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R18指定の画像なし【パンツ、パン屋、飛び級、自殺、塾講師、塾店舗数、家庭教師、ロリコン人口10%、風俗】


パンツを売ってくれるパン屋、通称パン2屋が売るのは肉体ではない。あくまで性接待には該当せず風営法の届け出を必要としていない。

パンツを売ってくれるパン屋は全国に7000店舗あり、その数はパンチコ屋よりも多い。10年前、ある一つの店が売れ残りのパンを処分する際に、やけくそにパンツを脱いで手に持ちブンブン回しながら街を歩いて言った。

『私のパンつ!いりませんか!パンを買ってくれたらオマケに私のパンツもつきますよ!』

それ以来、その店からはパンが売れ残る事はなく、それどころがパンツを販売して以降、店の売り上げが倍増する。

この事例を参考に全国にパンツを売るパン屋が増加していくが、パンツを売る店はあくまでもパン屋のみだった。その原因は諸説あるが、主にプライドによるもの。

例えば寿司屋がパンツをオマケにしたら『パン屋の真似しているねぇ』とあくまで真似をしている側扱いされる。そのプロ意識には特に日本人は敏感で、誰かの真似をするのは勇気がいる。

パン屋=パンツ の認識の元、最近ではパンツを売りたい女子高生はその隠語としてパンを持ち歩くという。

パンツを売りたければパンを手に街を歩いてれば買いたい人が声をかけてくれるという、お互いに無駄のない売買交渉がしやすくなった。中でもフランスパン等の硬くて太いパンは身体そのものを売る事を意味する。

売春は違法である。しかし露骨に性を売る言葉を使って宣伝するよりもパンを持ち歩くというスタイルは100倍スマートで風紀を乱さない。援助交際が激しかったバブルなる1990年初頭の性犯罪が少なかった歴史等を鑑みれば売春はパン等を利用すれば合法とするべきではないかとの議論されるようになる。

2025年度にスタートされる新法【パン売春正当化法】には性交同意年齢16歳のルールが前提である。当然、中学生はしてはいけないのだが、しかし性犯罪が減っていく兼ね合いから、中学生もパン売春を合法化するべきとの世論の声を受け、性交同意年齢未満であっても特例として認めるようになる。

具体的には買い手と売り手とでトラブルにならないよう、買い手は指紋やDNA情報を警察機関に事前に届ける必要性。また性病保持率の低い子供達は国の宝であるとし、買い手は性病検査を義務付けられた。

これにより人口に占めるロリコン比率が10%である事が明らかになり、子供と多くの時間を接する塾講師や家庭教師等の従事者に性犯罪者予備軍のレッテル(差別)が広まる。

だが欧米等の先進国にはそれらの職業が殆どない事もあいまって、特に塾は家庭教師とは異なり店舗通いの行為が見える化によって同調圧力を誘発している。それが【無意味な詰め込み教育を助長していて受験戦争を促して国力を悪化させてる】という見解になり、なお一層差別されるように。

差別を沈静化するに際して導入された飛び級制度は、詰め込み教育を逆手にとったものである。

塾通いする子達は平均2年早く義務教育を卒業するようになり、経済の発展に寄与する

自殺者も急減した。
自殺者の減少は想定外のサプライズであるであるが、それもそのはず。飛び級制度がない場合、虐めから逃げるべく勉強行為へ逃げての卒業する手段がない。

飛び級制度がない世界ではいくら勉強を頑張っても虐め犯人らと足並みを合わせて卒業しなければならないのだから卒業する前に心を病んで自殺してしまう。

子供の自殺率推移は2015年頃から劇的に増えていた。スマホ等の普及による自殺手段の認知性が主な理由として自殺が増加していたが、飛び級制度を導入しての2028年度以降からは劇的に減少する。

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