正式名称「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」。通称 ENMOD条約。1977年5月18日作成，1978年10月5日発効，日本については 1982年6月9日発効。通称、「環境改変兵器禁止条約」ともいう。

さくらと島


　“続きはこちらから”は、北海道地震後に起きた大規模停電をめぐる推理です。この地震が人工地震であることはまず間違いないでしょうが、これが自作自演なのか、それともアメリカなどの外からの攻撃なのか、未だに決定的な情報がありません。私は自作自演説を取っています。
　朝日新聞と毎日新聞の記事によると、この全面停電は“謎が残る”とのことです。地震直後に本州側から緊急の電力融通を受けることで、“電力の需給バランスを回復していた”ということです。ところが、地震の18分後の午前3時25分にブラックアウトに陥っているのです。現時点では、この時に何が起こっていたのかはわからないようです。

「逝きし世の面影」さんは、当初から、このブラックアウトの発生が、“政府（安倍晋三）や北海道電力による悪質な破壊工作（疑似クーデター）であると主張”しているようです。
　これは、十分に考えられることで、実は私もこの線で記事を収集しようとしていたのですが、証拠と思えるものが出てこなかったので、記事化を諦めました。
　なので、証拠が全くないので、こうした想定はまさしく陰謀論の範疇に入りますが、安倍政権の地震後のきわめて奇妙な動きを考慮すると、安倍政権は確実に、地震が起こる時間を知っていたと言えます。
　また、その後のゲッペルス世耕の振る舞いを考えると、ブラックアウトの復旧に関して、北海道電力よりも政府が主導になっているのは明らかだと思います。
　もしも、地震が自作自演ならば、ブラックアウトも同じだと考えるのが理に適っています。
　それでなくても落ち込んでいる支持率。特に北海道民は自民党を全く信用していません。そこで、北海道民に“自民党で良かった。1週間以上かかるはずだった停電は3日で回復した。さすが自民党だ”と思ってもらえれば、万々歳です。
　こうした考え方は一般の人からはトンデモなのですが、相手はレプ（レプティリアン）かその使用人なのです。なので、こうしたことまで考慮に入れておかなければなりません。


環境改変技術敵対的使用禁止条約
かんきょうかいへんぎじゅつてきたいてきしようきんしじょうやく
Convention on the Prohibition of Military or any other Hostile Use of Environmental Modification Techniques; ENMOD Convention

正式名称「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」。通称 ENMOD条約。1977年5月18日作成，1978年10月5日発効，日本については 1982年6月9日発効。自然環境を人工的に改変する技術を軍事目的で使用する危険性は，はかりしれない。これを禁止する具体的な動きは，1974年7月の米ソ共同声明に端を発する。

1975年8月にはアメリカ合衆国とソビエト連邦が合意した条約案が国連軍縮委員会に提出され，その後の審議，改定を経て作成された。条約は前文と本文 10ヵ条，付属書からなり，破壊などの手段として広範，長期的，深刻な影響をもたらす環境改変技術，たとえば人工的な地震（→人工地震），津波，生態系の破壊などを軍事目的で行なうことを禁止している。しかしこうした技術はまだ確立されておらず，いわば予防的な取り決めである。

1990年の湾岸戦争の経験から，原油流出や油田炎上などをはかる行為を条約で明確に禁止すべきであるとの提案がなされている。

2014年6月時点での締約国はアメリカ合衆国，イギリス，ロシアを含む 76ヵ国。（→気象制御）出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について　情報