＜転職活動講座＞退職を伝えるタイミング
こんにちは！メドフィットです！
皆さんは「転職活動をしたいけど退職っていつ伝えればいいんだろう？」と悩んだことはありませんか？
今回はどのように準備をしてどのタイミングで伝えるのがベストなのかを記事にしました。
ぜひご自身のご状況に照らし合わせて考えてみてください。
1.「辞め方」「辞めるタイミング」は転職の成功・失敗を左右します
転職は「退職」と「求職」のコンビネーションです。在職中の転職活動では退職がスムーズに進まないと転職先の入職に支障が出ます。
退職後の転職活動でも、辞め際のふるまいで悪い評判が立ってはせっかく築いた人脈を失ってしまうこともあります。
転職を確実に決めるためにも円満退職を心掛けましょう。
まずは「辞める覚悟」を再確認してください。
一度切り出した退職は初志貫徹が基本です。退職の意思を示すと会社が慰留交渉をしてくる可能性があります。
引き留めに応じたとしても、退職を試みた事実が社内の立場を変えてしまうこともあります。
退職を伝える前に、仕事観やキャリアプランを見つめ直し、「退職の覚悟」を再確認しましょう。
「現職場へ迷惑を掛けない」ためにベストを尽くすことも大切です。
円満退職のためには在職中の業務を最優先することが鉄則です。退職の意向を伝えてから退職日を迎えるまでには複数の行程があり、調整が生じます。
給料をもらっている間はその法人の一員です。法人への負担を最小限に抑えることを第一に、マナーをわきまえた対応で最後まで社会人としての誠意を見せましょう。
転職活動「全体の流れ」のスケジュールに組む
退職は相手（辞める法人）があることなので、場当たり的な行動は禁物です。
転職活動を全体の流れでとらえ、行程ごとの懸念事項を洗い出し、順序立てて対策することが大切です。
まずは「求職」を視野に入れたプランニングから始め、自分なりのスケジュールを組み立てることをおすすめします。
2.退職までの流れと注意ポイント
退職プランニング 求職準備～退職時期の設定
「求職のための準備期間」を計る
働きながらか／辞めてからか、転職スタイルを決める
「退職しやすい時期」を見極め、全体のスケジュールを起こす
「求職のための準備期間」を計り、在職しながら転職活動するか、辞めて求職活動に専心するか転職手順を判断する
前者なら失業に備えた経済面の準備、後者は昇格辞退や面接のための有休確保など、「退職に向けてやるべきこと」が見える
現在の職場の繁忙状況や就業規則から「退職に必要な期間」を計り、「退職しやすい時期」を見極める
そのころに内定をもらえるよう求職活動のフローを起こして、自分なりの全体スケジュールを組み立てる
そこで気になるポイントは以下の2つになると思います。
在職のままの転職活動と、退職後の転職活動どちらがいいのか？
退職してから転職活動をする場合、貯金はいくらぐらい必要か？
【在職のままの転職活動と、退職後の転職活動どちらがいいのか？】
在職中に転職活動を行っていることが採用担当者に評価されることはありません。また、在職、退職後といった転職活動の時期で、採否が決まるわけでもありません。(※急募の場合は入職時期が早い方が有利になるケースも稀にあります)
在職中の転職活動で有利な点は、生活面で心配することなく活動ができることと、仮に不採用になっても在職期間中であれば勤務しながら不足しているスキルや知識を補うことも可能な点があります。
さらに在職中であれば、応募先の求人を見たことで、転職を決意したという熱意をアピールできます。
一方、退職後に転職活動する利点は、時間に余裕があることで転職活動に打ち込むことができる点です。
しかし、思うような法人に巡り合えないことや、転職活動が長期化することで自己管理が疎かになり、生活面で不規則になってしまうケースがあります。
また、退職後のブランク期間が長ければ、その間に行ってきたことを具体的に説明する必要があります。
曖昧な回答では採用担当者は不信感を抱きますので、その点に注意が必要です。
【退職してから転職活動をする場合、貯金はいくらぐらい必要か？】
転職活動中の費用として最も負担が大きいのは家賃や生活費です。
なかなか次の入職先が決まらない可能性もありますし、転職後もキャリアアップを目指したいなら「働きながら勉強する」ための資金も必要になるかもしれません。
少なくとも1～2年分の生活ができるくらいのお金は貯めておきたいものです。
また、無職になるとそれまで法人が負担してくれていた各種税金や社会保険料などの支払いも自分で行うことになります。
税金の徴収は忘れた頃にやってくる場合もあります。そうした予期せぬ支出についても考慮に入れておく必要があるでしょう。
3.まとめ
上記の事から私たちは「在職のままの転職活動」をオススメしています。
転職には大きなパワーが必要なうえリスクも伴うものです。
上司に退職を告げる前に情報収集をして、転職の是非を再検討する慎重さが大切です。
一旦「辞める」と口にすれば、撤回しても従来の信頼関係は戻らないことを覚悟しておきましょう。
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