「喫煙者が減っているのに、肺がんが増えているのは、喫煙と肺がんが関係ないからだ」のウソ​​を暴きます。

※ このテキストノートは、全文掲載の投げ銭コンテンツです。
「喫煙率は減っているのに、肺がんが増えているのは、タバコと肺がんが関係ないからだ。』

　このような理屈が、アンチ禁煙の立場の方によって、ネットや書籍によく紹介されています。　（男性の場合を例にします。）

　下の図1は喫煙率と、肺がん死亡数のグラフです。

　確かに、喫煙率は1966年のピーク83.7%から、2011年の33.7%まで、減る一方です。

　そして、肺がん死亡数は1958年の2,919人から、2010年の50,395人と増える一方です。

　このグラフを見ると先ほどの論理は合っていそうです。でも間違っているのです。

　ここからは、よく読んでいただきたいと思います。

　がんというものは高齢になると増えます。したがって人口が高齢化するだけでも、がんは増えます。日本は現在急激に高齢化が起きており、それだけでも肺がんは増えていきます。そこで、本当に肺がんが増えているのかを比較するには、年齢構成を補正した肺がん年齢調整死亡率　（人口10万対）というものが使用されます。

　高齢化を考慮するとグラフ2となります。つまり1996年をピークに肺がんは減少に転じているのです。

　これは、喫煙率が減った影響が出てきていると考えられるのです。

　さらに分かり易く模式化すると図3となり、これは、タバコ病の流行モデルと言われるものです。

　喫煙率のピークの30年後に死亡のピークがくると言うものです。

　これは、よく考えてみると分かります。タバコを吸ってすぐ "がん" になる訳ではありませんね。

　しばらく吸い続けて初めて病気になるのです。そのタイムラグが30年という訳です。

　さて、いよいよ佳境に入ってきました。

　本質を見るのには、長期的なスパンでものを見る必要があります。

　そこで、もっと長いスパンでグラフ化しました。（1920年〜2011年）

　喫煙率は、専売公社→JTの調査では、1965年以降しかありませんので、それ以前のものは違う調査からですが参考までに加えました（破線）。さらに、タバコの一人あたり消費本数のグラフも参考に加えました。 (喫煙率調査は、1949-1964年までは、専売公社が外部委託、時事通信社・中央調査社・電通による調査）

どうでしょうか？見えてきましたね。

　喫煙率のピークの1966年から30年後、一人あたり消費本数のピークの1977年の約20年後の1996年に肺がんの死亡率がピークとなって減少しています。

　つまり、タバコ病の流行モデルは正しく、喫煙と肺がんの関係は日本人全体を実験の対象として証明されたと言って良いのです。

　これは、アメリカでも同様で、喫煙率の減少に遅れて、肺がん死亡も減っています。

　どうでしたか？

　アンチ禁煙のいわゆるタバコ会社の御用学者・医者の言説には騙されてはいけません。教授だろうと間違った事は言われるのです。真実を見る目をもっていただけたらと思います。

　下記にYouTubeで動画解説をしました。こちらも御覧下さい。

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