かりそめの平和

2024_507_火曜

ーー記事開始

物価高…もやし生産者に及ぼす影響とは?

天候に左右されず、工場で大量に生産できることから、いつでも安い価格で売られているもやし。しかし、近年は物価高の影響を受け、多くの生産者が苦しんでいます。

もやし生産者協会理事長
「原料である中国産の緑豆が大変な値上がりが起きたわけです。一時期の3倍ぐらいに上がってしまって、今も高止まりしている状況なんです。もやしの値段を上げるのがなかなか難しい」

もやしの値段は全国一律で決まっているわけではなく、生産者と小売店の交渉によって決まります。この20年ほど価格は変わっていませんでしたが、現状を打破すべく、価格交渉を重ねてきました。 　

その結果、1年でわずかな値上げに成功しましたが、林理事長は次のように述べます。

理事長「（一袋）3円ぐらい上がるのが、やはり消費者にとってみれば、すごい値上がりというような感じで取られてしまうんですね。もやしの売れ行きが悪くなってしまった」

上げ幅は約10％ですが、金額にすれば200グラム入った袋で3円ほど。しかし、それでも消費量は減ってしまったのです。

ーー記事終了
●

私は納豆やもやしや 豆腐などを作ってる人々に対してはもう10円とか20円とか常識的な範囲で値上げをしても本当にいいと思っている

彼らの値上げをまるで悪いことの言う表現を使う人がいるが彼らは本当にギリギリでやっているということは私には伺われる

もやし 1つ 3円とか4円 上がったからと言って買わない 彼らをワルもの 扱いする そして これら 生産者の生活を逼迫させる どちらが悪い人なのかということを真面目に考えるべきだ

○

ーー記事開始

Cat すず@Catsuzuchan_01

土葬墓地建設の活動をしている別府ムスリム教会カーン代表「日本のプログレス(進歩)のために、私たちも(土葬墓地建設を)頑張らないといけない。多文化共生のために(土葬墓地建設は)良いことだと思う」

近年、日本に勝手に来て住み着いて、火葬99.9%の日本に自分達の宗教のルールを押し付けるな(怒)。多くの日本人が土葬墓地に反対し拒否しているのに、自分達の都合の押し付けの多文化共生とか要らんわ(怒)。

大分県日出町で建設計画が進むムスリムの土葬墓地を巡り、別府ムスリム教会と日出町議会が意見交換。土葬墓地建設予定地の近くに、地元住民の飲料水の水源があり、地元住民は反対し続けている。昨年11月報道。

別府ムスリム教会カーン代表は「このままいけば2100年に日本はイスラム国家になるでしょう！これに向けて尽力する勇気をアッラーが与えてくれますように」とムスリムの会合においてウルドゥー語で語っている。本音は多文化共生じゃない。侵略だわ。

https://twitter.com/i/status/1787101268143640764
ーー記事終了
●

イスラム世界で使い物にならない奴らがつまり 社会の底辺が日本に逃げてきて そしてイスラム教というものをバックにつまり 自分の親 バックにヤクザがいるぞ という風な形で

他民族に関して 異教徒に関して 強く出る そのような構造を我々は見抜かなければならない

彼らはなぜ 本国にいないのか 本国ではもっと低く見られるからだ 能力がないので 本国ではゴミ扱いされるからだ

なぜそのようなものに対して私たちはへいこらしなくてはいけないのか 冗談ではない

この日本というものは我々の先祖が血を流して 命を捨ててまで守った地だ

この外から入ってくるイスラム教徒とやらの奴らは何にも協力しなかった 何一つ 手伝わなかった そういう者たちが後で のうのうと いけしゃあしゃあとやってきて

日本に対して よこせ などと利益の共有 ばかり求めばかりする これは我々がノーと言えば彼らは何もできない

いいですか ここに気づかなくてはいけない 我々が嫌だといえば 彼らは何もできないのだ

実際に本当に何もできないのだ 殺して奪うだとかそういうことできるか あなたは真面目に考えてみればいい

だから問題は日本の中から裏切り者が出るか出ないか これだけを見ていればいい

在日の連中がこれらと繋がって金をもらって自分たちが経営している寺の中に土葬の領域を作っているという事例が実際に出てる

そうしたものを全て 粉砕しなければならないのだという

○

ーー記事開始

　全国各地で相次ぐ太陽光発電施設を狙った銅製ケーブルの窃盗被害で、茨城の被害件数が昨年最多だったことが読売新聞の調査で明らかになった。県内で１６７５件発生し、前年比約２・６倍に急増。県警が昨年摘発した容疑者のうち、大半は東南アジア系の外国人で、公判などから金に困った不法滞在者らが犯行を繰り返す実態が浮かび上がった。

被害総額２億７０００万円

　「１回で１０万円くらいもらった」。昨夏に水戸地裁で開かれた公判で、窃盗罪などに問われたカンボジア国籍の３０歳代の男はうなだれながら答えた。男は技能実習生として２０１８年に来日。職場でのいじめを理由に実習先を逃げ出し、不法滞在となって金に困窮していたところ、知人の男から太陽光発電施設でのケーブル盗に誘われた。

被害に遭った太陽光発電施設。切断された銅製ケーブルの一部は放置されていた　　（２０２２年１２月、茨城県小美玉市で）＝管理会社提供

　知人の男は窃盗集団のリーダー格で、県警は昨年までにこのグループの５人を摘発した。県警や公判などによると、知人の男は群馬県にあるカンボジア人の窃盗集団に加わり、盗みを重ねた後、他の仲間を誘って新たなグループを結成。茨城や栃木など５県で少なくとも約８０件の窃盗を繰り返したとされる。

　盗まれたケーブルは計約８１キロ・メートルに及び、被害総額は計２億７０００万円に上る。ケーブルを売って代金を分配し、覚醒剤の購入費などに充てていたという。知人の男は公判で「日本で在留資格も就労資格もないので、犯罪で金を稼ぐしかなかった」と述べた。

４０５人の技能実習生が失踪

　県警は摘発を強化しているが、３月末時点で被害は５９５件と昨年を上回るペースで続発。今年もベトナムやカンボジア国籍の男を窃盗容疑で逮捕するなどしているが、複数の窃盗グループが存在していることから、いたちごっこになっているのが現状だ。

　県警によると、太陽光発電施設などでの金属窃盗事件（昨年１０月末時点）で、摘発した５７件の全てが不法滞在の外国人によるものだった。不法滞在者らはＳＮＳを利用して独自のネットワークを作り、金属盗の情報などを交換しているとみられている。

　出入国在留管理庁によると、２０２２年に失踪した県内の技能実習生は４０５人に上り、全国で６番目に多い。こうした状況を受け、県警は昨年から入管と合同で不法滞在者を頻繁に摘発しており、県警幹部は「盗難事件の容疑者逮捕と不法滞在者への摘発を両輪として、被害を少しでも減らしたい」と話す。

ーー記事終了
●

これらの太陽光 メガ発電所というものは 名義は中国や韓国になっているものが多い

間に ワンクッションかましているものもあるだろう そして 建設費用は地元の日本人の関係者に払わせている例がほとんどだ

自分たちは出していないまたは再生エネルギー事業に来るバッグ 還付金によって これを返済するというような計画になっている

基本的に彼らは 持ち出しをせずに これらのメガソーラーを使う

そして このメガソーラーに関連するような保険 これは日本のものを使う

つまりここから 動線だとかが盗まれたところで 基本的にはこの中間の関係者は痛くも痒くもない

ということはこの中間の関係者が この泥棒たちに声をかけて 動線を盗ませる

そして 保険金を手に入れる その保険金で新しい導線をまた 設置する そして盗ませた銅線を自分たちの中国韓国の 買取業者に買わせる

そして 買い取り業者は それをさらに ブラックマーケットに載せる だいたいはそういう 図式でできているだろうということを 私は見抜く

私たちは彼らをまっとうな商業における人々だと思い込んでいるがそんなことは全くないのだ

という 私は何度もあなたに伝える力説する

○

ーー記事開始

　太陽光発電施設から銅製の送電用ケーブルを持ち去る窃盗事件が急増している。読売新聞のまとめでは、関東地方７都県では昨年、前年の３・５倍となる約５３００件の被害が出ていた。

被害に遭った太陽光発電施設。送電ケーブルが切断されている（２０２２年１２月、茨城県小美玉市で）＝管理会社提供

　施設は防犯対策が手薄な所も多く、狙われやすい。摘発が近年相次ぐ関東地方の７都県のほか、売電事業者の施設が１００か所以上ある１３道県の県警などに確認したところ、関東７都県では２０２２年に１４８５件だった被害が、２３年には５２９５件に急増していた。最多は茨城の１６７５件で、栃木１１３２件、群馬１１０８件と続いた。

　北関東は平野でまとまった土地が多く、施設整備が進んでいるのが要因とみられる。ほかは福島１２１件、宮城８４件、三重４３件、兵庫、岡山各８件など。被害を集計していない県警もあった。

　犯行は銅の売却が目的とみられる。銅価格は高騰しており、非鉄金属大手のＪＸ金属によると、今年３月の価格は１トン当たり１３４万円と、５年前の倍近い。

　こうした被害は太陽光発電の普及を阻害するとして、資源エネルギー庁は昨年１２月から、被害があった地域の事業者にメールを送り、注意喚起を進めている。

ーー記事終了
●

これらの泥棒に関しては 太陽光パネル 発電所を敷設しているものが 日本人が中国 韓国 かによって その背後の動きがなんとなく違うだろうと私は言う

中国 韓国 だった場合 オーナーが それらの泥棒の動きですら 彼らが 儲けるためのものであるということ 私は指摘しておく

この道を引き取る ブラックマーケットの相手先が結局のところ 中間につながったやつらだという概念のことだ

私たちは 商習慣に言うて 盗んだもので何が悪いのかと へっちゃらでいる 存在が海を隔てた向こう側にいるということを知ろうともしなかった

実際にそれはいる これらの メガ発電というものは最初からそうした泥棒計画 も含めての建設 だったと思わなくてはならない

○

ーー記事開始

門田隆将

@KadotaRyusho

Follow

そこまで言って委員会でNHK&日テレ&TBSの元記者と報道のあり方を議論｡「あなた方は権力と闘っていると自己陶酔しているだけ｡

文句を言って来ない安倍首相はガンガン叩き､クレームが来る公明党バックの宗教団体の事など何も報じない」と発言したら大反響｡全国の知合いから多数ご連絡を頂いた｡感謝… Show more

https://twitter.com/i/status/1787055337830519249

ーー記事終了
●

これは門田さんの言うことが間違いなく 正しい マスコミ 勢力と読むのは創価学会 公明党 これに関しては与党であるのにもかかわらず一切 批判しない

もっとも これは彼らのマスコミと言われているものにお金を払ってくる スポンサー

スポンサーに創価学会 企業がだいぶいるからであり それに対して喧嘩を売るなどということはできない

そして もう1つは実際に喧嘩を売ってしまったら 彼らの商売において 何らかの妨害行為が仕掛けられ これもあるだろう

だから彼らは マスコミは日本共産党に対しての文句も言わない 日本共産党に文句言うと 今度は 嫌がらせの電話であるとか直接訪問である とか 様々な本当にそういう 妨害が仕掛けられる

宗教団体にも言わない つまり 彼ら マスコミというのは絶対に殴り返されない相手を徹底的にいじめるということ これしかやらない

それは人間のクズ という言葉で代表される何かではないかと 私は言うのである

○

ーー記事開始

古舘伊知郎、日本に報道の自由「ない」民主党政権時代「大臣クラスから直で番組に電話が…」

フリーの古舘伊知郎アナウンサー（69）が、5日放送の読売テレビ「そこまで言って委員会NP」（日曜午後1時30分）に出演。(略

古舘アナは日本に報道の自由があるかについて、「ない」とし、パネルに「民主党政権時代、大臣クラスからクレームが来た」と掲げた。

古舘アナといえば、04～16年まで、テレビ朝日系報道番組「報道ステーション」のMCを務めていたが、「09年に民主党が政権を取った以降の印象で言うと、結構大臣クラス、政治家から直で番組なりに電話がかかってきて『あのキャスター黙らせろ』とか、『すぐ謝罪しないと困る』とか言ってくる感じがあったんですよ。ええって思ってたんですよ」。

12年に自民党が政権を取り戻し、第2次安倍内閣となったが「自民党は3年間観察したと思います。ちょっと洗練された。第2次安倍政権から。全然、直で来ないですよ。

番組や僕なんかに。でも、政治部記者とかから、さざ波のように『あの人がこうで、幹事長がああで、こうみたい』って言いながら廊下ですれ違ったりしますよ。こういうことが幻覚？　幻聴？　みたいなことはよくあるんですよ」と漏らした。 (以下略

ーー記事終了
●

先ほどは 門田証券さんが今のマスコミというのはひどい ということを これを記事にしたが言ったがそれを裏付けるような形が この 古舘さんの証言でもある

自民党政権の時には一切 文句は言ってこないのだけれども いわゆる リベラル民主党政権であるといちいち 逐一に文句を言う自分の批判は許さない

裁判闘争まで持ち込んだやつもたくさんいる そうした者たちが本当に国民を幸せにできてきたのか できなかったでしょ

3年半 我々の株価も給料も何もかもが下がっていったでしょ そして我々の仕事先 工場も何もかも 中国 韓国に泥棒されていったでしょ

そういうことを考えると 中国韓国北朝鮮 これらと深く 繋がっている勢力が 古代の日本の時代から我々の強い敵であるということを 私たちは今ここで再び取り返さなくてはいけないのだ

その認識を 私は言うのである

○

ーー記事開始

米国が南シナ海で中国が進めている海上浮体原発計画に懸念の視線を向けている。実際の建設まで数年かかるとしても、完成すれば域内の軍事的緊張をさらに高めるからだ。

ワシントンポスト（ＷＰ）は２日（現地時間）、退任が予定されているアキリーノ米軍インド太平洋司令官と複数の国防当局者を引用し、中国が数十年かけて研究開発した海上浮体原発建設計画が進展していると報じた。

実現までは依然として数年かかる予定だが、実際に完成すれば、南シナ海の緊張局面状況で強く懸念されるというのが米軍関係者らの評価だ。

アキリーノ司令官は「中国の浮体原発使用は域内すべての国に潜在的な影響を及ぼすはず」とし「中国国営メディアは南シナ海で中国の軍事的統制を強化するためにこれを使用するという立場を公然と報道してきた」と述べた。

そして「中国の南シナ海領有権主張は国際法に根拠がなく、全体地域を不安定にしている」と批判した。

米国防当局者もＷＰに「中国が海上原発配置に近づくほど、これを米国の国家安全保障および域内の広範囲な安全保障に反して使用することが懸念される」と指摘した。中国政府は２０１０年に海上浮体原発建設構想に着手し、

２０１６年には２０基の原発を南シナ海に配置して商業的石油ボーリングなどに利用する案を公開した。米国などは中国のこうした動きが南シナ海の領有権強化に使用されると憂慮してきた。

中国は南シナ海で東南アジア国家と領有権争いをしている。Ｕ字形に１０本の線（十段線）を引き、その内側の約９０％の領域が自国の領海だと主張している。

暗礁などに人工島を建設し、ここにミサイル砲台と滑走路、レーダー基地などを設置している。最近は海洋警備隊の船舶がフィリピン警備艇に放水攻撃を繰り返し、人命被害が発生するなど、軍事的圧力を強めている。

昨年５月には中国規制当局が安保の脅威と安全の懸念などに言及しながら南シナ海海上の原発建設計画を保留したという香港サウスチャイナモーニングポスト（ＳＣＭＰ）の報道があった。

しかし米国は実際には中国が依然として南シナ海海上原発計画を進めているとみている。当時の商業目的よりは軍事用の海上原発を建設し、南シナ海で軍事作戦効果を最大化する方向に路線を具体化したというのが米当局の推定だ。

中国当局はこうした目標を国営メディアを通じて表したりもした。中国環球時報は２０１６年、「戦闘機とミサイルを備えた南シナ海の各島と暗礁は、今後建設される２０基の浮体原発と結びついて事実上原子力空母の役割をする可能性がある」とし

「この場合、米国よりはるかに安い費用で米国の空母に対して軍事的優位を持つことができる」と報じた。

さらに大きな問題は、浮体原発の安全性に関する国際的な基準がなく、検証もされていない点だ。現在、海上に浮体原発を建設して稼働中の国はロシアが唯一だ。

米シンクタンク新アメリカ安全保障センターのトーマス・シュガート研究員は「停泊後に即時停止して港で低い水準で作動する米原子力潜水艦とは違い、浮体原子炉は常に高い水準で作動し、はるかに危険だ」と述べた。ＷＰは「一部の専門家らは海上原発は陸上原発より脆弱性が高く、事故が発生すれば放射性汚染物質を海にそのまま放出されるおそれがある」と伝えた。

https://youtu.be/tjbqp-eZHZ4
ーー記事終了
●

この海に浮かぶ船の上に搭載された原子力発電所というものは 南シナ海に作った基地に大電力を送るためのものだ

そしてここに超長距離レーダーを設置したい これが中国の目標である

それを設置しておけば はるか彼方からやってくるミサイルであるとかドローン

そして 上空からのミサイル攻撃など早い段階で 察知することができる

そうすれば 的確に反撃できる最初からその計画のもとに 南シナ海の侵略は行われた

そして この動きを我々が結果として認めてしまうとどうなるかというと

全世界の全ての地域は中国のものだということに本当になっていくこのことの理解がない

そして彼らは今月面に人を送り込もうとしている動きというのは月面は というか

月という天体は中国の固有の領土だと本当の本当に言うための仕込みをやってるのだ

このことに気づかないあなたというものは 中国韓国北朝鮮という人類の中に植え込まれたあの奪い取る者たち

東アジア限定という言い方をするが それらの認識を大きく 騙されている間違えてる

自ら 愚かな その状態に落としてしまった それはさすがに修正されなければならないと私は言うのである

○
ーー

今日の報道でハマスとイスラエルにおける 停戦 案が成立した

ハマスはイスラエルの条件を飲むといった

しかしこれはどうせ見せかけのものでやっていつまた再開するかわからない

停戦案を飲んだところでハマスは人質を全部返さないのだから おそらくはそうするとイスラエルは ガザにいる ラファ チクにやはり 総攻撃をかけるとなる

ここ1週間ぐらいの動きを注目していなくてはいけない ハマスが本当に人質を返すかどうかだ

ハマスの側からすれば 人質を返した途端に イスラエルが裏切って自分たちに対する全滅 戦争を仕掛けてる可能性があるとどうせそのように分析をしている

のでイスラエルはもちろんどうであろうがなかろうが このまま放っておいたらネタニヤフ政権は持たないということ

そして国民の少なくとも 半分以上はなんだかんだ言うけれども ハマスを全滅させろという方向に傾いているから

やっぱり 攻撃をする だから一応案を飲んだということにはなってはいるが予断を許さない

しかし 大きな戦争になる可能性は少しだけ遠のいた 私はそれを少しほっとして見ている

この地域における戦争の拡大というものは 第三次世界大戦になるとまでは言わないが

しかし 中東における現時点 エネルギーの大半を石油に頼っている人類にとってそれらの全てが一瞬にして失われるという可能性を引き寄せる

その側に立ってしまえば人類の社会はもたない そういうことを踏まえて

巨視的な大きなスケールで人類のこうした 諍いを見て欲しいと私はあなたに伝える

　　かりそめの平和

終了