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株:8月20日 CTAが日本株を試し買い。買うならクオリティグロース銘柄

このnoteは素人の妄想の垂れ流しであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、特定銘柄および株式市場全般の推奨や株価動向の上昇または下落を示唆するものでもなく、将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものでもない。
最終的な投資決定は読者ご自身で判断するっス。


前提として

日本株で海外投資家の割合は大きい。

売買代金で言えば、東証プライム市場で約7割、スタンダード市場で約5割、グロースで約4割を海外投資家が占める。

https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/investor-type/mklp77000000e9nf-att/stock_val_1_240801.pdf

今回の日本株の下落の一つの要因に、機関投資家が植田総裁に騙されたというのがある。
1月までは『粘り強く金融緩和を続けます』と言い続け、3月にゼロ金利解除した時も金融緩和と言っていた。
なので機関投資家は円キャリートレードを続けていたわけだが、7月に入って雲行きが怪しくなってきた。
自民党の大臣級の政治家二人が円安対策と利上げを求めたからだ。
これに対して機関投資家は0.25%まではしょうがない、と少し円キャリートレードを巻き戻し、ポジションを落とした。
これが7月17日~25日の円高と日本株の下げ。
0.25%までは折り込んだので31日の昼に発表された0.25%の利上げでは株価は大きく反応しなかった。
それが崩れたのが31日にマーケットが終了してからの植田総裁の会見。
『更なる利上げも辞さず!』みたいな姿勢を見せた事で機関投資家が大慌て。
予想外の事が起こったので暴落が起きた。

機関投資家は植田日銀に騙された形になったので、しばらくは海外の機関投資家は日本株に対して大きなポジションを取らないだろうと思われた。

それが4万円に戻るには少し時間がかかるという原因だ。

海外投資家は暴落で落ちた安い所では買いはしたが、今年前半のように再び高値でも買ってくれるかどうかは疑問だった。

CTAのスタンス変化

CTAというのは商品投資顧問業者で、一般的には、顧客から預かった資金を運用し、商品先物取引を中心に、様々な金融商品に投資する専門家や企業を指します。
CTAの中には、ヘッジファンドの一種として運営されているものもあります。

コンピューターのアルゴリズムを使い、市場のトレンドに沿った取引を行うトレンドフォロー型のヘッジファンドが日本株に対する弱気姿勢を転換し、先週後半から日本株を買い始めた。

CTAは9日までに日経平均先物のロングポジションの約50%を手じまったと推計されている。
複数のCTAの運用成績を日々追跡するSGトレンド指数(.NEIXCTAT), opens new tabは8月の最初の15日間に4.4%低下した。

SGトレンド指数によるとCTAは4,5月の日本株を買っていたし、6月中旬からの日本株の上昇局面でも買っている。
そして7月31日を最後にポジションを大きく落とした。
それが再び買い始めている。

今の日経平均は5、6月の長いレンジ期間の値幅を超えられないでいるが、このまま大きく下げずにレンジを維持していれば徐々に流出してしまった海外投資家の資金が戻ってくることが予想できる。

きっかけは11月の決算と大統領選挙。
アメリカが9月から利下げを開始すれば、住宅、車などの需要が戻ってくる。
日本企業の上方修正も11月の決算前後に出てきそうな雰囲気もある。

9月の権利落ちから株価は下落するだろうが、そこから10月の間に拾う銘柄を今からでも考えておきたい。

では、どんな銘柄を選べばいいのか?

クオリティグロース銘柄

(今日のマーケットプレス後場の井出真吾さんと鈴木さんのお話から)

今の日本市場では今年前半のように円安に頼っていた銘柄は戻りが遅い。

単価アップを含めた売上が伸びそうな銘柄。
バリューや値嵩株よりもグロース優位。
今日はTOPIX1%、日経平均1.8%、グロース3.7%上昇とそれが顕著に表れた。

グロース市場だけでなく、『成長する』という意味でのグロース銘柄。
その中でも質の良い、クオリティグロース銘柄。

高値更新銘柄の共通点
過去3年間連続増配
今期も増配予定
高ROE KDDI(13.2%)、ZOZO(53%)、キャノン(10%)
高ROA
キャッシュフローの獲得する割合が高い(KDDI30%、ZOZO20%、キャノン10%)

KDDI、ZOZO、キャノン、野村総合研究所、島津製作所、大塚商会、フジクラ、ゼンショーHD、サンリオ、日鉄ソリューションズ、しまむら、MARUWA、IIJ、日本発条、電通総研、ニチアス、ユーネクスト、アダストリア、システナ、フューチャー、アルゴグラフィックス、JBCC、JPホールディングス、バリューHR、SWCC

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