AERAdot.にて、拙著『ソニー 最高の働き方』の抜粋記事を連載してもらいました。全６回です。 ぜひご一読ください。
ダイヤモンド・オンラインに掲載されました。 ソニー復活のワケは「働き方」にあった？「配属ガチャ」とは真逆の驚きの人事制度とは https://diamond.jp/articles/-/350450
ダイハツ工業は２０日、新たに試験不正が発覚したことを受けて、国内外の全工場で自動車の出荷を停止すると発表しました。 不正を加速させた原因として、過度なコスト削減があげられていますが、思い当たるのは、２００７年に稼働したダイハツ九州大分中津第二工場の「ＳＳＣ（シンプル・スリム・コンパクト）化」です。 工場の建屋面積、設備投資額、工程数を大幅に削減することで、低価格な軽自動車で収益を出すことを狙った同工場は、当時、自動車業界でも注目の的でした。見学に訪れたホンダの当時のトップ
豊田章男氏もバトンタッチして安心したのではないでしょうか。 日本自動車工業会は２２日、次期会長にいすゞ自動車会長の片山正則氏が就任することを発表しました。１９６７年に自工会が発足して以降、トヨタ、ホンダ、日産以外から会長が就任するのは初めてのケースです。 退任する豊田氏が、片山氏を育ててきたことは大きな功績といえるでしょう。豊田氏は今後、経団連モビリティ委員会の委員長として自動車業界を活用して日本の競争力向上につなげます。 「全員で取り組むことが未来への一歩」と述べた豊
日本製鉄が急転直下、訴訟を取り下げました。 日鉄は2021年10月以降、トヨタ自動車と三井物産、中国宝山鋼鉄に対して電動車のモーター材料「無方向性電磁鋼板」の特許侵害訴訟を提起していましたが、2日、トヨタと三井物産への請求を放棄したと発表しました。 私は、当初から日本を代表する企業である日鉄とトヨタの係争は、日本の産業競争力強化にとって望ましくないと考えていました。 日鉄は、記者会見を開いて説明責任を果たすべきだと思います。
東京ビッグサイトで１０月２6日から１１月５日まで開催されていた「ジャパンモビリティ―ショー」の来場者は 1,112,000人となりました。 自動車、飛行機、ロボットなど、未来のモビリティが展示された同ショー。 各社の出展ブースは、スマホを手にした人たちが、人だかりをつくっていました。その熱気に、日本の未来を動かす原動力を感じました。
ホンダが、米ＧＭと進めていた低価格帯ＥＶの共同開発を中止するというニュースが飛び込んできました。 ホンダは昨年４月、３０年までに年間２００万台のＥＶを生産する計画を公表しましたが、コスト面などで問題が生じたようです。 ホンダ創業者の本田宗一郎の名言に、「独立独歩」があります。それを覆 してのＧＭとの連携。 私は、もともと自動車メーカー同士の連携はうまくいかないと考えています。ホンダは大丈夫でしょうか。心配です。
「ジャパンモビリティショー」が２６日、開幕するのを前に、報道関 係者に公開されました。 各ブースのプレスカンファレンスで印象的だったのは、揃いも揃って「未来」「未来」と連呼していたこと。トヨタ社長の佐藤恒治氏は、「モビリティの未来を伝えたい」と語り、日産社長の内田誠氏は、「未来にもっとワクワクを」と述べました。 「日本発の未来」をどこまで世界に発信できるか。日本の未来をどこま で一緒につくっていけるか。それこそ「未来」が問われます。
ソニー・ホンダモビリティは17日、電気自動車「AFEELA（アフィーラ）」の試作車を日本で初公開しました。 エンタメロボット「aibo」やドローン「Airpeak」から始まったソニーのモビリティ事業。「AFEELA」はもはや自動車の域を超えた“デジタルガジェット”ですね。 ソニー・ホンダがつくる新しいモビリティの世界にどんなサプライズが潜んでいるか。期待します。
ラグビー、サッカー、バスケなど、日本のスポーツは絶好調で、国民は元気づけられています。 日産の都市対抗復帰の決定は、ＥＶに乗り遅れ、沈みがちな自動車業界を明るくしてくれるのではないでしょうか。 https://global.nissannews.com/ja-JP/releases/230912-01-j
こちらにコメントを寄せました。 「独り立ちするのを機に社内の一体感、日産の魂を取り戻そうというメッセージではないか」 是非ご一読ください。
トヨタもか、ダイハツの認証不正。現場はウソをつく。性善説では限界がある。 三菱、日産、スズキ、スバル、マツダ…と不正があった中で、トヨタだけは、と思っていましたが。 この際、親鸞の悪人正機説をいま一度、かみしめるべきではないか。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF287YQ0Y3A420C2000000/
トヨタ自動車は１３日、４月１日に社長に就任する佐藤恒治執行役員が東京都内で記者会見を開き、新たな経営体制を発表しました。初の記者会見とあって、佐藤氏はいつになく緊張している様子でした。フレッシュな印象を受けました。 佐藤氏は、「新たな経営チームのテーマは『継承と進化』」と語り、次世代の電気自動車（ＥＶ）の開発を推進することを明らかにしました。２６年を目標にＥＶの設計や事業モデルを見直すといいます。 ４月１日からの新しい執行体制も発表しました。近健太氏、前田昌彦氏、桑田正規
日産自動車とルノーは６日に開いた取締役会で、日産株の出資比率引き下げ交渉で合意したと発表しました。ルノーが保有する日産株の比率を１５％まで引き下げ対等出資となります。 合意を受けて、三菱自動車を含めた３社の首脳が、英国ロンドンで記者会見を開きました。 もともと、日産内では、資本関係が対等でない状況に不満が高まっていました。２０年以上を経て、ようやく資本が対等になる新たな形が実現することになります。 ３社は、アライアンス各社の持つ技術の強みを活用し、より高いレベルのアライ
ソニーグループは２日、十時裕樹副社長兼最高財務責任者（ＣＦＯ）が４月１日付けで社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）兼ＣＦＯに就く人事を発表しました。 吉田憲一郎会長兼社長は、代表権のある会長として最高経営責任者（ＣＥＯ）を引き続き兼務します。 なぜ、２トップ体制への移行なのか。狙いはどこにあるのか。 ウクライナ危機、米中対立などの地政学リスク、ＡＩやメタバースなどのテクノロジーの変化、企業を取り巻く外部環境は大きく変わっています。 エンタメや半導体事業などで、収益力を取り戻
