「AV大好きなくせに」と、嫌われた話
AVに救われた身として、考察はすれど評論などはせず、己の好きな作品のみ購入はすれど業界全てを網羅する程の収集はしない「アダルトヴィデオ大好きクラブ」を設立し真面目に楽しんでいます。
真面目に楽しんでいるからこそ、通称「AV新法」制定のニュースに自論を持たずにはいられませんでいた。
性をめぐる個人の尊厳が重んぜられる社会の形成に資するために性行為映像制作物への出演に係る被害の防止を図り及び出演者の救済に資するための出演契約等に関する特則等に関する法律（なっっっが）、通称「AV新法」は、昨年令和4年6月23日より施行されてから1年以上が経過しています。
法案成立に向けて中心的に活動していた
塩村文夏氏や
賛成派団体はじめ賛成派市民
VS
業界団体やAV女優月島さくら氏を
はじめとした一部女優陣、
そして反対派市民
という所々こんがらがった図式で間で繰り広げられた舌戦が印象深いです。塩村氏と月島氏の対面はあったっちゃあありましたが有意義と言うには程遠い内容であったようです。
印象的と申し上げた舌戦のフィールドはSNS、特にTwitter上で両者以外も非常に多く参加していたツイート合戦、「#AV新法」付きのポストでの議論です。議論とは呼べないポストが多かった気もしましたが・・・。
両者の言い分でよく聞いたやつ
今更この新法がどう言ったものか細かく説明をする気はないのですが、ざっと申し上げると
・契約締結後最低1ヶ月後の撮影
・撮影後最低4ヶ月後の公表
などが有名です。
撮影公表期間・契約書・説明義務・罰則など」
https://www.gladiator.jp/fuzoku-komon/av
・撮影後1年間は男優を含む出演者の意向で作品の販売を取り消す事が出来る
ってのも業界を震え上がらせました。
賛成派の大義名分は「AV出演被害の防止・救済」です。
民法の改正により、令和4年4月1日より成人年齢が18歳となり「高校生とか18歳も親の同意無しで出演契約結べちゃうのはマズい」って事が火種となりスタートしたとかなんとか。
また「脅されたり無理矢理出演させられている人がいる」って事でそれからの「被害の防止・救済」を掲げ超党派で進められました。本音は分かりませんが。
反対派からは「昔は出演強要があったが現在の適正AVにおいてはない」「業界の声をまともに聞いていない」などの声が上がりました。
また、これらがルールとして大前提となると、「やっぱり売らないで」と言われちゃったら、撮影スタッフの人件費や場所代（貸しスタジオ、部屋、施設など）に大金をかけて撮った作品がお金を産まず大赤字、てな事になります。
製作者側としたらそれだけは避けたいのでそうならないように仕事のオファー先は絞る、となると仕事が減る事を危惧する演者も多かったように見えました。また、一現場あたりの予算は低くなるかもしれません。その予算に当然現場スタッフの人件費も含まれるので業界の縮小、衰退が危惧されました。
現役AV女優からも「AV新法に感謝する現役AV女優は誰一人としていない」「バイトを含めたら色んな仕事をしてきたけど適正AVの現場ほどクリーンで働きやすい場はありませんでした」などの声が。
違和感
長々とすみません。とっくに聞いた事がおありの方が多いとは思いますが、一応俺の中での両者の認識を挙げました。と言うのも、これから書く自論は上記両者に対して感じた違和感を述べます。
俺はAV新法に「賛成」です。「はあ！？」と言われる事が多いのですが・・・。普段からAVファンを公言しているので驚かれたり白い目で見られます。自ら若干の「逃げ」を用意するのであれば「おおむね」賛成です。
俺がこの議論において最も違和感を感じたのは業界関係者や女優陣から出た「今のAV業界はクリーンだ」と言う意見です。
「そんなはずないだろ」と思っています。
「今も昔もAV業界がクリーンなはずがないだろ」と言う意味と言うより「その出演者、スタッフ周りがクリーンであろうと業界全体がクリーンだと言い切る事が出来るはずがないだろう」と言う意味です。その方の周りに「意にそぐわない出演をさせられた人」や「出演を強要してきたスタッフ」、「台本にないNG行為を現場で急に強要する監督」、「契約を守らない団体」が不在で、それを発信されているのはわかりました。それを信用していないのではなく、それが業界の全てである事の証明にはならないよな、って事です。
「個人がその証明をするなんて不可能だろう」って話なんですがその通りで、しかしながらもっと信憑性を上げる事は業界団体からのオフィシャルな発信によって可能であったのではないかと思っています。「対象者はランダムで決める第3者委員会による抜き打ち監査」とか。業界全体のクリーンさを訴えるにしては、残念ながら現状では未だ信憑性が低すぎると思っています。
と言うのも過去に数々の女優さんが騙されたり強要されてデビューした事を証言しており、証言者に麻美ゆまさんや穂花さんをはじめとした有名女優も多く含まれます。麻美ゆまさんや穂花さんの活躍は記憶に新しく、30代男性であれはAVファンでなくとも「誰？」とはならない（異論はすんなり認めます！！）。
彼女らほど有名な女優のデビューのきっかけが強要であった事は非常にショッキングでしたし、では業界では大多数のそれほど有名ではない女優や芸名すらない数本のみ出演の女優はもっと多くの強要被害に遭ったのでは？と想像させます。それらの騙し・強要を業界は過去の事としていますがまだ十数年しか経っていません。
「年数が経った・経ってないはクリーン化に無関係」と言われればまあわからなくもない、経過や結果をハタから拝見していても、まあ、クリーン化の証明はされてない気がしてしまうのです。前述ですが現場関係者の発言から「過去よりよっぽどクリーン化された現場の存在」は認識しています。
クローズドな業界、プライバシーやエンターテイメント性保護の為むしろクローズドでなければならない、そうならざるを得ない部分も多い業界だと思います。それ故業界外へクリーン化完了を周知させる程の材料を発信し届ける事が難しいのではないか、と想像します。他にも素人にはわからない事情が色々とあるのでしょうけれど。
なんと言うか、「被害者の数はごく少数なのにそれらをもっと減らす為にしては、問題のない関係者へのデメリットが多過ぎるのでAV新法反対」って事なら「成長の為に臭いものに蓋をする構造がすごく嫌」、って感じです。
自由競争経済における脱落であるならこんな事は思いませんが、「負け」ではなく「騙し」の被害者な訳なのでそこに蓋をするのは違うのではないかと思います。
目立つコミュニティ程、なにかと過去の不祥事は槍玉に挙げられてしまいがちです。いちファンである俺は、色々考慮した結果「昔よりはマシっぽい」程度の認識です。
「適正AV」
「適正AVと証明された作品の制作過程で強要はゼロ」って意見も結構多かったです。これに関しては先程のクリーン化の証明に対する「そんなはずないだろ」とまでは思わないのですが、まだ違和感は残ります。
適正AVとは「IPPA（知的財産振興協会）に加盟してるメーカーが制作し、正規の審査団体の厳格な審を経て認証され製品化された映像のみ」を指すらしいのですが、そもそもIPPA加入が必須の認証ってどこまで信憑性があるのかわからなすぎるし、「適正AVは大丈夫」って言うなら「正規の審査団体」に関しての明確な説明が足りなすぎるだろ、と思います。
IIPAは非加盟メーカーに女優を派遣させないよう働きかけていると各種資料から判断され、独占禁止法違反にあたると告発の準備が水面下で行われていた事もあったそうです。（告発予定であった団体と第三者委員会の会合後、女優派遣の制限が緩やかになった為現在は見合わせ中）
「不適正AV」業者が新団体、監督語る「表現の自由」 支援団体は…
ある程度の圧力を持ってでも「適正AV＝クリーン」「適正AVとそれ以外の線引き」を進めようとした結果でしょうか。一方の言い分だけでなく、詳細が気になります。
過去の逮捕報道から感じた事
過去に、AVへの出演強要をした疑いで大手プロダクションの数名逮捕されたという報道がされました。その件の真相の一つで「恋人に過去のAV出演（数百本）がバレて『無理矢理出演させられた』と嘘をつき、恋人から『じゃあ警察へ行こう』と言われ、実際は合意の上の出演であったものを虚偽の被害届提出、その後大手プロダクションの数名逮捕された説」があります。
この説の真相はわかりませんがもし本当ならめちゃくちゃな話です。プロダクション関係者は冤罪を被っていたとしたら、その場合においても結局法整備は必要だと思います。撮影や販売までの猶予の長さを加味した新法に則った契約を締結していたら「これ程の猶予が有りながら強要されたってのは無理があるよ！」と、防げたのではないでしょうか？今後も防げないでしょうか？
また、他のケースもありえます。身バレを心配する女優さんに「万が一の時は無理矢理やらされたって言えばいいよ」と言って仮初の安心を感じさせる関係者もいるそうです。いずれ身バレはするだろうが、親や彼氏も事を大きくしたくないだろうし被害届を出すまではしないだろう的発想ですかね？
こちらのケースであったとすると、プロダクション関係者は最後まで被害者(仮)を庇い、犯行を全面的に認める場合もありますよね。ですが「大手」プロダクションなのであれば、所属企業へのダメージの大小の関係で判断は個人ではなく組織が決断しそうなものです。じゃやっぱり否認を通しているのかしら。うーん・・・真相はわからないです。
ヒューマンライツ・ナウの報告書のよると4年間で少なくとも93件の被害の存在が指摘されています。とは言えこの団体もあまり評判がよろしくないので調査結果の全て信用出来るかはわからないのですがガン無視も出来ないし、無視出来る件数ではありません。
無視出来ない要素
やっぱりあったと思うんですよ出演強要。あと騙して出演、精神的に追い込んで出演。
合意からすぐに撮影をする事は違法で最低1ヶ月後でなければ撮影は出来ずプロモーションも撮影から最低4ヶ月後と言う点ですが、本来これ位の猶予があって良くないですか？計画・立案から販売までのテンポが今までより随分遅くなるので、今までと比較した際のデメリットが目立ちますがこれ位慎重で良いと思っています。
鬱や双極性障害をはじめとした今後誰しも体験する可能性がある「正常な判断が下せる精神状態でない時」の失態をキャンセル出来る猶予として「アリ」だと思います。自分の判断能力とは別に秘密の暴露の示唆や、知らないところで結ばれた契約の不履行による違約金の押し付けなど「弱みを握られてそれを脅しの材料とされる事で実質選択肢を与えられない」という実際にあったパターンでもです（前述の女優さんなど）。
望まない場合のAV出演は「一生消せないもの」の中では最上位クラスでヘビーです。そう言った被害は現在非常に稀なケースなのかもしれませんが、少数であれ今後も出続けるであろう一生モンの傷を負う人達を無視する事に反対です。
また、成人年齢が18歳になったとは言え、まだまだデジタルタトゥーやインターネットの危険性、大きな判断を長期的視点で下す事が不得意な10代は少なくないかもしれません。その時のとんでもないのミス、とは言えたった一度のミスによって、その後の人生でずっと誰からも知られたくない、自分でも思い出したくない荷物を背負い続けるのは「自己責任」つったって、流石に気の毒でなりません。
配信や販売を停止をしたとてこの世から完全に消す事は不可能なので、AVに関しては「本来この位慎重なリリースが妥当」と言うのが自分の考えです。現役業界人の方からお叱りを受ける意見かもしれませんが・・・。AV新法によってそれらの被害は今後かなり減ると思うし、法案成立によって契約面で整備された団体もあったのでは、と思います。
そもそも
危惧されている業界の縮小や衰退ですが、正直AV女優さんが多過ぎると思っています。この自論を述べるのは初めてで（愚論ではないか？）と、アダルトヴィデオ大好きクラブ会長として何度も悩みました。個人的に応援している女優さんもいる中、思うだけならまだしも、過疎アカウントとはいえ発信する事は乱暴ではないかと・・・。
まず、FANZAやMGS動画、H-NEXTを覗いた事があれば、目まぐるしく入れ替わる「新作」や登録女優の多さは体感済みかと思います。親指一つ動かして調べればすぐに「実働女優は2000人」「その半数以上は半年以内に引退」「1年で約3000人がデビュー」「4年間で2万5千作品以上の配信停止依頼」などの情報が画面越しに表示されます。脳内で解像度を上げようとすればするほど程、イメージがぼんやりとしてしまうような幾つかの情報はありますが、確かな情報かはわかりません。（契約の関係上女優名を出さず作品に出演する「そっくりさんシステム」を把握した上で書いています）
話が少しズレますが、女優個人に目を向けると業界の肥大化とは逆に、AV新法施行よりずっと前から既に誰でも就ける職業ではなくなっています。原因は応募倍率の上昇など様々なようで、その希望者の増加理由も価値観の変化や経済不況などなどこれまた様々。希望者の後続が一定人数控えているのなら報酬の業界平均は上がりづらい場合が場合が多かったり下がる事があるのはわかります。人手不足や契約更新時の報酬額の増減幅は、大手とそうでないところでは全然違いそうでもありますが、平均額が下がっている事は事実です。
業務内容は変わらず、もしくは年々大変になるもギャラ平均は市場規模が小さかった過去よりが減っている。そこへ追い討ちの様に法案成立で「こんなんじゃ食っていけない」となる。非常に苦悩される方がおられるのはわかるので、乱暴な考えかもしれませんが・・・。
とは言え、です。「職業選択の自由」とよく言われますが、どの職種も就く条件は有ります。学歴や資格、経験などが不問でも面接試験を通過する必要がある場合がほとんどで、望む事は禁止されていませんが就けるかは別です。業界の肥大化によって売り手が増え、顧客のニーズもどんどん広がります。シチュエーションやプレイ内容などもそうですが、最も重要視されるのは容姿で、水準を上回らない場合不採用になります。
これは一般的な就職活動でもありふれている事です。なので「新法は自分の意思でAV俳優になりたい人、続けたい人たちを苦しめている」という意見は少し的外れな気がするのです。全てとは申しませんし世知辛いですが、ふるいにかけられるのはどの業種にも言える事、AV業界だけではないのではと思っています。
AV女優はもっと少なくていい。信頼と実績を積み上げた女優さんは現状よりもっと守られるべき。伴って作品数もそこまで多くなくていい。その分単価を上げろ。実際性癖にぶっ刺さる作品では何度もシコるし、「飽きた」なんて贅沢過ぎるんですよ。
総数が減った女優らへの待遇
さて、ここからが俺の意見の結論であり願望、かつ机上の空論です。
国からは「新法の遵守」で、所属事務所からは「業務内容や報酬額の合意、そして信用の獲得」で、ふるいにかけられ残った女優さんへの報酬額を上げるべきだと思っています。
自らの意思で選び覚悟の上での業務とは言え、差別や誹謗中傷、家族関係の問題などのリスクを負っていますし、救っているシコり人間の数は計り知れません。
そして何より、特殊な仕事です。総数を減らした事で伴って減った人件費をはじめとする経費を、既存の女優さんへ上乗せしてくれと思っています。事務所は女優さん以外も多くの従業員雇っていたり設備投資などもあるでしょうし、そもそもそれほど潤っていない事務所もあるかもしれないしそんな簡単な問題ではないのですかね・・・。しかしながら、自分のセックスでニーズに応えたファンタジーを演じて発信し世のシコり野郎共を救いまくってるんだから、矢面に立ってる演者が大金を得ないシステムはおかしいと思っています。
しかしながら消費者のニーズがエスカレートし続けている以上、一人あたりの報酬額が大幅にアップする程女優さんの在籍数が減る事は厳しそうですよね。
んなこたあわかっちゃいますがそもそもAVの販売価格が下がり過ぎなんですよ！3千円て！俺が初めて買った2000年代アタマ頃は既に約3千円でしたが、当時エロビ屋で「この値段でこんな美人のあんな事やこんな事が永遠に観れちゃうのか！？」と、マジで驚きました。創成期に2万円以上した時代もあったそうですが、3千円は安過ぎやしませんかね・・・。
新法賛成派の愚挙
塩村あやか氏はSNSで「AV女優さんともお会いして、納得していただけました！」と発信したのですが、対面した月島さくら氏は逆にそれを虚偽だと発信。実際はヒアリングで現場の声を聞いたと言う建前を作る為だけのポーズであったと批判しています。更には日本プロダクション協会（AV女優の事務所の協会）からの同席の場を設ける要望はは拒否されています。
元政財産業省の官僚宇佐美典也氏は「普通は法律作る前に、関係者が一堂に介して会議して、骨子の段階で意見募集して、業界団体に事前説明してQ&Aを数百問作って、国会質問で揉んで、周知説明会やって法律執行するんだが、AV新法はそういう手続き全部吹っ飛ばしてる」と述べており「中身がゴミ&ザルな上に執行に支障をきたすのは当たり前」と続けています。
また、AV人権倫理機構の発表分に「今回の立法において、業界の実態把握については、当機構からの情報提供が参考とされたようであるが、業界の構成員からの直接の聞き取りは実施されなかった」とあり、AV人権倫理機構へ入会しているメーカーやプロダクション、現場や制作者の声が反映されていない事が明らかになり批判されています。
（引用：「AV新法」のおかげで現場は大混乱！AV新法最大の問題点とは何か？）
AV女優天使もえ氏からの「適正AVが設立された現在でも自主規制の及んでいないプロダクションやメーカーがあるならその名前を挙げていただけますでしょうか？」と言うリプライに、ヒューマンライツ・ナウ事務局長伊藤和子氏は以下のように反応します。
ガン無視可決・成立
ほんの一部ですがこれらで、賛成派団体は反対派をガン無視し、賛成派議員も反対派をガン無視し法案成立、施行まで漕ぎつけた事がわかります。「被害の防止・救済」を掲げ少数であろうが被害者を無視しない事には賛成ですが、それ以外をめちゃくちゃ無視してんじゃねえか！そりゃ納得出来るはずないだろうが。都合が悪くなると「自分で調べて」「他の人に聞いて」、それっきり返答、公式発表などもなく・・・卑怯、もうめちゃくちゃです。
終わりに
AV新法賛成派と言うと塩村あやか支持者と誤解される事が多いのですが、不支持者とハッキリ申し上げておきます。塩村氏の政治思想や言動に反対、猛反対する事が多く、その上でAV新法に賛成です。法案成立の背景や過程は「糞」と言わざるを得ません。ついでにフェミニスト名乗りながらフェミニズムを履き違えた男性淘汰しか考えていない方も不支持。AV新法賛成派の中には本番行為、AV自体を無くそうとする野党がいましたね。
集中力がないもんでこの記事、着手からかなりの時間が経過しています。その間塩村氏は某プロレス発言で炎上、ブシロード社長の木谷高明氏もおこ。個人的には塩村木谷両者最悪でした。機会があればいつか書きます・・・。
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