いろいろ新しい情報が入ってきたから、思いつくままとりとめもなく・2
◆からしメンダイゴが集中砲火
iherbのサプリを調べ出した頃、このメン(タリスト)ダイゴの名前をあちこちで見かけたので一時期動画サイトをフォローしていたことがあった。でも女性に対する態度が「モノ扱い」だったことがきっかけで登録解除。
だから今回の発言も「もともとそういう人間だよ」としか。新自由主義(ネオリベ)脳の、ホリエモンとかひろゆきとかをありがたがるような「若手のバカども」が祭り上げた新時代の新アイドル(虚像の意味ね)。
その際にCM出演していた霧島の水関連商品を調べてみたら、本をいっぱーい出して勲章ももらっている偉ーい医学博士(最近亡くなられた)がバックについてたんだけど、それもちょっとどうだかなーだったので、水も買ってない。「ステマ料金上乗せ疑惑」みたいな「どうだかなー感」(笑)。こちらの博士は権威に弱い旧世代の旧アイドル。
◆イクラも集中砲火
私のツイートラインではメンダイゴ以外に「イ(医)クラ」も集中砲火を浴びている。
これ、上に書いたことと構図がよく似ていて、「旧世代の旧アイドルが命令して新世代の新アイドルがステマを展開」するパターン。
「パツゲンボカーン」の時にも見られた有名な構図で、「どっかの偉いヒトがどっかの偉い老学者に指令をだして、そこからさらに若手にミッションが下り、メディアやSNSでステマ展開する」というもの。このときの集団は「御用」と呼ばれていた。
そうやってパツゲンボカーンの時には湯沸かし発電を守り、今回はコーローリケンを守る人たちの「クラスタ」である。
そんな密約をメディアとDEN2と「偉いヒトたち」の間でぐるぐる回していると、あら不思議、そこからちゃりんちゃりんと大当たりスロットみたいにおカネがわいてくるという…
◆レムデシビルで共和党上院議員の妻が…
反ワクチン、反マスクでCDCの方針を批判するリーダー格のランド・ポール上院議員の妻が、新型コロナ治療薬として初めて承認された「レムデシビル」の製造メーカーのギリアドの株を、薬の効果が一般人には知らされていない時に購入していた。
◆タミフル、アビガンよおまえもか…
共和党と言えばタミフルの時のラムズフェルドが思い起こされますが、そういえばタミフルもギリアドでした。もしかして共和党御用達ブランド?
カリフォルニア州に本拠を構えるバイオテック企業ギリアド社は、インフルエンザ治療薬として現在世界中から注目されている『タミフル』の特許を所有している。
1997年からブッシュ政権入閣までの2001年の間、ラムズフェルド国防長官はギリアド社の会長を務めており、現在でも同社の株を保有しているが、その評価額は500万ドルから2,500万ドルの間であることが、ラムズフェルド氏自身による連邦資産公開申告書で明らかになった。
もちろんアビガンのシャチョーがアベトモだったのはとっくに知ってましたが、「あっち」のタミフルや遺伝子組換えワクチンはろくに治験もしてないのにあっという間に承認されて、「こっち」がこれだけもたついているのにはやはり「政治的な力関係」が影響してたりするんでしょうか。
◆リベラルよ、おまえもか…
…と、上では共和党側の議員のことばかりを取り上げましたが、私はもともとリベラル民主党よりではあるものの、さすがにこの一連の出来事↓はいただけませんなあ。
引用)
私は6月25日公開コラムで「米国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長が米国で炎上状態になっている」と紹介した(https://gendai.ismedia.jp/articles/-/84497)。ファウチ氏は、ドナルド・トランプ前政権当時から「コロナ対策の司令塔」を務めてきた。日本で言えば、政府分科会の尾身茂会長のような存在だ。
そんな中心人物が、実はコロナ制圧どころか、最初から「ウイルスの登場に手を貸していた」だけでなく「ウイルスは武漢ウイルス研究所から流出した」可能性を知りながら、意図的に隠蔽していた疑いが極めて濃厚になっている。
NIAIDは米国の「エコヘルス・アライアンス」という団体を通じて、武漢ウイルス研究所に2014年から6年間で少なくとも、370万ドル(約4億1000万円)の公的資金を提供していた。金額については、いまもメディアなどの調査が続いているが、資金提供の事実そのものは、ファウチ氏自身が議会証言で認めている。
ファウチ氏が否定しているのは、米国の資金が武漢ウイルス研究所で、ウイルスの「機能獲得(gain of function)」研究に使われた、とされる点だ。機能獲得とは、ウイルスの毒性や感染力を高める「生物兵器化」の研究である。研究所への資金提供を始めた2014年当時、米国では倫理的観点から機能獲得研究が禁止されていた。
米国が中国に生物兵器化に関わる資金を提供していたのは、いまなら「信じがたい話」だが、2014年当時は「中国を支援すれば、やがて民主化が進む」という関与戦略が全盛だった。米国で中国脅威論が本格的に登場するのは、マイケル・ピルズベリー氏の「China 2045」(原著は「THE HUNDRED-YEAR MARATHON」)が出版された2015年である。
だが、いま中国への資金提供が表面化して、暗闇に焦点が当たれば、大スキャンダルだ。実際、そうなっているのだが、彼が「何が何でも、もみ消さなければならなかった」のは、言うまでもない。だからこそ、ファウチ氏は一貫して「研究所からの流出説」を強く否定してきた。
この件ね、共和党側から詳細な報告書↓が出てきて、いくら私がリベラル民主党寄りだといえどもとてもじゃないけど擁護する気にはならない。
こんな話が出てくれば、そしてバイデンが今後この問題のハンドリングを誤れば、「結局トランプの言っていることのほうが正しかったじゃないか」という人たちが勢いづいて「トランプ返り咲き」みたいなムードに一気に変わりかねない。
しかも「リベラルな」米メディアやSNS企業もその情報操作に加担↓していたのまでバレた。
引用)
大統領の指示がきっかけになって、それまで「研究所流出説は荒唐無稽な陰謀論」と切り捨てていた主流派メディアも、軌道修正を余儀なくされた。たとえば、ニューヨーク・タイムズは5月31日、署名入りの記事で「流出説は信頼に足るものだった」と書いている(https://www.nytimes.com/2021/05/31/opinion/media-lab-leak-theory.html)。
主流派メディアだけではない。
共和党のマーシャ・ブラックバーン上院議員は6月10日、同僚の共和党議員4人とともに記者会見を開き、ファウチ氏に所長辞任と真相究明への協力を要求した(https://www.blackburn.senate.gov/2021/6/blackburn-leads-press-conference-demanding-answers-from-big-tech)。
この会見で、ブラックバーン氏はファウチ氏だけでなく、フェイスブックなどのSNSもやり玉に挙げた。フェイスブックの会長兼最高経営責任者(CEO)であるマーク・ザッカーバーグ氏を名指しして「ファウチ氏はいったい、彼と何を共謀していたのか」と追及したのである。
もう本当に上下左右・古今東西、全方位的に「どっちもどっち」なんですけど、世の中って上から下までそういう「獣の仕組み(ネオリベ)」で動いてます。
けっして騙されて乗せられることのないように。
その回転臼の上に乗ったあなたは、しょせん「粉になるまで挽かれる側」でしかないんですから。
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