暗号技術がなくても、NFT（=非代替性トークン）が購入可能になりました。

この記事は、2022年6月10日にBlockworksに掲載されたBessie Liuの記事(https://bit.ly/3O7Ive6)を引用しています。

MastercardはNFTマーケットプレイスと提携し、デジタル資産の購入をより身近なものにします。

• 45%の人たちが、NFTの購入をより柔軟に検討しているという調査結果があります。

• この動きは、今年初めにMastercardが暗号資産取引所のCoinbaseとの提携を決めた直後のことです。

Mastercardと多くの暗号技術関連企業との提携により、NFTに対して貪欲なトレーダーたちは、デジタルコレクションを入手する新たな手段を得ました。

大手決済処理事業者であるMastercardは、Immutable X、Candy Digital、The Sandbox、Mintable、Spring、Nifty Gateway、そしてWeb3インフラプロバイダーのMoonpyaと提携し、顧客が暗号技術をまったく使わすにデジタル資産を購入できるようにすると発表しました。

多国籍企業の調べによると、45%以上の人たちがNFTを購入したことがあるか、その購入をより柔軟に検討しているとのことです。

この動きは、今年初めにMastercardが暗号資産取引所のCoinbaseとの提携を決めて、ユーザーのMastercardでNFTを直接購入できるようにしたことを受けてのことです。

Mastercardは、「これら企業の協力を得て、Mastercardにおいて新バージョンのインターネットであるWeb3の利用が普及すれば、自社の決済ネットワークにCoinbaseの新たなNFTマーケットプレイスが加わり、全てのCoinbaseユーザーが5月から利用できるようになる」と発表し、以下のように述べました。

「概ね、このような統合は、暗号技術をより利用しやすいものとし、NFTエコシステムの成長を持続させ、革新性をもたらし、より多くのファンを呼び込むことを意図しています。」

主な決済業者は暗号技術とNFTに強い関心を持っており、Visaは今年の3月にNFTビジネスの成長に関心を持つクリエイターを対象とした一年間のイマ―ジョンプログラム（=没入法）を発表しました。

依然としてセキュリティの問題が、暗号技術プロジェクトに関与する最大の障壁となっています。Mastercardは、「Mastercardのカードを使って買い物をしたユーザーデータの安全性と保護を強化するために」サイバーセキュリティを強固にする方策に取り組んでいると述べています。

調査結果では、消費者の59%が「信頼できる」組織が関与していると分かれば、暗号技術に対して、より安心感を持つことができると回答しており、63%の人たちがデジタル資産や、もっと具体的に言うと、stablecoinsの規制に政府が介入すべきと回答しています。

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※この文章は下記からの引用です。
You Can Now Buy NFTs Without Crypto
Bessie Liu (Blockworks)
https://bit.ly/3O7Ive6

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