日本国内務省のコンセプト（編成について）

注意事項

注意と言うか半分呼びかけです。
このコンセプトはこの前提条件で遊びませんか？と言うルールブック的なもので、強制するものでは一切なく、ご一緒しませんか？というご紹介です。
架空ＰＭも日本国内務省装備もやってる方々（いれば）の中にそれぞれ既に
あるものを否定する意図は一切ありません。
まず最初にこれを記述しなければいけませんでした。

日本国内務省の編成について

それではifストーリーである日本国内務省の現在の編成についてです。
戦後、再編された内部部局の編成となります。

大臣官房（総務課、人事課、文書課、会計課）
警備局（監察官室、企画課、公安第一課、公安第二課、鑑識課、武装警察隊、前衛小隊）
調査局（総務課、第１課、第２課、第３課、第４課、防諜課）

国内の教育に関する分野、地方行政を集権的に統制する分野、集権的な警察機構は、組織からなくなりました。
ここでは主に警備局の隷下部署の業務区分について記述したいと思います。（）内がそれぞれの業務区分となります。
監察官室（監督査察）
企画課（運用・教育訓練）
公安第１課（国内勢力に関する情報収集等）
公安第２課（国外勢力に関する情報収集等）
鑑識課（鑑識技術による情報収集、通信電子機材からの情報収集等）
武装警察隊（安寧秩序阻害勢力等の無力化・重要防護施設等からの安寧秩序阻害勢力等の排除）
前衛小隊（安寧秩序阻害勢力等の無力化・武装警察隊の支援・特命事項）

（公安２課は日本国内で活動する国外勢力ですが、調査局は純粋に外国の情報収集と防諜になる為、業務が被りません。調査局の情報源は主に公開情報、関係部外機関からの情報提供（自衛隊・米軍・自治警等）、協力者等からの購入した情報となっています。）

この業務内容から、日本国内務省は情報機関が武力を持っている側面が強く出ていると思います。
情報機関が武力を持っている例は自衛隊、警察、海上保安庁になりますが、あくまで自衛隊は日本の防衛という任務の達成と必要な調査研究としての情報収集、警察は治安の維持の為に必要な情報収集、海上保安庁は海上における警察業務（治安の維持）を行うための情報収集であり、情報機関が武力を持っているのではなく、任務の為に必要な武力・警察力を持った行政機関が情報機関を持っている事になります。

武装警察隊は１コ連隊（約１０００人）前衛小隊は約３００名です。
イメージ的には武装警察隊は軍隊以外の武装国家組織(警察軍)、前衛小隊はその特殊部隊となります。
そして編成には教育訓練を所掌する部署はあるものの、教育専門部隊がありません。
あくまで実動に関する教育は部隊訓練のみです。
（これが後の装備の解説に繋がります。）

さて前回、書ききれなかった関係部外機関との任務区分です。

自治警（警察）との任務区分

架空PMである日本国内務省は治安の維持の為の情報機関ですが、自治警と違う点は、国内の治安維持を目的とし、治安の擾乱・破壊を実行または実行を企図する安寧秩序阻害勢力等（等は組織勢力だけでなく個人も含む）から国民の財産と生命を守る事を任務としている点です。

自治警は犯罪の予防や治安の維持の為に行政警察活動や、犯罪捜査や犯人逮捕を行う司法警察業務を行いますが、内務省はこれを行いません。
また治安の維持の為に必要な調査を行う公安警察業務を自治警は行いますが調査対象が暴力による活動を企図している兆候が確認された場合には、その対象を治安の擾乱・破壊を実行または実行を企図する安寧秩序阻害勢力等（等は組織勢力だけでなく個人も含む）と認定し、内務省がこれをせん滅します。

情報機関が武力を持っている側面が強い理由は、安寧秩序阻害勢力等の擾乱破壊活動を未然に防ぐ為にはその兆候を発見し事実が確認が出来た時点で、即せん滅しなければならない為です。

自衛隊との任務区分

自衛隊には治安出動というものがあります。
これは一般の警察力では治安を維持することができないと認められる場合に
内閣総理大臣の命令又は都道府県知事の要請により行われる自衛隊の行動です。
法的根拠は以下の通りです。
自衛隊法第７８条命令による治安出動
自衛隊法第８１条要請による治安出動
いずれの治安出動も警察官職務執行法を準用し、武器の使用が認められています。
またこの治安出動に際して、自衛隊法第７９条の２代１項治安出動下令前に行う情報収集という行動が定められています。
現実世界でもそうですが、出動自衛官の武器使用には正当防衛・緊急避難以外には指揮官の判断が必要となりハードルが高いです。
しかし内務省の実行部隊にはハードルが高くありません、安寧秩序阻害勢力等と認定できればその無力化が合法的に認められるのです。
（ただしむやみに国民に銃を向ける事は非合法になり、あくまで治安の擾乱を企図する首謀者とその支援者に限られる）

自衛隊と内務省の任務区分ですが、例えばゲリラコマンドが出た際には周辺地域の隔離、ゲリラコマンドの囲い込みを自衛隊が行い、せん滅を内務省が行います。
大規模な対処が必要な場合に、自衛隊は支援する立場となります。

小規模な場合、例えば小規模な過激派のアジトを強襲する場合、国外勢力の支援者を強襲する場合など、大規模な内務省の実行部隊だけで完結します。

別のケースでは台湾有事などで情勢が悪化し、日本国内にいる安寧秩序阻害勢力等が活動を開始した場合、自衛隊は防衛出動が下令されるまで行動ができませんが、ifの世界線である日本国内務省の実行部隊は、未然に強襲しこれを無力化します。
細かいケースで言うならば、情勢悪化の状況で、敵国政府の意図で活動する在日敵国人（情報要員）が自衛隊関係者に情報窃取の指示を行う為に接触した場合、日本国内務省はそれらを安寧秩序阻害勢力等と認定しこれを無力化します。（自衛隊関係者の生死は政治的判断による）

また有事の際には武装警察隊と前衛小隊は防衛省の指揮下に入り、主に二項地域における安寧秩序阻害勢力等の行動に対して対処することになります。
（自衛隊法における防衛出動時における物資の収容での、第一項「自衛隊の行動に係る地域」、二項「自衛隊の行動に係る地域以外の地域」の区分）

また命令に応じて一項地域での活動も実施します。
あくまで妄想ですが、ハイブリッド戦の一環で、平素から中国の支援を受けている日本国内の活動家が日本の治安を擾乱する事を目的としたデモを企画していた場合、デモの警備を自治警が、首謀者の無力化を防衛省の指揮下に入った内務省の実行部隊が行う事も考えられます。

最　後

間もなく３０００文字になるので、今回はここまでとします。
装備まで収まりませんでした。次回は装備に関する事項を掲載していこうと思います。

ここまでの設定でかなり妄想が捗りませんか？
例えば、自治警が覚醒剤取締の為に綿密な内偵捜査を行った末に踏み込もうとした矢先、内務省の実行部隊が現れ「北朝鮮の工作員が関与している為、支援者も含めて安寧秩序阻害勢力等と認定、無力化する」と言って現場で揉めたり、カルト宗教の支部に入る前に「生きて警察に捕まりたかったら武器を置いて出てこい、警察に引き渡してやる」とか宣言してから突入するとか…

軍装を愛する方やサバイバルゲームをされてる皆様、どうでしょうか？
一緒に日本国内務省装備やりませんか？（終わりの決まり文句）