2021.1.3 ジュディノート pickup
1. 株式会社アメリカ合衆国は、トランプが2019年6月5日に英国を訪ねた時に終了している。
2. 2020大統領選挙は全く有効ではない。なぜならもはや存在しないはずのアメリカ合衆国で行われた選挙だったからだ。
3. エリザベス女王は少し前に退位し、イギリス連邦は解体されている。
4. 宮殿にいた人々は 模様替えをしていたのではない。彼らは法医学の科学者で宮殿の下のトンネルを調査していた。ここで数多くの悪事が起こっていたからだ。
5. これは一般にはまだ公表されていない。特に英国では。真実が明かされるのを自分の目で見守って欲しい。
6. 今週は重要な週だった。1/6には大量の逮捕が見込まれている。
7. 逮捕はすでにされているが、1/6に公表されるだろう。一番明らかなのはマイク・ペンスとジョー・バイデンだ。
8. マイク・ペンスは副大統領の職務を1/2に辞任した。しかしこれは主流メディアでは報道されていない。
9. ペンスの代わりはJFK Jr. になる。
10. ジョー・バイデンは時期大統領から降りる。これも主流メディアで流されていない。
11. トランプ大統領の就任式は2021 年1月21日に予定されているままだ。チャーリー・ウォードはトランプチームに招待されている。
12. ペンスとバイデン（は本物でないだろうが by かんろ解釈）は逮捕されるだろう。
13. 彼らは新型コロナのワクチンを打っていない。なぜなら死ぬ恐れがあるからだ。まだ効果が証明されたワクチンは存在しない。原料が外箱に書いてあるが、これらは致死に至る注射の中身と同じだ。
14. 1/6水曜には選挙人団の集会が行われ、不正選挙に関するトランプ弁護団チームよる重大発表が行われ、ワシントンDCと全米各地でトランプを支援するた大規模な集会が行われ、マイク・ペンスとジョー・売電を含めた多くの逮捕者が公表され、量子金融システムについての話がされることになる。
15. トランプ大統領はストーム法に署名した。
バイデン、ハリス、ペロシ、コミー、クリントンの反逆罪 “爆弾” が2020 年1月6日水曜日の議会を吹き飛ばす可能性がある
以下のニュースソースよりジュディが報告：
トランプ大統領は今度の水曜日の議会で“爆弾” を投下する予定である。米国大統領を決定する選挙人団の投票が行われる前に、大統領の弁護団が中国共産党や他国の政府と共謀して行った民主党2020大統領選挙の詐欺行為についての証拠を公開するだろう。
この投票を行う議会でさえキャンセルされる可能性もある。なぜなら、相当な数の両院の議員メンバーがすでに反逆罪とペドフェリアの罪で起訴されているからだ。連邦議会全体の80％がペドフェリアに関与していたか、海外勢力と共謀して2020大統領選挙に影響を与えていたと見られている。
先週の12/27土曜、ウクライナで行われたある記者会見で、民主党の上院議員たちの要求により制裁措置が取られた国際的な汚職の概要が説明された。そして、ウクライナはバイデン犯罪一家を介して洗浄された何10億ドルという国民のお金を返還するよう求めた。
/prophecy/2020/12/ukraine-releases-bombshell-information-on-biden-today-mirror-this-asap-2516957.html
オバマ政権下で副大統領だった頃、フェイクメディアが呼ぶところの 「次期大統領」ジョー・売電は、ウクライナの検察官を脅迫したことをテレビで自慢したうえ、2020大統領選挙の直前には、「政治史上最も包括的な有権者詐欺組織を集結させた（オバマ政権と同じように）」と自分のやったことを公に対して認めていたのだ。
https://www.youtube.com/watch?v=MA8a2g6tTp0 https://www.youtube.com/watch?v=UXA–dj2-CY
シドニー・パウエル弁護士は、売電とハリスが大統領選挙において海外勢力からの干渉を受けていたと見られる選挙詐欺に関して270ページの文書をまとめ上げた。この調査は、大統領選挙に直接的に干渉を行うという調整された戦略に対し、民主党が協調姿勢をとったことを証明すると言われている。イラン、ベネズエラ、ロシア、中国の共産党が民主党と協力し、2020大統領選挙で汚職を働いたことは明らかなのだ。
パウエルの文書の中には、2020大統領選挙の詐欺に関与したと言われる政府のエリートたちが名を連ねている。例えば、カラマツ・ハリスの夫であるダグ・エムホフ、ヒラリー・クリントン、クリントン財団、元FBI長官ジェームズ・コミー、元司法長官ロレッタ・リンチなどである。ドミニオンの取締役会のトップ（トランプ票を捨ててバイデン票に変えるサーバーを運営していたことが判明）はジョージ・ソロス、またナンシー・ペロシの夫はドミニオンの主要な株の持ち主、同様にペロシの首席補佐官や上院司法委員会のダイアン・ファインスタインの夫も該当する。売電はピーター・ネフェンジャー元提督を政権以降委員会に指名した。ネフェンジャーはドイツをはじめとする海外諸国で米国大統領選の選挙票を不正に集計していたSmartmatic社の社長であり、取締役にも名を連ねていた。
水曜日にはドミニオンの投票機がトランプ票を売電票に変えてしまった証拠が公開されるだろう。11/3の選挙日の直前にドミニオン社が中国共産党に買われていたことは明らかだ。ドミニオンの機械が使われた６つの激戦州は、これは詐欺であり正当化できないと述べている。
先週、ナショナル・パルス紙では、ある膨大なリストを公開した。これには中国共産党から金銭、旅行、ディナー、”文化的”なプロパガンダ（情報など）をタダで受け取ったとされる、裏切り者の米国下院議員、州議員、官僚の名前が載っている。
パウエルの文書には、宣誓供述書、証拠、多数の目撃者や情報源からの証言が含まれていた。また、海外干渉、投票機詐欺の発端、米国大統領選挙へのサイバーセキュリティの侵入、軍部から一般の証言まで網羅している。
2016年のトランプ就任式の朝、彼はCIAとミーティングをし、その場で小児誘拐に関する案件について宣戦布告した。トランプがホワイトハウスに着任した直後、彼は司法長官にUtah John Huberを雇い、740人の捜査官に国際的な子供売春組織団体の一部を担っていると言われていた政治的・世界的エリートと呼ばれる人物に調査をさせた。それ以来、州の大陪審員が召集され、20万7,000件以上の起訴状が世界的・政治的エリートを対象に提出されているが、そのほとんどが贈収賄目的で使用された小児性愛の告発に関係していると言われている。
さらに最近では、トランプ大統領の2020大統領選挙不正に対する主張は、米国憲法の下で「デュープロセス（法の適正手続き）」での保護が組織的に否定されている。米国の裁判所や裁判官は、「2020大統領選挙詐欺を取り上げないことで、米国憲法への義務と忠誠心の放棄した 」ことを示したと言われている。
しかし、トランプ氏の法的戦略は、司法制度全体が機能しておらず絶望的なレベルで腐敗していると宣言することでさらに正当性を更に高めるため、常に法廷で負けることになっているのだ。それにより軍事法廷をもたらし、エプスタインのペドフィリ島の訪問者でもあったロバーツ最高裁判所長官を含む腐敗した裁判官を逮捕するためのとっかかりになるだろう。先日、トランプ弁護士のリン・ウッドは、ジェフリー・エプスタインは生きていたとツイートした。彼はおそらくGITMOで安全に保護されていたため、政治的・世界的エリートの話をこぼすことができたのだろう。
さらに、もし選挙人団による議会投票が開催された場合、不正立候補者のバイデンに迷わず投票した議員は一人残らず反逆罪への共犯を認めることになり、逮捕と起訴に直面する可能性がある。議員の中には、この証拠を見てその場で辞任する人もいるであろうし、また母国に対する犯罪への共犯者として逮捕されるかもしれない。
また、1/6水曜は、すでに行われている政治的・世界的エリートの逮捕者を公開する予定があったと言われている。最も明らかなのは、マイク・ペンスとジョー・売電の逮捕だった。違うかもしれないが、実際に取引があった可能性はある。1/2土曜にはマイク・ペンスが米国の副大統領を辞任し、一方、売電が次期大統領を辞任することで合意したという噂が流れた。
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