日本国内務省考察その１
ガイドライン以外の装備について
これから…もし！いるとすれば！（しつこい）今後、同じガイドラインの中で日本国内務省装備をやってくれる人がいたとして、困るであろう部分の考察です。
「本当に考察の範囲だけで装備足りる？」
いえ、全然足りません。
国内外問わず、武装組織は多種多様の資機材・器材を使用しているので網羅しきれていません。
例えば武器の部分ですが
狙撃銃、散弾銃は使うのか、グレネードランチャーは使うのか？
細かい編成表の設定まで作っていないので、運用・編成・装備と考察の柱を立てる事が出来ませんが、恐らく軍事組織に近い小火器・重火器は持っています。（機甲火力・砲迫火力除く）
そこは日本国内務省のコンセプトで記述した「軍隊以外の武装国家組織」（Other State Militarize Organizations / OSMO）の説明を準用し
日本国内務省は軍事的な 戦術の訓練を受け、軍事的な装備を有し、戦時には軍当局の指揮下で行動する場合には、 それらは OSMO（準軍事的組織と言われることも多い）の概念に含まれると説明できます。
じゃあ何を使っているの？との幅の話なのですが
同じ自衛隊と警察で使用実績のある火器だけかと言えば必ずしもそうではありません。
初代内務卿の大久保利通がプロイセン王国の帝国宰相府をモデルに内務省が作られた組織文化等を考慮すればより良いものになると思います。
自衛隊か警察で使用実績がある物、もしくはドイツ製火器
この幅で考察すれば考えやすいのではないかと思います。
例えば狙撃銃も陸上自衛隊ではレミントンM24を使用していますが、既に更に口径の大きい対物狙撃銃も装備しています。
実験用途であれば既にサコーも持っています。
M24もM24A2と併用して運用している他、半自動の狙撃銃も検討されいるそうです。
用途に応じた狙撃銃を装備しているのが妥当性があると思います。
しかし必ずしも自衛隊と同じM24でなければいけないとの訳ではありません。
狙撃銃であればDSR１、大きな支援火器の範疇として考えるとHK417を装備していても妥当性があると言えます。
（※個人的な考察ですが、内務省の実行部隊は陸上自衛隊や米軍のように小隊や中隊に専属の能力証明済み射手や狙撃手がいるのではなく、武装警察隊の中に火力支援担当部署がその作戦の都度、人を支援に差し出すような気がします。）
（聞き取りした話なので根拠はありませんが、陸上自衛隊の普通科連隊の中には中隊にいる狙撃手と連隊本部で連隊長が直轄で運用する狙撃手がいるそうです。）
日本国内務省の戦う場面をイメージして自衛隊か警察で使用実績がある物、もしくはドイツ製火器、この幅で考察すれば宜しいかと思います。
（※個人的には銃火器は道具なので、使用用途が比較的ハードでそこまで専門技能が必要のない使い方をするものはオーソドッグスな機種に帰結するのかとも思います、例えばショットガンはレミントンM870とか…）
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