貧困世帯は投資で自立して乗り切ろう

たかみんです

過去に投稿した記事は部活動を外部委託する方法以外はすべて株式投資が関わった記事でございました。
投資は医療、介護、教育の分野にも多大な影響があり、IQが上がるので教育にも良し認知症予防や精神疾患にもなりにくいので医療、介護の分野も良くなると書きました。
そこで今回は投資のそれらの特性を生かして貧困世帯がどう自立して乗り切れるかを記事にしたいと思います。

年金生活者の場合

今の物価上昇で年金生活者は苦しい生活をしていると思われます。
これからも物価は上がっていくと考えます。しかし、年金額はさほど上がりません。
年金生活者でまだ頭がしっかりしていて体が動く人であれば、お金を少しでも稼ぐという方法も考えていいでしょう。
まずメガバンク、地方銀行、郵便局が近くにあれば証券口座は無料で作れるので口座を開設します。資産を結構持っている方は証券会社で口座を開設してもいいです。
投資信託は１００円から買えるのでまあ１０００円でもいいので投資信託を買います。
全国にシルバー人材センターがあります。シルバー人材センターが登録された会員にパソコンを無償で貸し出して、あるいは自治体が会員登録した人を近くの小学校、中学校や公民館で無料パソコン教室を開催します。
また、会話ができる英語を勉強することもパソコンが出来ない人の為に教える事がいいと思います。
リクルートの社長は5か月で外国人と話せる英語をマスターしました。
もうその時は投資信託は買っといてください。
投資の隠れた力によって頭の回転が良くなり手足もスムーズに動くようになるのでパソコンの基本的な学習や話せる英語の学習の習得時間が早くなります。一年間かかってもいいと思います。
その後でシルバー人材センターの職員がパソコンや英語の習得度に合わせた仕事を持ってきます。
なぜパソコンや英語にこだわるかというと今の高齢者に肉体労働は長く続かないからです。インターネットの普及によりパソコンの在宅ワークも出来ます。今外国人旅行者も地方に来ていてホテルや旅館での外国人旅行客の仕事があります。小学校や中学校、一般人にもパソコンや英語を教えることも可能になります。人材不足なのでこの二つの仕事は需要があります。肉体労働ではないので長く続くと思います。

障害者雇用について

一応政府は自治体職員や民間企業に障害者雇用を2.5％義務付けられています。しかし、特に民間企業はあまり乗り気ではありません。一般人と比べて労働生産性が低いからです。問題を起こす人もいるのも要因としてあると思います。国からの助成金も一人当たり最高１２０万円出ますが民間企業は足手まといになるので消極的です。その問題に対して答えは簡単です。
自治体や民間企業の即戦力になれば今は人手不足なのでちゃんとした賃金で雇用します。
障害者は１００円からでもいいので投資信託を買いましょう。
身体、精神障害者手帳がある、ないにもかかわらずかなりの症状が軽減されるので医者が働く戦力になるとお墨付きを頂ければ職業訓練校に通って技術を習得して会社にアピールしましょう。話せる英語も習得すればもっといいと思います。
自治体も企業側も助成金は資産運用をして10倍くらいに増やして色々な障害者用施設が造れるはずです。
知的障害者、発達障害者は投資である程度精神障害が治ることもあるかもしれませんが自分ならば農業をお勧めします。今の農業は都会のビルのワンフロアで野菜工場を造れるのでそんなに難しいものではありません。利益が大きいと賃金が上がります。大企業も参入して下さい。
大都会の人たちは農業をバカにしてませんか。
日本は食料の6割以上、海外からの輸入ですよ。
貨物船が海外の潜水艦の魚雷攻撃を受ければ日本はすぐに食料難になります。日米安保条約があり貨物船が通るシーレーン防衛が機能しているから商社が貨物輸送が出来ている訳です。台湾有事も考えないとあそこもシーレーンなんです。

生活保護世帯の自立支援

生活保護世帯はほとんど病気やケガ等の働けない世帯や母子家庭、父子家庭、年金では生活出来ない高齢世帯が主に生活保護をもらっています。
まず病気の人と母子家庭、父子家庭の所は投資信託を１００円買います。
各自治体も騙されたと思って生活保護費からの１００円投資は認めてください。病気になっている人は精神疾患や認知症がある程度は軽くなる可能性があります。
医者が少しなら働けると判断すれば薬を減らす可能性があります。そこで医療費が削減できます。更に１万円とかの収入を得られれば生活保護費はそのままでとにかく働くモチベーションが必要です。短時間の職業訓練を受けてという具合に生活保護費は減らさない様にして本人の自立することが結局は生活保護費の削減につながるのです。
母子家庭、父子家庭も同様に行います。
１００円投資をして頭や精神の負担、肉体の負担を軽減します。パートで生計を立てている人が多く職業訓練を受けて高いスキルを身に付けての正規雇用を目指します。話す英語のスキルも有効です。
高齢保護世帯でも１００円投資をやってみる価値はあると思います。
個人差があるのでわかりませんが。

ホームレスの自立支援

ホームレスの人たちは大体の人が病気で働けない、高齢で体が動かない、借金でお金が無いという人がほとんどだと思います。
NPO法人がホームレスの支援に動いてますが東京、大阪は府県の職員が公園から追い出す方向でやっています。
しかし、ホームレスの人も仕事が出来る、人手不足の戦力になると考えれば、職員の人も公園から追い出すよりもNPO法人と組んで対応が可能となります。
まず住居が問題です。東京、大阪は家賃が高いので東京であれば千葉や茨城の家賃が安いところ。大阪であれば奈良や和歌山の家賃が安いところで住居を確保します。それは東京都と大阪府が他県と連携します。
病気の人は生活保護費をもらいながら病気を治し、治らない人もいるでしょう。
そこで１００円投資です。病気を治した人も対象者です。
これで病気以外の人も大体カバー出来ると思います。そして職業訓練です。
パソコンや英語を教えれば色々な仕事があります。６０歳以下であれば運転免許取得もありです。運送業や介護、警備員等の仕事があります。

まとめとして

4つの貧困世帯のパターンを書きましたが共通点は千円、１００円投資です。自分が体で体験したのと、投資国家のデータと知見から読み取って
投資はお金を増やす事以外にも有効な手段になりうると判断しました。
全日本国民が金融教育を受ければ現役世代も所得が上がり、貧困世帯の減少、底上げにもつながります。貧困世帯の人たちは預貯金に余裕が出来れば資産運用をしてお金を増やして富裕層になる可能性もあります。現役世代も富裕層を目指しましょう。
自分も若い頃に金融教育を受けていたらこんなに苦労をすることはなかったでしょう。では。