😡（３分で読める）Covid19の黒幕はペンタゴン、WHOパンデミック条約の危険性

「生物兵器反テロ法」の起草者ドイル博士が語る、Covid19とワクチンは生物兵器、ペンタゴンが黒幕、WHOパンデミック条約、そして反撃方法

（前置き）

昨年2022年５月、WHO規約の改正が総会に付議され、その内容が各国にWHOの医療専制を押し付けるものだったので、世界中で大騒ぎになりました😱。この時は幸いにも、ロシアやアフリカ諸国の反対によって否決されました。😊

その後、彼らは戦略を変えて、同じ内容を条約の形式にして、ある国が署名すればその国に発効するようにして、着々と準備しており、今年2023年にも発効する可能性がある😡。

米国フランシス・ボイル博士は、上下院の満場一致の承認を受け、ブッシュ・シニア大統領の署名で1989年に成立した、生物兵器対テロ法の起草者です。

（ここから動画の要約）

１．遺伝子編集生物兵器の黒幕はペンタゴン

１９８９年　生物兵器テロ対策法

私がこの法律を起草したのは、レーガン政権のネオコンたちが、DNA遺伝子工学を生物兵器開発目的で悪用していたからです。だから私は法律を作って、それをやめさせ、合成生物学を含む他の形態の研究開発も止めさせたかった。
当時はDNA遺伝子工学は始まったばかりでしたが、この法律は合成生物学遺伝子編集とクリスパー技術も犯罪化しています。

しかし彼らは生物兵器開発を続けた😱。現在も合成生物学の全ての分野は、ペンタゴン（国防総省）とその機関のDARPA（国防高等研究計画局）によって設立され資金提供されている。😱

あなたが遺伝子編集について、どんな素敵な事を聞いても、その背後にはペンタゴンがいる事を。忘れてはいけない‼️

１９９０年１２月　第一次湾岸戦争

ヨランダ・ヘイウッド・ボーン博士は、米軍兵士たちに実験的な炭疽菌とボツリヌス菌のワクチンを与えるという軍の命令を拒否した、ニュルンベルグ法に反するとして。彼女は軍法会議にかけられ😡、私は彼女の弁護を無料支援しました。

しかし結局、５０万人の米軍人にこの２発のショットが打たれ、少なくとも１万１千人が殺害された。１０万人（20％）が障碍者になりました。ペンタゴンはまだ、それは湾岸戦争病だと嘘をついています。未だに退役軍人が苦しんでいて、治療のアドバイスを求めてきます。😭

２００１年１０月　炭疽菌攻撃

この事件は、米国の生物兵器研究所フォートデトリックからの意図的なリークでした。米国を警察国家にするためにアメリカ愛国者法を議会で強行し、イラクに対する戦争を挑発し正当化するために。😡

ウクライナの生物兵器研究所

これもペンタゴンが設立した。ロシア政府がウクライナでの生物兵器開発を告発したとき、隠蔽の為に、施設は閉鎖され、生物兵器はどこかへ持ち出されました。😵

２０２０年　COVID１９とワクチン（ショット）😱

そして私たちは今、Covidショットの新しいラウンドに直面しています。これは、機能獲得特性を有する攻撃的生物兵器です。軍産複合体はCIAです、彼らはこの武器を私たちアメリカ国民に使用しています。

（マイクアダムス氏：ヘッジファンドマネジャーのエド・ダウド氏の調査では、米国でのCovidショット後の超過死亡率は３２％増加、Covid前の死亡は毎日７,７００人なので、毎日２,５００人が超過死亡している計算です。）

これは、ノースカロライナ大学の、生物学安全性レベル３研究所（BSL３ラボ）が、武漢のBSL４ラボと連携して開発しました。しかし、ノースカロライナ大学のBSL３研究所の契約書を読めば、我々のフォートデトリック（米軍生物兵器研究所）も関与している。😵

モデルナやファイザー・バイオテックが使っているｍRNA技術は、DARPAによって開発・購入・支払われました。ペンタゴンのDARPAです。それは生物兵器です。😱

もちろん、このような行為は、生物兵器禁止条約が禁止しており、１９８９年の私の生物兵器反テロ法では、終身刑で犯罪化されている。しかし、彼らは止まるどことか、倍賭け、三倍賭けをしている。

問題は、米国連邦政府機関の全ての部門と、軍とCIAが、これに取り組み、資金を提供していることです。したがって、司法省も法で規制するつもりはない、そこが問題です。😡

２．バイデン政権は生物兵器開発を加速している

バイオテクノロジーの進化に関する大統領令（2002年9月）

注意すべきは、2022年９月２２日に、バイデン大統領が署名した「バイオテクノロジーの進化に関する大統領令」です。
Executive Order on Advancing Biotechnology and Biomanufacturing Innovation for a Sustainable, Safe, and Secure American Bioeconomy

危険な言葉は、大統領令の最後にあります。
「(vii) 二国間および多国間で、バイオセーフティーおよびバイオセキュリティのベストプラクティス、ツール、およびリソースを開発し、促進および実施するために取り組む。生命科学、懸念される二重使用（デュアルユース）研究、およびパンデミックの可能性があるその他の重大な結果をもたらす病原体を含む研究の適切な監視を促進するために、・・」

「二重使用研究」とは、米国政府が採用した専門用語で、攻撃と防御を同時に行う生物兵器の研究を意味します。「パンデミックの可能性があるその他の重大な結果をもたらす病原体を含む研究」

つまり、彼らは認めています、パンデミックと重大な結果をもたらす病原体を含む「二重使用研究」を。😱

次のパンデミック

Covid１９のようなパンデミックがさらに発生することが予想されます。主要メディアは、皆言っている、別のパンデミックが来ると。彼らは計画を知っている。そして現在、大統領令が、連邦機関やその請負業者によって実行されている。😡

次のパンデミックはどのように発生するか。偶発的な流出、故意の展開、敵の手に落ちて撒かれる、その３つとも可能性があります。

武漢BSL４研究所からのCocid19は、これまでに私が見たすべての証拠からは、流出だったと思います。これまでは全て、研究所からの流出でした。しかし、流出であっても、統計的に起きうる大惨事です。

生物兵器の備蓄はまだある

超兵器級の炭疽菌、アメリスラックスと呼ばれます😱。
私の最善の見込みでは、それは現在ダグウエイ試験j場にあります。彼らは必要と思えば、我々に再び使用するでしょう。

サル痘
これ明らかに研究室から出た生物兵器でした。それはアフリカの野生のサル痘と比べて３０の変異がありました。それがなぜ世界中で流出したのか。

私は、世界中の国々を怖がらせて、WHOの規約改正に同意させるためだったと思います（訳者注、２０２２年５月、ロシアやアフリカ諸国の反対で否決）。

３．WHOパンデミック条約

この条約のほぼ最終版が出たので、このインタビューに備えて読んできました。それは文字通り、WHOが世界中に設定する、全体主義的な医学的・科学的な独裁です。
WHOはフロント組織です、米CDC、ビルゲーツ、製薬業界、ビッグファーマ、生物兵器業界、チャイナ共産党政府の。

なぜWHOパンデミック条約なのか

つながりは非常に明確です。トランプはWHOを脱退したが、バイデンは再加入して、ホワイトハウスの科学顧問トニー・ファウチをWHO執行委員会の米国代表に任命した。

当時起きていたことは、連邦政府からの全体主義命令に対する米国中からの抵抗です。合衆国憲法修正１０条では、公衆衛生は連邦政府ではなく州の警察権限の一部です。ですから州は連邦政府からの命令は受け入れないと言うことができる。

ファウチや他の人々は、この条約を締結して国の最高法規とし、合衆国憲法と州の保健当局を回避しようとした😡。有名な連邦最高裁判例では、条約が州法に優越します。

そして条約が州の保健当局を拘束する。あなたのかかりつけの医者でさえ、命令を受けます。WHOの命令が、CDC経由、あなたに直接来ます。ビルゲーツ、製薬業界、ビッグファーマ、チャイナ共産党政府が、あなたの個人的な健康管理を決定し、主治医からあなたに供与されます。それくらい危険です。😱

条約に対する米国上院の２／３承認の回避

この条約は本当に邪悪です。条約の最後にこうあります、この条約は単に署名だけで、「暫定的に発効」すると。私はこんな条約は見たことがない。

従ってこの条約が完成した瞬間、バイデンかブリンケンが署名すれば、条約は直ちに暫定的に発効する。そしてバイデンはこの条約の実施を命じる大統領令を発行できる。非常に危険です。

仮にある知事が従わないと言ったらどうなるか。連邦政府が連邦裁判所へ行って巨額の罰金や民事・刑事の侮辱罪の痛みを伴う、執行命令を得たら。従わない医者は免許を取り消される可能性がある。

２０２３年にもWHOパンデミック条約が

このパンデミック条約はほとんど完成しています。今年２０２３年にも署名される可能性がある。😱

この条約は言及している、メディアのコントロール、ロックダウン、ワクチン、彼らが望むことはなんでもできる。さらに、医療専制をおしつけるだけでなく、その条約の実施状況を監督する国際組織を設立します。😵

WHOパンデミック条約への反撃方法

私は新しい本「医療暴政への抵抗」でも書きました。私は憲法学者の前は、刑法学者でした。

英米慣習法による殺人の定義では、Covid１９またはそのショットの研究・開発に関与した全員が、殺人と殺人陰謀で有罪です（独自法のルイジアナ州を除いて）。😡

だから、私が推奨しているのは、州または地方の検察官へ行って、大陪審を招集して殺人とその陰謀罪で起訴することを要求する。その管轄内でショットで亡くなった全ての方のために。

何人か州司法幹部と話しました。彼らも法的問題では私に同意しましたが、同時に政治問題であると。しかし、我々が彼らを選出し、給料を払っている。

すでに、フロリダ、テキサス、ジョージアでこれに取り組んでいる人がいます。あなたの地域でCocidまたはショットで亡くなった方の名前を集めて、大陪審の招集を要請してください。💪

だれか一人でも、殺人かその陰謀で起訴できれば、カードの家は崩壊します。別の国には別の戦略があるでしょうが、これが米国人に私が勧めていることです。💪

以上