ツキが落ちている

2023年12月19日 18:11

2023･1219火曜（令和五年)

ーー記事開始

中国で景気の先行きが不透明となる中、スパイの取り締まりなどを行う国家安全省は、「中国経済をおとしめるための常とう句が後を絶たない」として、中国経済に対する批判的な論評なども違法行為として処罰する可能性を示唆しました。

中国の国家安全省は17日までにSNSで、経済安全保障分野での違法行為の取り締まりを強化する方針を明らかにしました。

この中では「中国経済をおとしめるさまざまな常とう句が後を絶たない。その本質は『中国衰退』という虚偽の言説を作り上げ、中国の特色ある社会主義体制を攻撃し続けることにある」として、中国経済についての批判的な論評なども違法行為として処罰する可能性を示唆しました。

不動産市場の低迷などを背景に景気の先行きが不透明となる中、国内外で示されている中国経済に対する厳しい見方に、神経をとがらせているものとみられます。

経済情勢の捉え方についても取り締まりの対象となるおそれが表面化した形で、メディアやネット上の言論などへの締めつけがさらに強まるのではないかとの懸念が広がっています。

nhk.1218
ーーー

中国経済はどうしようもないのにな

中国経済は実質的に物理的に死んだ
数字にすれば
2019-2021年頃のピーク経済活動にたいし
外需70%、内需70-80%に収縮し
民間と企業の資産はバブル崩壊で30-50%溶けてた

中国の内部は高い電気代、人件費、水道代、
食費のインフレを想定してもデフレ路線やって
やっとピーク80%の経済維持が限界
その状況でも起業は薄利多売で、
潰れるメーカー連発して消費経済は回復しない

そして中国人口減、海外需要低迷、
過剰生産消費社会のリバウンドで
中国の経済消費はソフト化して
ズルズルと減ることが確定してる

ーー記事終了
●

中国の経験は本当に素晴らしくて全然問題がないのであればこれらの言論をつまり中国がこれからもうダメだという言論を出しただけで刑事罰に処すという動きをする必要はない無視していればいい

対応するだけであーひょっとしたら中国がやばいのかもしれないなと内外の投資家に思われてしまうのだから無視するのが一番だ

ところが無視できないという風な状況になっているということは中層低層のいわゆるお金を持っていないようなそうでありしかし実際に中国を支えているような連中に給料の遅れが出ているまた給料が止まっている

または会社が潰れてしまった。そうしたことが実際に次々と起きており中国政府はそれは当然隠しているけれどもだんだんと隠せなくなってきており

そして人々はどうしよう明日からどうしようと言った言葉をsns　そうしたところに垂れ流しているのだろうなということがわかる

それらを禁止すれば確かにそれは見かけ上なかったことになるが人々はどうするのだ飢えて死.ねというのかそういうことを、つまり共産党は黙っているからこれから力の弱いものが中国人がどんどんと死んでいくのだ

私はその判定をする中国は決して崩壊しないあの体制は壊れないただ力の弱い者が端っこの方からどんどん死んでいって気づいたら人がいなくなってる

これがもう始まっているというのは私の今の判定だ

○
ーー記事開始

大工の減少が深刻化している。人数は令和２年時点で約３０万人。過去２０年間で半減しており、このまま減少が続くと、木造住宅の建設やリフォームなどに大きな影響が出る可能性もある。背景には、不安定な雇用形態や若者離れがある。その課題に取り組む企業を取材した。

総務省の国勢調査によると、平成１２年に６４万６７６７人いた大工は、２２年に４０万２１２０人、令和２年は、２９万７９００人と、大きく減少している。

大工の若者離れと高齢化も深刻になっている。平成２年に１５～１９歳の大工は１万６６５７人だったが、２２年には２１５０人、令和２年は、２１２０人に減少した。同年では、大工のうち最も多い世代が６５～６９歳の４万８４５０人となり、全体の約１６％を占めるようになった。６５歳以上は約３割に及ぶ。この世代の引退が迫っており、若手を含む大工の確保が大きな課題となっている。

■「技は盗む」から教育強化へ
そんななか、大工の正社員雇用や育成など、大工の待遇改善に力を入れているのが、住宅・リフォーム業を展開するハウジング重兵衛（千葉県成田市）だ。

yahoo.1218
ーー記事終了
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いわゆる大工さんに関しては手で何かを組み立てるという技能これは本当は若い世代にも受け継がせるような何かまたは CAD 機械いろいろなロボットそうしたものに受け継がせるでもいいが

これらの技能が廃れてしまう消えてしまうというのは人類における損失だということを私はいう

なぜならば今の人類の家というのは何と言うかプラモデルのようなもので接着剤で組み立ててはいどうですかという風なものばかりになっており

これは本当にいいのだろうかなどと考えるわけである。ツーバイフォーだとかそういうやつ

本当に壁で全体の荷重を支えることができるのか震度7 や 8のそうした巨大な地震に立ち向かうことができるのかメーカーはできるというけれども私はそれをあんまり信じていない

結局これから木造の建物などに視点が焦点が移る流れの中でこの大工さんという業種を大事にしておかなければ木造で建てる一連のノウハウをやっぱりゼロから組み立てなければならなくなる

それは非合理的なことではないか間違いではないかということを言うのだ

○
ーー記事開始

米国の約6割が「EVに否定的」自動車大国ドイツでも戦略転換、“深い溝”に陥ったEV市場の行方とは？
HV市場の拡大

米国では11月27日、コネティカット州が2035年以降のガソリン車販売を禁止する「EVシフト州法案」を超党派の反対により撤回した。米市場調査会社イプソスが10月に実施した調査では、回答者の31%がEVに肯定的で、57%が否定的だった。同州は特に充電ステーション不足が深刻だという。

2023年の米EV市場は、ディーラー在庫が増加し、値引きにより利益が減少する一方、ハイブリッド車（HV）の需要が増加し、ロイターは「今後5年間でHV市場が3倍になる」と予測している。

こうした状況を踏まえ、テスラとゼネラルモーターズはEVの生産能力拡大計画を延期。フォードは、「EVは1台450万の赤字で、今後はHVの生産を増やす」としている。政策面では、EV市場を中国車が独占している欧州連合（EU）が中国製EVの反補助金調査に乗り出し、バイデン政権は「中国企業が生産した電池部品や重要鉱物を使う車種を2024年から段階的に優遇対象から除外する」というガイドラインを発表した。

yahoo.1217
ーー記事終了
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この記事の中でフォードが言ってることは重要だ 1台売れば 450万円も赤字になるこんなものは商品材料でも何でもない売るだけ意味がないから作るのをやめろという

環境の無駄であるということを言う。だけれどもなんだかわからないけれども電気自動車に自分の人生の全振りをしてしまった人たちはガソリンを使うことはいけないことだみたいなことこれはもう洗脳されてしまってるからどうにもならないのかもしれない

けれどもいろいろな地域の人がいろいろな設定のもとに人生を送っているアメリカにおいて例えば周りに何もないような大平原みたいなところでポツンと家があるようなそうした地域の人もいる

そんな地域の人が電気自動車を買ってどうするのだどこ行って充電しようというのだ電気自動車を普及させるために充電施設を含めて新たなインフラをどんどんと建てなければならないが

そうすると今度は発電所を作らなくてはいけない。ボイラーを燃やすためにどうすればいいのか

結局軽油や重油を使うではないか結局堂々巡りであって何の意味もないもう少し経済合理的に物事を考えて数字の上で何かを語るべきではないかと私はこの電気自動車に対しては特にそれを思う

○
ーー記事開始

だが、山田は「テレビが、というか、フジテレビが得意じゃない」とぶっちゃけた。その理由について「いろいろ過去長い歴史の中で4回ほど僕は非常に傷つけられることがありまして」と振り返った。その中で「4回目が前回ここに出たとき」と昨年2月19日に俳優・菅田将暉とともに出た時だとした。

傷ついてしまった内容については「編集に悪意がある」とした。2月に出演した際に、韓国ドラマや韓国映画などに日本が押されているといったトークがあった。そこで山田は「方向性が違う」といった考えを話したが、

「“イカゲームしか見たことがないですが”、というところから会話したんですが、『イカゲーム』という単語はなかったですし…。僕と菅田が2人で韓国ドラマ全体を批判しているような感じになっていた」と指摘した。

こういった編集に「もう、合わないんだな俺はって」と吐露した山田に「テレビが、収録が」と中居が付け加えた。しかし、山田は「いや、フジテレビが」と訂正し「ちゃんと伝えなきゃいけないと思った」と伝えた。

yahoo.1218
ーー記事ここまで
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山田孝明は苦戦ある役者ではあるが時々やっぱり本当のことをいう。しかしこのインタビューにおけるこの本当のこととやらも結局は台本かもしれない

これはわからないそんなことよりも山田は勇者山田だったか勇者ヨシヒコだったかそれを撮って欲しいかなと思う

私はあれをたまに見ていたバカバカしいので5分ぐらい笑ってそして芸人たちが集まってこれまたくだらないことやっている

そうしたことの中で山田ほど何というか上手に何かを表現できるなキャラクターはいないだろうなと私はこれを思うのである

○
ーー記事開始

(略

トヨタ自動車と出光興産は、10月に全固体電池開発のタイムスケジュールを発表した。27年から全固体電池搭載のEV（電気自動車）が登場する予定だ。

全固体電池開発でしのぎを削る海外のライバルからは、「本当か」という懐疑の声も上がっている。それほど難しい技術の壁を乗り越えたのだ。海外からはまた、固定電話が携帯電話に小型化するほどの技術革新と評価されている。

日本は、リチウムイオン電池を世界で初めて商品化した国である。このリチウムイオン電池の次世代型電池に当たる全固体電池で先鞭を切れれば、世界へのさらなる貢献になる。

固定電話が、携帯電話に代わったのはリチウムイオン電池の出現による。だが、リチウムイオン電池は、頻繁に給電しなければならない煩わしさも発生している。全固体電池は、こういう点を解決して長時間保たせる。さらに、小型化するというイノベーションを実現する。

日本では、トヨタだけが全固体電池開発に取り組んでいるのではない。ホンダや日産も取り組んでいる。日本の自動車メーカーが揃ってEVの全固体電池化に成功すれば、日本の産業全体に大きな変革をもたらす。日本の自動車産業が、世界をリードするほかに、全固体電池を利用した地域航空や全自動運転車への活用も広がる。

日本経済再生への切り札が1つ増えるのだ。(略

世界全体で2000年から22年3月末までに公開された特許数を調べると、次のようになっている。

1位：トヨタ自動車
2位：パナソニックHD
3位：出光興産
4位：サムスン電子（韓国）
5位：村田製作所
6位：LG化学（韓国）
7位：住友電工
8位：富士フイルム
9位：現代自動車（韓国）
10位：LGエネルギーソリュウーション（韓国）(略

揺るぎないトヨタ収益力

トヨタは、全固体電池関連の世界特許で「断トツ」である。さらに、27年の全固体電池EVの発売に向けて「詰めの段階」に入っている。(以下略

yahoo.1218
ーー記事終了
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全固体電池が完全に実用化されたとしてもトヨタはこれを全ての主力商品の前面に立てることはしないだろう結局のところ電池なのだ

電池は充電しなくてはいけないそれらのインフラが全然整っていないような状況でこれを前に押し出して商品として押し出して全体が売れるわけがない

業界全てが縮んでしまう電気を充電する設備が全くないような国でこれらの車を売るということの意味をあなたは深く理解しなくてはいけない

だから私はトヨタというものは水素燃焼タイプガソリンのように燃焼させるようなタイプが本命だろうなとなんとなく思っている

色々と考えていただきたい次の本命はどう考えても水素だこれは私は揺るがないでも本当はガソリンが一番いいと言っておく

○
ーー記事開始

【中国人中華料理店嫌がらせ襲撃事件】
本日、西太后のマスターへ、襲撃犯の個人特定等につながる情報を報告しました。法人名、所在地、法人番号などを含む情報です。警察は営業妨害の被害届には、襲撃犯の個人情報が必要とのことで不受理でしたので、何かのお役にたてられれば幸いです。

— 松丸まこと元足立区議会議員 (@seiryukai) December 17, 2023

正しく罰が下ります
様に

— 千年女王 (@W6ww6S6nvoj) December 17, 2023

調査が必要です。彼らには相応の罰が与えられることを祈ります

(@LaiHoai2007981) December 17, 2023

警護を求められて出動した警察官は、職務質問で、中国人のパスポートや在留許可証の提示を求める事はできなかったのでしょうか？

警察官を咎める訳ではないのですが、警察は、現場で個人情報の開示、確認できる立場にあると思っていたので確認したいと思っています。

— 浩二 (@0826cho) December 17, 2023

威力業務妨害ですよね。逮捕され自由に渡航出来ないようになれば良い。

(@XJAPAN_HIDE1213) December 17, 2023
ーー記事終了
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被害届を出さなければならない側が妨害を仕掛けてきた連中の個人情報であるとか住所を調べて提出しなければならないということ私は初めて知ったびっくりした

これだけの被害これだけの嫌がらせをしてきた中国人に対してつまりそれだけの労力を持って調べなければならないというだけで時間とお金が莫大にかかる

なんだか今の刑法というのはおかしなことになってるなと思う。しかし被害届を出すということを今度は外国人が中間北朝鮮を含めるなこれらが悪用する可能性があるのでやっぱり仕方がないのかなと色々と考えてしまった

この妨害行為暴力行為を行った中国人たちは徹底に追い詰めて日本から出す追い出すそうしたことまでやらなくてはいけないと私本当に思っている

○
ーー記事開始

教会の話は逆効果だと思う。
1976年宗教活動の資格で滞在した韓国人は０人

— 崔碩栄 (@Che_SYoung) December 17, 2023

アンミカ参考
1972年3月25日。韓国人の両親の元に、5人きょうだいの真ん中として生まれた。父も母も敬虔なキリスト教信者。教会の手伝いをするために家族をともなって来日。大阪の鶴橋に住まうことに。
https://toyokeizai.net/articles/-/667018?page=2

すでに知られた話だが、4歳のとき一家で韓国から大阪に移住。
https://www.asahi.com/and/article/20191007/400841850/

これが70年代の韓国人の海外移住統計。

これを年齢分布で見るとまた見えないいろんな新しい事実が出てくる。

北米には家族招聘制度があったが、日本へは国際結婚以外は移住方法が殆どなかった

— 崔碩栄 (@Che_SYoung) December 12, 2023
ーー記事終了
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あんみかという韓国人は自分はかわいそうな人という作り話を色々とテレビを含めて再現動画を含めてやっていたが本当の在日韓国人の心ある人が実際のことを言う

彼女が日本にやってきた状態において韓国人はそもそもまともに日本に入ることができなかった教会関係者もゼロだった

だから彼女の言ってることは最初から最後まで全部嘘だったとわかるこのような人物が自分がかわいそうな人であるとか差別を受けたとか在日のキャラクターというのは自分が被害者を送ればそれでいいと思ってる

もうそういうものの全て私たちは認めないと強く突き放さなくてはいけない彼ら彼女たちを仕事として使うな

私はこれを本当に思う嘘つきがこの世界に出世できるのだという前例をどんどんと作れば日本は滅ぶ

私はそのような世界は絶対に求めないし認めないそこには立たない

○
ーー記事開始

ドイツの市長選で初、極右政党AfD候補が勝利

2023年12月18日

【ベルリン=南毅郎】ドイツ東部ザクセン州ピルナで、極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」から立候補した市長が誕生する見通しになった。独DPA通信が17日、市長選挙の開票結果を伝えた。ドイツの市長選では初のAfDの勝利になる。

ピルナは州都ドレスデンに近い人口4万人ほどの街。暫定の開票結果によるとAfDの候補が第2回投票で約39%を獲得し、国政最大野党キリスト教民主同盟（CDU）の約31%を上...

日経1218
ーー記事終了
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ドイツのための選択肢党を極右だとかキチガイの集まりみたいなことを言うのはやめたほうがいい

ドイツ人はこの既存の与党リベラル左側緑の塔とか含めるすべてこれらがもう何をやっても自分たちを幸せにしてくれないというとことん知ってしまった

移民を含めるエネルギー政策を含める何もかも全てだから違った人間集団にドイツのことを考える政治集団に任せてみたみたい

このような気持ちを消して軽んじではならないのだマスクに勢力における曲だとか右だとかそうした言葉に関してはもはや我々は頭から疑ってそれを採用してはならない段階に来ているという

○
ーー記事開始

近く政府が示すとしている2025年大阪・関西万博の費用の全体像が判明し、万博に直接関係するインフラ整備費は国費負担を含め計8390億円に上ることが分かった。これとは別に会場建設費など万博に「直接資する」国費負担は計1647億円となる。

直接的なインフラ整備費の内訳は、万博会場の最寄り駅となる「夢洲（ゆめしま）駅」までの大阪メトロ中央線延伸など「会場周辺の整備費」が810億円、会場となる人工島・夢洲と市街地を結ぶシャトルバスのルートとなる阪神高速「淀川左岸線」2期整備事業など「会場へのアクセス向上費用」が7580億円としている。

国費負担1647億円の内訳は、会場建設費783億円▽日本館関連360億円▽途上国支援240億円▽警備費199億円▽万博の機運醸成38億円▽誘致などの費用27億円――となる。さらに来年度以降、機運を高めるためのイベント費用なども加わる見通し。

毎日新聞 2023.12.16
ーー記事終了
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大阪市内大阪府内における大阪だけが潤うようなインフラの開発を何で税金を使ってやらなくてはいけないのかということの非常に不満疑問がある

維新の会は最初からそれを狙って万博とやらを誘致したのではないかここまで思う

そして国のお金でインフラを整備された後にそれを中国の業者に売り払うというか中国の業者に優先的に使わせるということをどうせ考えてる

維新の会は保守ではない維新の会は民主党なのだ今はなき民主党の民主党ですらクビになったようなやつが維新の会にいるこのことを理解しなくてはいけない

維新の会は保守ではない維新の会は民主党なのだこのことを徹底的に理解していただきたいだから彼らは人を騙す私はその見方で彼らを見ている

○
ーー記事開始

「お、お前、あの祠のある禁足地に行ったんか！？」
「うん、何もなかったよ！」
「アホタレぇ！あの辺りは村がJAXAに貸し出して宇宙太陽光発電の受電変電システムの実験をやっとるんやぞ！　マイクロ波の出力は人体に影響のない程度とされているが……」
「思ったのと違った」

— 蝉川夏哉 (@osaka_seventeen) December 16, 2023

えぇと…気象/地震/火山/地殻変動の観測でまじでよくあります
わざと人の立ち入らない場所を選んでいるのでノイズになったり悪戯されると本当に困るから、立入禁止区域には許可なく立ち入らんで欲しい

— YITK (@yitk1022) December 16, 2023

学校の校庭、神社の境内、祠、石碑などはノイズが少なくかつ安定しているので測量のための金標を打ちやすい
一番やばいと思ったのは、GNSS観測点のドームがサバゲーの的にされてた、連続観測点を作ったら財宝か何かの在処と思われ掘り返された
当然、地殻変動を観測するのに人が動かしたらやり直し

— YITK (@yitk1022) December 16, 2023

GNSS観測点：電子基準点、国土地理院が測量と地殻変動の観測にGNSS衛星の信号を受信して位置を測位するアンテナ、ドームは白い半球状のアンテナカバーのこと

連続観測点：ここでは特定のイベント（噴火、地震など）に際して設置する観測点の印を指す

— YITK (@yitk1022) December 17, 2023

奈良の屯鶴峯防空壕跡も心霊スポットの噂ありつつ今は観測基地かなんかになってるけどそういうことか…

— ハチマキ侍　メカデザ苦戦中 (@htmk_zmri) December 17, 2023
ーー記事終了
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この記事は何気に重要つまりそれは幽霊が出るであるとか立ち入り禁止地域と言われてるその奥側に例えば軍事拠点であるとか例えば気象庁などが設置するような様々なセンサーがあって

そして人間が入り込むことでただの誤動作をしてしまうそういうことを避けるために人間が入り込まないための色々な情報がばらまかれているというこの考え方

これは軍事においてもいろいろあることだ詳細は言わない悪用されるからと私は一応言うけれどそんなには知っていないのでやっぱり言わない

そしてこうした真面目に観測をしている人々の存在を実は多くの人々に知らせてしまった方がいいのではないかというのは実は私は持っているのだがそういうことを踏まえてさらに悪用するような馬鹿もいるからやっぱり黙っていた方がいいのかな悩むところである

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ーー記事開始

まりなちゃん

コミュニティノートを書かせているのは実は政府だった。

週刊オンライン白馬社第164号（コミュニティノートは誰によって運営されているのか）

このところX（旧ツイッター）ではコミュニティノートが問題になっている。一般のユーザーを装っているけれど、あきらかに雇われた人たちが、政府に不都合な発信を否定するために投稿している。コミュニティノートが誰によって、どのような目的で投稿されているのか、編集部と秋嶋亮が詳しく解説します。

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note.com/marina_chan　1218
ーー記事終了
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この記事読んで何だってと M M R のような言葉が出た。バカもここまで来ると頭が痛くなる政府がそんなことやってる暇があるかバカ

コミュニティノートというのは本当に Twitter における融資の方々がボランティアでやっているあなたにもそういうお誘いが来ただろう

そうしたことを踏まえて人々の全体地というものを汚すような愚かな言葉を出さない方がいい自分たちの意見というものは嘘でデマで人々を騙すためのものだけそしてそれが今までずっと通じてきたけどそれが通じなくなったからといって誰かが悪いというのは話にならない

○
ーー記事開始

露兵器の部品、米国製が７４％　日本製も多数　ウクライナ分析 – 産経ニュース

　ウクライナ国家汚職防止庁は１７日までに、ロシアの無人機やミサイルなど７６の兵器に使用されていた２４５３個の部品を分析したところ、米国企業が製造したものが７４％に当たる１８１３個に上ったとの調査結果を公表した。

日本や欧州、台湾の部品も多数見つかった。ウクライナメディア「ウクラインスカ・プラウダ」が報じた。対露経済制裁に参加している欧米や日本の部品がロシアに流入している実態が改めて明らかになった。

他に多かったのはスイス製が１１９個、日本製が９６個。中国製は８７個だった。露製は１３個にとどまった。攻撃で多用されている巡航ミサイル「カリブル」や極超音速ミサイル「キンジャル」からはロシア製部品は見つからず、米国製が大多数を占めた。

sankei.1218
ーー記事終了
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世界はもう完全に繋がってしまったグローバリズムというものは世界の一体化を目指したそれはいいところもあるが悪いところもある

ロシアにおいては半導体関係においては自分の国で何かを作ることは一切できないので結局は欧米世界から半導体を買って兵器を作っていた

だから中身は欧米製というこれは笑えないしかしそうした状況下においてもはやこれを考えなくてはいけない人類はもはや戦争なんかやりたくない

そして支配することもされることも特に支配されることは嫌だと言い出しているということに対して既存の支配層はこれを真剣に見つめ自分たちの行動を変えなくてはいけないということを言う

同せしかしそれはできないだからこれらできないような国家集団人々というのはこの地球から追放されるそれが今の私の見え方になる

○
ーー記事開始

日本で4番目に面積が小さい「村」に今、大きな注目が集まっています。子育て世帯の移住者増加に伴い、村内には人気チェーン店などが続々と出店し活気づくと、今年の地価はなんとバブル期を超えました。人口減少が続いている鳥取県で唯一人口が増えている「村」を取材しました。

15日、平日にも関わらず、鳥取県唯一の村「日吉津村」には、長い行列ができていました。

並んだ人たちのお目当ては…

「オープンです～」
この日、人気ラーメンチェーン「来来亭」がオープンしたのです。

山陰では島根県松江市・鳥取県鳥取市に次ぐ3店舗目ですが、オープンと同時に店は超満員となり、店外にも長い列ができました。

来来亭のラーメンは、京都風醤油味の鶏ガラスープに背脂をふんだんに浮かせているのが特徴で、発祥は滋賀県です。

同じ滋賀県出身で、1号店・野洲本店に足しげく通った小崎キャスターも懐かしいラーメンを味わいました。

小崎純佳キャスター
「これですよ、コクがあって味わい深いスープが体にしみます。そしてこの細麺によく絡むんですよね」

来来亭日吉津店　畑英伸　店長
「お店の雰囲気としては、みんなめちゃくちゃ元気で活気のあるお店になっています。ここ日吉津村で一番のお店になれるようにスタッフ全員で協力して頑張っていきたいです」

来来亭日吉津店がオープンしたエリアは、山陰最大級のショッピングセンター「イオンモール日吉津」の近く。そして、このエリアには来年、ホームセンター大手の「カインズ」と、ディスカウントストア「ラ・ムー」も出店予定で、実はいま、日吉津村が鳥取県内のホットスポットになっているんです。

「村」の盛り上がりに、役場の担当者は…

日吉津村役場総合政策課　松田健　主任
「国道431沿道は日吉津村の真ん中に位置するエリアでもありますし、住民にとっても、生活に便利な地域になるのかなと感じております」

国道431号沿いを外れれば、広大な田畑が広がり日本海に面します。日吉津村は日本で4番目に面積が小さい村ですが、人口は11月時点で3600人あまりで、鳥取県内では唯一人口増を続けています。

村の移住政策が功を奏し、その影響もあってか近年は飲食店などが続々とオープンし、街は活気づいています。

日吉津村役場総合政策課　松田健　主任
「若い世代の方に移住定住といいますか、結婚子育て支援をやっていることもあり、その対象が40代未満の世帯になりますので、そういった方が結構多いイメージはあります」

特に、子育て世帯の移住者が多く、今年7月には岸田総理が訪れ、子育てセンターを視察するなど全国からも注目を集めています。

そして、驚くべきはこれだけではありません。国土交通省によりますと、2023年の日吉津村の基準地価（全用途）は、1平方メートルあたり3万6200円で、これはバブル期・1990年の3万4000円を約6.4％上回っています。

今回、日吉津村への出店を決めた来来亭。その理由について、来来亭が目指す地域密着型の店舗に適した立地にあると話します。

来来亭日吉津店　畑英伸　店長
「来来亭の店舗は地域密着型を目指していて、大きい道路沿いであったりそういったところに出店していって、ご家族の方でも皆様入りやすいお店になっています」

店は地元住民の生活道路に面しているほか、車社会の山陰の人が訪れやすい「広すぎる駐車場」も準備してお客さんを迎えます。

子育て世代が増え続ける「村」のこれからに、今後も目が離せません。

山陰放送　2023年12月17日(日)
ーー記事終了
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この記事は村と言っているが面積が小さいと言ってるが地図を見ればよくわかるけれど重要な道路であるとかいわゆる戦略の要床地点であるということは伺える
だからそこはこの村をスルーして他の近隣地域の人々がそこを通過するそこに留まるといったシステムがあるのでそれはたくさんの業種が業態がやってくるこれはある意味成功者のやり方であり

実はこの村単位であるにもかかわらず子育てという部分に超強力に特化してなぜか人口を増やすことに成功している地方自治体がいくつかある

そうしたものを探してみれば何かのヒントがつかめるだろうという言い方をする生き方のための

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ーー記事開始

「化石燃料時代の終わりの始まり」だと #COP28 でも告げられました。#気候危機解決の手段はあります。#再生可能エネルギーはその生命線です。

化石燃料の廃止を求め、再エネへの早急な移行を進めましょう。住みやすい地球のために投資する時です。

すでに100％再エネを実現した国や地域

— 国連広報センター (@UNIC_Tokyo) December 16, 2023

５秒で分かる嘘をつくなよ。
ハワイの再エネ比率３０％程度やろ。
目標掲げているだけやろ。

— つつつつつ (@28n2bo) December 16, 2023

揃いも揃って工業地帯でも人口密集地でもない
他地域にCo2排出を押し付けてるだけじゃねーか

— キューバン【車系】 (@CKyuuban) December 16, 2023

コスタリカも98%超を再生可能(いつも思うけどこれ嘘だよな)エネルギーで賄っているとは言え、100とそれ以外はちゃうやろと

— 富岡義勇にｾﾌﾟｸを迫ったら本アカ凍結した高城さんちのぉたくさん (@TakagiTakk) December 17, 2023

各国の収めたお金がこんな活動に使われているのかと思うと悲しくなります

— Hideki (@hideki19810220) December 17, 2023

ノルウェーとかいう石油、天然ガス輸出して経済まわしてるくせに環境先進国として名を挙げるとは

国連のスタッフは相当に人材難らしい。

— たいが～、 (@MiyagiTiger0120) December 17, 2023

ハワイは台風来る度、停電になるくらいインフラが脆弱なんですが言いたいことはありますか？

— べるみーな (@bellmina) December 17, 2023

＞すでに100％再エネを実現した国や地域
「特定時間だけ」や「輸入電力ありで」が抜けてるとか。
小国、州にならば、発電設備無しでも再生可エネル
ギーを買ってくればとか。

— tunenuki0 (@tunenuki0) December 17, 2023

こんな怪しい組織のデータを出典されても…
エビデンスもマイノリティ団体様を優先ってヤツっすか

— ビホちゃん (@kyne2400) December 16, 2023

こんなの、記号で示してあるからまだ見れるものの、実際にその地区を塗れば、ほとんど見えなくなるんだろ？　しかも、たいてい隣国・他の州からの電力支援も受けてる　「一定期間を取ると、再エネの総発電量が使用電力量を超えた」ってだけで、「その間ずっと再エネ発電量が使用量を超えた」でも無い

— 遊鷹 (@yu_yoh) December 17, 2023

国連広報はデマアカウント。主要国で再エネ100％を実現しているのはノルウェーだけで、その91％は水力。
デンマークの再エネは50％で、30％はバイオマスだ。EUではCO₂を出すバイオマスを再エネにカウントすべきではないという批判が強い。そしてデンマークの電気代は主要国で最高。

— 池田信夫 (@ikedanob) December 16, 2023
ーー記事終了
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国連と言われているものはいわゆる人類を裏側から支配しているカバール、ディープステートと言われている人たちの集まりに変えられてしまった途中から多くの人々が入り込んで中身を変えられてしまった

カバルディープステート的な人というのは結局は800年 900年前の欧州における王族貴族それらの金貸し宗教家軍人そうした当時の支配層の子孫たちが中心になってだいたい形成している

そういう連中が人類の半分以上の絶滅を本気で企んでるそれがワクチンだと私は見るがいずれにせよこの再生エネルギー産むのは彼らの利権マネーロンダリングのシステム

だからこれこそが素晴らしいと嘘を仕掛けるそんなものに騙されてはいけないと私はあなたに投げつけておく

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米国の約6割が「EVに否定的」自動車大国ドイツでも戦略転換、“深い溝”に陥ったEV市場の行方とは？

HV市場の拡大

こうした状況を踏まえ、テスラとゼネラルモーターズはEVの生産能力拡大計画を延期。フォードは、「EVは1台450万の赤字で、今後はHVの生産を増やす」としている。

政策面では、EV市場を中国車が独占している欧州連合（EU）が中国製EVの反補助金調査に乗り出し、バイデン政権は「中国企業が生産した電池部品や重要鉱物を使う車種を2024年から段階的に優遇対象から除外する」というガイドラインを発表した。

yahoo.1218
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ドイツのベンツだったか bmwが1台売れば 450万の赤字が出ると電気自動車に関して身も蓋もないこと言っていた

おそらく補助金のことだと思う米国も大差ないつまり電気自動車はその存在そのものが補助金ありきで構築されておりこれがなかったら本体価格含めて1000万に近いくらいの値段を払わなくてはいけない

そして3年もすればバッテリーを交換する必要があるからそれにも 250万 300万かかるこんなものがどうして次の世代の車になるのだ

これをバラ色の未来を押し付けているような奴らは今すぐ腹を切れ私はこれを思う

これよりもはるかにハイブリッドの方が先進性優れている人類を騙そうと思ってとてつもない都合のいいことばくばかり出してきた左がわ及び綺麗ごとの連中は

自分たちがひどい目に遭わなければ何一つそのあり方を変えない。人間は損をしなければ変わらないそういうことを踏まえて今回の電気自動車に彼らを変えるきっかけになれば良いとは言うが

どうせ彼らは変わらないのだこれからも

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ビーツやニンニク、スナップエンドウ――埼玉県鳩山町にある有機農園「tack farm」で、小早川麻里さんは無農薬・無肥料の野菜作りをしている。

tack farmはパートナーの安住梨奈さんが約10年かけて作り上げた畑だ。小早川さんは安住さんが大切にしていた畑を守りたいと、ここで野菜作りを続けている。

安住さんと小早川さんは、女性同士であるために法的な結婚ができなかった。

「法制度さえ整っていれば婚姻関係を結んでいましたが、私たちにはその権利がありませんでした」と小早川さんは言う。

それでも安住さんが生きていた時には、一緒にいられることが幸せで、結婚をそれほど深刻な問題だとは捉えていなかったという。

しかし、安住さんがいなくなった後に畑売却の話が持ち上がった時、小早川さんは、結婚して家族として社会に承認されることが大きな権利であるという現実を突きつけられた。

全文はこちら
https://www.huffingtonpost.jp/en

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埼玉県鳩山町の女性同性カップル。2019年の猛暑日に安住さんが倒れ、帰らぬ人に。10年かけて作った畑を小早川さんが引き継ぐも、町から売却を求められ、同性婚できないため小早川さんは「赤の他人」。町長からは「何の資格もない」と言われたと。血も涙もない。→https://t.co/j9RIE8osZD

— 松岡宗嗣 (@ssimtok) December 15, 2023

10年かけて作った畑を小早川さんが引き継ぐ

引き継ぐもなにも本来の土地所有者である交際相手祖父のご厚意で借りてるだけじゃん。町長の言う通り、マジでなんの資格もないのをLGBT活動家を呼び込んで騒動にし、なし崩し的に土地の権利を奪おうとしてるならず者の話でしかない。 https://t.co/mTpRBe28vL

— しわすみ (@s_w_s_m) December 18, 2023

土地所有者の祖父は死んでるのかと思っていたら普通に生きててワロタ。

そりゃ今も土地所有者は祖父だし、売却の話も祖父次第なのは当然だろ・・・。仮に異性で結婚してても祖父の権利だぞ。

むしろなんで自分に権利があると思えるのかが謎過ぎる。(´・ω・`) https://t.co/GhLYEhHuYp

— ちんたかとんちか (@RKKEnergia) December 16, 2023

これ奥さんだろうが義実家の祖父が存命で、他の長男も存在するみたいだから、これちゃんとした異性のパートナーでも「相続権かけらもない」で話終わりじゃないの。 https://t.co/5NIgo1eyC9

— もへもへ (@gerogeroR) December 18, 2023

農地法読めば分かる問題、相続か収用換地以外の売却が基本滅多に通らない（通すには農業委員会と土地改良区の合意が要る、寺でも通さない限り無理）農地の持ち主は一番上の親族（この場合は祖父）なのだから孫のパートナーには1mmも権利がない。使用契約結んでても同じ。問題をすり替えるな。
— HND_WATCHER@1月Vショーまで予定無し (@hnd_watcher) December 16, 2023

同性・異性カップル関係なく「存命の祖父の土地」で終了の話だった……。（むしろお祖父さんは、亡くなった孫のパートナーの気持ちを尊重し、協力的だったと記事中にあり）

— みさきゆみこ (@misakifes1) December 16, 2023

記事の内容を読む限りは、これが異性同士で結婚してたとしても、将来相続すべき予定の孫が所有者（祖父）より先に死んでいるのだから、孫の妻だとしても相続はできなかったじゃん。という結論だろ。
異性婚云々とか全く関係なし。

— Freak Zappa (@kuroi_tora) December 16, 2023

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中間北朝鮮達そしてオカマなどは物事のすり替えばかりするこの記事を読めばわかるがレズの女同士のカップルがいたそして相方が死んだ

そしてこの訴えてる女とやらは相方のお父さんまたはおじいさんに地面を借りて有機農法か何かをしていた

どこにこのレズビアンの女に権利があるのだ元々はその相方の肉親に親族に借りていたのだからそれがどうしてそちらの側に権利が移るのかめちゃくちゃなこと言ってる

彼らの論理ロジックというのは何もかもにおいてこういうことだどうでもいいから自分たちによこせ

かれらは弱いものがどうとかばかり言っているこんなものは清算しなくてはいけないのだとあなたにもよくわかるだろう

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中国で１８日現地時間深夜２時ごろだったと思うが、青海省周辺における広範囲な地域で大きな地震が発生した。　サイズはマグニ６・２とされるから中国としては大きい。　地上においては震度５くらいだったのではないかとされる。

だが中国の建物は全てにおいて地震が全く発生しないという前提で建てられているので、これらの５前後の揺れでも大きく何かが崩壊、倒壊していた。　少なくとも中国が公表する画像において。

これらの動きは恐らくは人工地震がどうだとか、米国がどうだとか、そういう類のものではない。　わたしの見え方はこの地震の一週間もしない前に、青海省のシェールガス炭鉱において、大々的な掘削採掘が開始されており、そこからガスを取るために、地中に高圧で様々な液体を注入していたようだが、大きくはそれが原因なのではないかと疑っている。

米国においてもシェールガス関連の鉱区で地震が頻発するのは知られている。　これら米国にとって都合の悪い情報は日本には入らないが、ここぞとばかりにロシアやイランなどがこれを報道する。

中国は現時点でもマイコプラズマ肺炎や、放射性微粒子などの色々がまん延しているが、それらの結果　隠れたところで大量の人が死んでいったとしても　それはどうせ報告されない。そもそも地方の共産党が本当の数字を把握していないだろう。だから中央に報告されているとは思い難い。

気づいた時には相当の被害が出ている、人が消えているのだろうなあとわたしはこれからの流れを予測していろいろと思うのである。　弱り目に祟り目とはこういう事なのだろうなあ。

　　ツキが落ちている

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