バブルの再来か！？ 株価3万円突破で欧米投資家が血眼🩸ピークまでまだ26％伸び代⁉︎
本日の動画はこちらhttps://youtu.be/UoootnooFq8 動画内ではnoteで書いていないことを「こっそり」喋っています。
報道ソースhttps://www.zerohedge.com/markets/japanese-stocks-quietly-just-hit-33-year-high-and-have-further-go
日経平均株価が続伸して3万円台を突破し、1990年8月以来の高値更新に、海外投資家たちの目が血眼になっているようです。
きましたねー！バブルの再来か⁉︎ これは期間限定らしいのですが、これまで日本株にコツコツと投資を続けてきた方々にとっては朗報ですね。かなりのボーナスになったのではないでしょうか？
一方のアメリカでは、いまだに債務上限と歳出削減をめぐる争いが激化しており、6月1日デフォルト回避の一時的な目処がついたアメリカのバイデン大統領、G7広島サミットには出席することにはなりましたが、問題が根本的に解決していません。そのため、
日米豪印「クアッド首脳会合」が予定されていたオーストラリアには立ち寄らずトンボ帰りを余儀なくされる有様です。
日本株の勢いに、機関投資家や個人投資家らが、乗り遅れまいとする動きも加速しており、その目が血眼になっている様子が伺えます。
１７日付のロイター通信によりますと、東京株式市場で日経平均は、前営業日比２５０円６０銭高の「３万93円５９銭」と、５営業日続伸して取引を終えました。（今日の時点でも6日続伸中）。
円安が相場を支援したとも言われており、「指数寄与度」の大きい銘柄群が堅調となり、指数を押し上げました。
日経平均は３万円台を２０２１年９月以来、１年８カ月ぶりに回復しました。
＊注釈）指数寄与度には、「民間需要」や「公的需要」、「財貨・サービスの純輸出」など項目別に寄与度が示されていて、
日経平均株価などの株価指数に対し、構成する個別銘柄の、民間や公的な需要への寄与度を算出して参考とすることが多いそうです。
ロイター通信によりますと、日本の東証株価指数TOPIXは、外国人投資家のアジア市場への回帰を受け、1990年8月以来の高水準となり、今年6％以上の上昇となりました。
約2,000銘柄で構成される東証株価指数は、アジア全域の他の指数をアウトパフォームしました。
＊注釈）アウトパフォームは投資の成果を表す言葉で、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）など、運用の目標としている指標に対して一定期間の収益が上回ることを指します。
Topixの上昇は、公益事業、消費者シクリカル（景気敏感株のことらしいです）
そのほか、テクノロジーや金融銘柄が牽引しています。
日本の株価指数の上昇に貢献した有名銘柄には、ソフトバンク（TYO：9984）やソニー（SONY）、任天堂（NTDOY）などがあります。
データによると、外国人投資家は今年4月、154億ドル相当の日本株を購入したということです。
日本の日経平均株価もここ数カ月で上昇し、工業株主導で2021年11月以来の高水準にある。日経は最近、心理的な水準である30,000を上回りました。
バークシャー・ハサウェイ（BRK.B）のウォーレン・バフェットCEOが、今年初めに各社の株式を引き上げたことで、日本のトップ5商社の株価は上昇しました。
米国の投資銀行ゴールドマン・サックス（GS）は5月12日付の顧客向けメモで、日本株に強気でいられる理由がいくつかあると述べています。
「海外市場の株式と比較してファンダメンタルズがしっかりしていることに注目し、構造改革への期待が日本株をさらに押し上げる可能性があると考える」とゴールドマン・サックスは書いています。
また、ゼロヘッジの経済記事によりますと、
マッコーリー・キャピタル証券の日本リサーチ部門副責任者は、
「日本はここ2〜3年、強気相場に入っている。日本には幅と奥行きがあり、流動性もよく、企業業績も堅調に推移していることから、さらに注目されることになるだろう」と述べました。
ゴールドマン・サックスのストラテジストも、こうした構造変化への期待や堅調なファンダメンタルズが、日本の株式に対する「強気スタンスを正当化」するのに役立っていると述べています。
世界第3位の経済大国の見通しは、「インバウンド観光の回復」、「堅調な設備投資の計画」、そして「日銀による継続的な緩和策」などがポジティブな要因となって、強い株価を生み出したと分析しています。
海外投資家たちが、地政学的リスクと、もう一つのアジアの巨人である中国が、その気まぐれな政策を抱えていることが“不安要素“となり、中国への投資を懸念していた中、世界第3位の経済大国である日本の成長は際立って見えるようです。
米国市場は今年2％以上下落している有様で、伸びているのはAI関連株だけ…。
そこへ、投資の神様と揶揄されるあのウォーレン・バフェット氏が、日本株を再び支持したことで、海外からの投資が市場に戻って来ると期待されていました。
案の定、東京証券取引所のデータによると、海外のトレーダーたちが、4月には約158億ドル相当の日本株を購入し、2017年10月以来、最も取引額が増えたといいます。
国内外の投資家筋の話では、日本が差し迫った“景気後退“（リセッション）には直面しておらず、米国や欧州と比較して日本に対して肯定的であると、日興アセットマネジメントのチーフ・グローバル・ストラテジスト、ジョン・ベイル氏が語っています。
日本市場は、「今後も世界市場を上回る可能性は十分にある」との見方を示したということです。
日本市場に大して海外投資家たちが肯定的な理由は、日銀の緩和政策だけではありません。
「自社株買い」もその背景の一つにあるようです。Bloombergによると、東京証券取引所が簿価を下回って取引されている企業に対して、資本改善計画の概要を求めた後、企業が「自社株買い」を増やし、リターンを重視する動きが再燃して
企業がセンチメントを高めていったようだと分析しています。
第一生命ホールディングスは今週月曜日、1200億円もの自社株買いの計画を発表し、株価は急上昇しました。
三菱商事もまた、5月9日、最大約3000億円の自社株の買い戻しを見込んでいると発表しています。
ゼロヘッジの記事によると、
少し前までは、日銀が「金融政策を正常化する」という見当違いの憶測で、日本株が叩かれていましたが、最近になって上田日銀新総裁が、「インフレ率が上がり続けるとしても、日本は先進国で最も緩い国のままだ」との認識を示したため、再び円安になったことから、大きな利益が生まれたと分析しています。
こうした分析から、日本株はまだまだいけそうだ、との憶測も飛び交い、海外投資家らも血眼だそうで、
TOPIXが1989年の「日本バブルのピーク」時の“史上最高値“を更新するまで、
「まだ２６％ほどある⁉︎」と見ており、
楽観的な見方はさらに強まっているということです。
まるで映画ダイハードに登場した“ナカトミ・タワー“の時代が再来したかのようだと欧米メディアも、日本株を垂涎の的として見ているようです。
いま、アメリカでも「スーパーマリオ」の映画が上映されていて、子供から大人まで大人気なんです。
映画版の最新のマリオグッズは、販売されればすぐに売り切れ、任天堂ゲームのSwitchもとても売れ行きがいいそうです。
しかし、こうした日本株の高水準が、いつ、どのような形で弾けてしまうかという疑問が残ります。
日本の「人口減少」や、「産業の成熟化（斜陽化）」など、過去数十年にわたる経済の基本的な変化は、資産価格が高騰した時代が終わったことを、ある意味で
示唆しています。
楽観論も大事ですが、日本の特に「人口減少」というリスクを考慮すると、こうした一過性のバブル現象は、遠からずいつかは弾けると見ておいた方が良さそうですね。
私、NYサバイバルは別名「靴磨きの少女（笑）」と呼ばれていて、その靴磨きが「お客さん、日本株買いましたか？儲かるそうですよ！」と言い始めたということは、そろそろ「利益確定」した方がいいのかもしれませんね（笑）。
ただ、海外投資家筋は、ピークまであと「26％」ほど上げ幅があると見ている
ようですので、G 7サミット後まで様子を見てもいいかもしれません。
今回の株高で利益を出した方々、是非とも日本国内の水源や農地、山、峻険なシェルター代わりになる岩盤のある土地、綺麗な湧き水が出る土地などを、外国勢力に買われてしまう前に、どうか買っておいて頂けるとありがたいです。
そして、日本人と日本の国土を守って頂ければありがたいな、と思います。
特に「水源」は、これからの世紀、非常に貴重な資源となりますので、資産と志のある方は、何卒、日本人のために日本人の国土を守ってください。
今日も読んで下さりありがとうございました。
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