が増加しています。
ご存知の通り、ITサービスの主流は海外発です。
Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftなど巨大IT企業のサービスは言うまでもないですが、専門的なITサービスを含めると無数にあります。
しかし、日本に参入したい企業に立ちはだかるのが日本語です。
日本でビジネスをするには日本語が必須です。
しかも、日本のマーケットに受け入れられるにはちゃんとした日本語を使う必要があります。
日々の業務に使うツールなどにいきなり外国語が出てきたり、カタコトの日本語が使われているとクレームになります。(外資ITではあるあるのクレームだと思います)
そのため、日本語と英語ができる人は、日本で商品を売りたい海外企業にとってなくてはならない存在になります。
特に、ITサービスの需要が増加しているため、ITサービスの英語→日本語の翻訳の需要が増加しています。
まとめると、
海外から見た日本市場は魅力的で、特にIT企業が日本にITサービスを売りたいと考えているが、日本語という参入障壁がある。
そのため、日本語と英語ができる人が必要。
テクノロジーの進化により、海外企業はオンラインで翻訳などの依頼ができる。
日本語と英語ができる人はオンラインで翻訳などの仕事から報酬を得ることができる。
AIの進化により、日本語と英語ができる人は短時間で翻訳などの仕事ができ、且つ円安と労働力不足で高額の報酬を得ることも可能。(高タイパ)
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