１９６２年、米国が北太平洋上空で行った高高度核実験「スターフィッシュ・プライム」高度４００キロの宇宙空間での核爆発で電磁パルス発生。爆心から１４００キロ離れた米ハワイ・ホノルルで停電が引き起こされ威力が実証された。
60年前の高高度核実験は、地球の磁場に放射線が当たると何が起こるかを明らかにした
1962年7月8日、グレッグ・スプリッグス氏は、家族とともに米ハワイ諸島の北西にあるミッドウェー環礁を訪れていた。父親に連れられて島の一番高い場所まで登ると、そこは夜の闇に包まれていた。まもなく、1500キロメートル離れた別の環礁から、米軍の核融合爆弾「スターフィッシュ・プライム」を乗せたロケットが打ち上げられる予定だった。
「父は、小さな明かりがちらりと見える程度だと思っていたので、見逃さないように方向をしっかり確認しようとしていました」と、スプリッグス氏は当時を振り返って言う。
そんな心配は無用だった。1.4メガトン級、広島に落とされた原爆の500倍の威力を持った核爆発が、見えないはずはなかった。
「爆発すると、空全体がまるで昼間のように明るくなりました」。スターフィッシュ・プライムが爆発した高度400キロメートルは、現在、国際宇宙ステーションが周回する軌道とほぼ同じ高さだ。最初の爆発から約15分間、爆発によって生じた荷電粒子が大気中の分子と衝突して、人工のオーロラが現れた。遠くニュージーランドからも、このオーロラを見ることができたという。
爆発に伴う電磁パルスの影響で、ハワイのラジオ局は機能不全に陥り、緊急サイレンが鳴り、街灯が消える騒ぎになった。
その翌年の1963年、米国、英国、ソビエト連邦は部分的核実験禁止条約に調印した。以来60年近くにわたって、宇宙空間での核融合爆弾（水爆）実験は行われていない。スターフィッシュ・プライム実験の結果は、核爆発によって大量の放射線が地球の磁場に当たるとどうなるかを示した。（参考記事：「あわや街が消えていた、米国に2発の水素爆弾が降った夜」）
現在、米ローレンス・リバモア国立研究所の兵器科学者として、過去の核実験映像を保存・分析するスプリッグス氏は、当時のことを今もよく覚えている。「あれから何年もたってから、父にこう言いました。『将来、核兵器物理学者になると、あの時にわかっていたら、もっと注意して見物したんだけどな』」
北朝鮮が核兵器や弾道ミサイルで挑発を続けるなか、もう一つの深刻な脅威として「電磁パルス攻撃」の可能性が指摘されている。上空で核爆発を起こし、広範囲で都市機能を破壊するものだ。北朝鮮は既に攻撃能力を持つとみられるが、日本の対策はほぼ手つかずで、専門家からは懸念の声が上がる。（小野晋史）
大規模停電の恐れ
電磁パルス攻撃は、高度３０〜４００キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素などの分子に衝突。分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生するなどした結果、強力な電波の一撃である電磁パルスが地上に襲いかかる。
電磁パルスは送電線を伝ってコンピューターなどの電子機器に侵入。その電圧は５万ボルトに達するため、機器はＩＣ（集積回路）の機能停止で損壊し、同時に大規模な停電も発生すると予測されている。核爆発に伴う熱線や衝撃波は、地上には届かない。
影響範囲は爆発の高度や規模によるが、高度１００キロで広島型原爆の３分の２に相当する１０キロトン（ＴＮＴ火薬換算）の場合、日本全土をほぼ覆う半径約１１００キロにも達する。
１９６２年に米国が北太平洋上空で行った高高度核実験「スターフィッシュ・プライム」では、高度４００キロの宇宙空間での核爆発で電磁パルスが発生。爆心から１４００キロも離れた米ハワイ・ホノルルなどで停電が引き起こされ、その威力が実証された。
空から襲う“津波”
現代社会は電気なしでは成り立たない。電磁パルス攻撃によって大規模な停電が発生し、公共インフラを支える電子機器が損壊すれば、都市機能はまひする。
電話やインターネットなどの通信やガス、水道の供給が停止。飛行中の航空機が操縦不能になったり、電力を絶たれた原子力発電所が制御不能に陥ったりする恐れも指摘されている。
米国の専門家チームが今世紀に入ってまとめたシナリオでは、１０キロトンの核爆弾がニューヨーク付近の上空１３５キロで爆発した場合、被害は首都ワシントンを含む米国東部の全域に及ぶ。
損壊した機器を修理する人員や物資が大幅に不足し復旧には数年を要し、経済被害は最悪で数百兆円に達する。電磁パルスは健康に直接影響しないとされるが、食糧不足や病気などで死傷者は数百万人に上ると推定している。
元陸上自衛隊化学学校長の鬼塚隆志氏は「電磁パルス攻撃は宇宙から襲う津波のようなものだ。被害を完全に防ぐことは難しくても、備えを固めるなどして減災に取り組む必要がある」と強調する。
「日本は無防備」
電磁パルス攻撃は地上への核攻撃と違い、ミサイルの弾頭部分を大気圏再突入時の高熱から守る技術は必要ない。小型の核弾頭を搭載したミサイルを発射し、目標上空で起爆するだけだ。
米国防総省の内部では、北朝鮮が既に核弾頭の小型化に成功したとの見方もある。成功が事実なら、弾道ミサイルや人工衛星を搭載したロケットが上空を通過するとみせかけ、日本の真上の宇宙空間で核爆発を起こすことも可能だ。日本の領土や領海に着弾する恐れがない場合、迎撃ミサイル発射のタイミングを逃す可能性は十分にある。
電磁パルス攻撃は米国やロシア、中国も能力を保有しているとされる。核爆発以外の方法でも可能だ。米露中のほか、北朝鮮や中国の脅威にさらされる韓国や台湾でも、インフラや軍などの防護対策が進んでいる。
これに対し日本は取り組みが遅れている。電子戦に関わる研究開発を担う防衛省の電子装備研究所は、電磁パルス攻撃を受けた場合に「（自衛隊の）指揮・統制機能が無力化される恐れ」があるとして、今秋にも防護技術の動向調査を始める。
だがその内容は攻撃の脅威に関する調査や、防護技術の実現に向けた課題の明確化など基礎的な検討にとどまる。
電磁パルスが防衛装備品に与える影響に詳しい企業関係者は「日本には、電磁パルス攻撃への備えがまともに存在しない。社会全体が無防備な現状は非常に危険だ」と警鐘を鳴らす。