日本の東大、京大、慶応大は海外から見れば　おバカです

今日本で一位の大学は皆さん知っての通り東京大学です。
二位が京都大学です。
ある東京大学出身の弁護士さんがバラエティー番組に出られてこうおっしゃった。
「東大以外は大学ではない」
確かに日本では東大、京大、慶応大、早大等が超難関でしょう。しかし、
世界の大学ランキング上位１００位内では東大が29位、京大が５５位と日本の大学が二校のみです。慶応大、早大はランク外です。
ランキング上位１００位内はアメリカ、イギリスの大学が大半を占めます。
アジアの大学ではシンガポールが三校、香港が二校入っています。

話を違った角度から見てみよう

以外かもしれないが日本の高校生は大学を目指している人以外は勉強しない。勉強についていけない生徒が多いのだがそこで学習塾です。
日本の授業は小学生から高校生まで大学入学を見据えたカリキュラムで授業を行っていると言っても過言ではない。
大学センター試験の5科目にわたって、あまり社会に必要ないものをくっつけて出題してるから高校生が難解に思うのだ。
例えば歴史であれば出す問題は戦国時代からでもいい。国語は古典、漢文は
いらない。本当に必要なものだけを基礎がちゃんと出来ているかだけを大学試験に出題しないと高校生は疲れてしまう。
つまり日本の大学入試は勉強の為の勉強であります。海外の大学入試や授業そのものが社会に出て即戦力になる勉強であります。

海外の大学はどうなのか

日本の大学は専門的な学部があります。しかし、医学部と薬学部以外の学部は必ずしも専門分野の会社に就職する訳ではありません。法学部の生徒が旅行会社やメガバンクにいくような形です。だから企業側は即戦力にはならないので会社はゼロから教えなければならない。だから初任給が海外の企業と比べて相当下がるのです。

海外の大学は企業の即戦力になるべく相当勉強するから簡単には卒業出来ない。海外の大学は入るのは簡単で（アメリカを除く）出るのは難しいと言われるゆえんです。
日本の各大学は大学センター試験をレベルダウンした国語、社会、理科、数学を行います。
実際の大学入試は一次試験が大学センター試験の科目を出して二次試験が
金融（資産運用）、IT（パソコンやプログラミングのスキル）、外国人と話せる英語を試験科目に加えます。
学習塾も入試科目に加えて金融、IT、話せる英語を教えるようにすると、
今少子化なので学生だけでなく社会人や一般人もそこだけ別枠で学べる様にすれば大きな収入源となります。
学習塾の役割が学生から大人まで学べます。
なぜ金融、IT、話せる英語が重要かというと日本の企業、社会、プラス海外で活躍するためにはこの三つの基礎知識が必要だからです。

話を大学ランキングに移そう

アメリカ、イギリス、オーストラリア、シンガポール、香港に共通点があります。学生が投資をしている国々です。
学生が株式投資を行うと頭がクリアになり、頭の回転が良くなるのです。
その状態で勉強するから短時間で物事を理解してしまう。
日本はどうか。
東大生ですら株式投資をやってないので理解するスピードが遅い。
海外の大学生から見れば東大、京大、慶応大ですらおバカなのです。
その証拠に東大、京大、慶応大に合格する為に予備校や学習塾に通わざるをえない。
日本企業も残業が多いが学生も残業しているのです。
学生も労働生産性が低いと言えるだろう。
投資信託であれば１００円から出来るので予備校や学習塾にお金を突っ込めば何１００万円もかかる事を考えれば安く家庭の負担軽減にもなります。
投資は学生全員のIQ（知能指数）を高くする事ができるのです。
落ちこぼれる生徒も少なくなると思います。

話を大学生の学費について考える

ほとんどの日本の大学生が奨学金という名の多額の借金を抱えています。
返済が社会問題になっています。ではこうしましょう。
国立大学は今、政府から切り離されて独立行政法人になっています。
文科省の予算が少ないのと国が大学に関与すると大学があまり自由な発想が出来ないからです。経営の権限を大学側に持たせています。では逆にそれを利用しようと思います。
国立大学は経営を自由にしていいので学生の授業料を資産運用をして増やす。しかし調べてみると国立大学も私立大学も資産運用をしていました。
ただ国立大学はほとんど預貯金と債権で運用していて、私立大学も9割が預貯金と債権で残り1割が株や投資信託、不動産だったのです。
両大学も預貯金と債権で5割、株と投資信託、不動産を5割にしていいのではないかと思います。
やはり大学側も資産運用のプロに任せてもいいと思います。
運用益で大学の施設を整備して大学教授や職員の待遇を良くして学生の授業料を減免、所得の低い家庭は給付型奨学金に切り替えます。企業からも寄付を募って資産運用をする事も考えていく必要があります。
企業側も質がいい大学生が増えるといい人材が取れるので。ただし会社に
入る前にインターンシップでもいいので職業訓練は受けることが条件として
企業も大学側に寄付しても差し支えないと思います。
企業も即戦力をとれるとなれば初任給を海外の企業並みに上げる事も可能になります。