IWON構想
IWON構想とは
NTTが2019年5月に発表した、ICTインフラ基盤構想である。従来の電子技術（エレクトロニクス）から光技術（フォトニクス）にシフトし、より「低遅延」「低消費電力」「大容量・高品質」のネットワークを実現しようというものだ。
また、IOWNとは「Innovative Optical and Wireless Network」の略称。光信号のままで伝送・交換処理を行うオールフォトニクス・ネットワークを実現し、従来のインターネットが抱える課題を一気に解決しようとする試みでもある。「beyond Internet」「beyond 5G」というキャッチフレーズとともに語られることも多い。
NTTによると、デジタル技術の発展によって、映像の超高精細化などさまざまな技術革新が生まれてきた。今後、さらなる進化を遂げるためには、発想の転換が求められるという。そのため、IOWN構想では、人間だけの価値観でフィルタリングせず、より多様な価値観・知覚を通して、ありのままの現象・情報を捉えるようにすることが重要だと定義している。
【2024年1月29日】
NTTは次世代通信基盤「IOWN（アイオン）」の中核技術で大幅な消費電力削減につながる光半導体を開発する。米インテルなど半導体メーカーと連携し、韓国半導体大手のSKハイニックスとも協力する方向で調整する。日本政府が計約450億円を支援する。データインフラはデジタル社会の要となる。日米韓連合で国際標準のデータ基盤技術の確立を狙う。
IOWNはNTTが得意とする光技術を使い、低消費電力で大容量データをやりとりできる。2030年ごろに普及が見込まれる次世代通信規格「6G」の通信・データインフラ網への活用を見込み、国際標準を狙っている。
ＩＯＷＮ構想の参画企業
創設メンバー
日本電信電話
ソニー
インテル
スポンサーメンバー
アクセンチュア（accenture）
中華電信（Chunghwa Telecom）
シエナ（ciena）
シスコ（CISCO）
デル（DELL）
デルタ（DELTA）
エリクソン（ERICSSON）
富士通（FUJITSU）
古河電気工業（FURUKAWA ELECTRIC）
ヒューレット・パッカード エンタープライズ（Hewlett Packard Enterprise）
キオクシア（KIOXIA）
マイクロソフト（Microsoft）
三菱電機（MITSUBISHI ELECTRIC）
みずほフィナンシャルグループ（Mizuho Financial Group）
三菱UFJ銀行（MUFG）
日本電気（NEC）
情報通信研究機構（NICT）
ノキア（NOKIA）
オラクル（ORACLE）
オレンジ（orange）
プライスウォーターハウスクーパース（PwC）
レッドハット（Red Hat）
サムスン（SAMSUNG）
住友電気工業（Sumitomo Electric）
トヨタ（TOYOTA）
ヴイエムウェア（VMware）
緯創資通（Wistron）
一般メンバー
アドバンテスト（ADVANTEST）
エイジーシー（AGC）
アイオーコア（AIO Core）
アイシン（AISIN）
味の素（AJINOMOTO）
アンリツ（Anritsu）
ブロードコム（アバゴ・テクノロジー）（Avago Technologies）
デロイト トーマツ（Deloitte）
電通（dentsu）
ディーアイシー（DIC）
エクシオ（EXEO）
フジクラ（Fujikura）
白山（HAKUSAN）
日立（HITACHI）
本多通信工業（HTK）
アイペックス（I-PEX）
イビデン（IBIDEN）
インフィネラ（Infinera）
アイピー インフュージョン（IP infusion）
伊藤忠テクノソリューションズ（ITOCHU Techno-Solutions）
日揮ホールディングス（JGC）
ジュニパーネットワークス（Juniper NETWORKS）
JX金属（JX Nippon Mining & Metals）
キーサイト・テクノロジー（Keysight Technologies）
ミライト・ホールディングス（MIRAIT Holdings）
ミライズ テクノロジーズ（MIRISE TECHNOLOGIES）
三菱ケミカルホールディングス（Mitsubishi Chemical Holdings）
三菱商事（Mitsubishi Corporation）
三菱マテリアル（Mitsubishi Materials Corporation）
村田製作所（Murata Manufacturing）
ネットワンシステムズ（Net One Systems）
ネットアップ（NetApp）
日産化学（Nissan Chemical Corporation）
エヌビディア（NVIDIA Corporation）
沖電気工業（Oki Electric Industry）
オリンパス（OLYMPUS）
ピアズ（Peers）
プリファードネットワークス（Preferred Networks）
ルネサスエレクトロニクス（Renesas Electronics）
サンテック（santec）
エスシーエスケイ（SCSK）
センコーアドバンス（SENKO Advanced）
信越化学工業（Shin-Etsu Chemical）
シンコー（SHINKO）
スカパーJSAT（SKY Perfect JSAT）
住友ベークライト（SUMITOMO BAKELITE）
住友商事九州（Sumitomo Corporation Kyushu）
シノプシス（Synopsys）
テレフォニカ（Telefonica）
凸版印刷（TOPPAN）
東芝（TOSHIBA）
東洋インキSCホールディングス（TOYO INK SC HOLDINGS）
ユニアデックス（UNIADEX）
矢崎総業（Yazaki Corporation）
上記参照
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