2021.1.13 ジュディノート pickup
＜Part1＞
チャーリー・ウォードによると、緊急放送システムは1/12の真夜中（EST）から始まる可能性がある。トランプはザ・ピープルと検閲されることなくコミュニケーションを取ることができるだろう。主流メディアが今度は凍結される番だ。
大統領の緊急放送システムでの発表は、ティア４BのRVやショットガン流動資産解放の煙幕としても活用され、また世界中のDSを打倒するための戦術の一部である。
ワシントンDCには15,000名からなる軍隊がいる。ペンシルベニア・アベニューは封鎖され、保安区域となっている。国家安全保障局は武装し、逮捕や裁判を行っている。軍隊はBLMやアンティファのリーダーたちを逮捕するために配備された。この逮捕は二段階で進められるだろう。第一段階は今から1/19、第二段階は1/19から90日間だ。
売電は譲歩するか、就任後にすぐに逮捕されるかのどちらかになるだろう。
復興共和国のための新しい大統領選挙が2021年3月の就任式までに行われるだろう。選挙は量子投票コンピューターで行われるが、これは表の集計に透明性がありほんの数秒で結果が出せる。
Qのチームは、サイモン・パークス、ロバート・デイビッド・スティール、チャーリー・ウォードをザ・ピープルに軍事情報を拡散することにおいて信頼している。今週は以下のような内容を報告している。
1/6以降、ワシントンDCはロックダウンされている。1/9土曜、トランプ大統領は軍隊を起動させた。
闇の10日間が始まった。そして、1/20の就任式で終わるだろう。
1/10日曜、トランプ大統領は反乱法に署名した。これにより逮捕に関する特定の権力を行使することができる。
翌日の1/11月曜には、トランプ大統領はワシントンDCに緊急事態宣言を出した。
軍隊は米国を乗っ取ろうとしていた海外勢力と共謀したエリート政治家たちの犯罪の証拠を集めている。裏舞台ではQチームとアライアンスがカバルを倒すための活動を行っている。
同日1/11月曜に、中国企業280社がNY株式市場から外された。ボード上には為替相場の数値が示されていたが、実際には取引されていなかった。これもカバルが公にならないように隠しているのだ。しかしながら、株式市場は暴落し、ペロシは姿を消した。
また1/11月曜には、アライアンスの諜報員であるサイモン・パークスがQと３時間に渡って会談した。そして、マイク・ポンペオが月曜の午後に「ヴォイス・オブ・アメリカ」でスピーチしている間に、アライアンスによる大量逮捕へのカウントダウン始まったと報告した。そして、スピーチの間、世界各地に目立たないように活動している軍事チームが、軍事作戦の司令内容を受け取った。
私たちは共和国を守るため、DSのエリート政治家、バチカン、CIA、MI6、中国共産党、マスメディアと戦っている。これらの集団はトランプ票から売電票に書き換えるという2020大統領選挙での不正行為を行い、アメリカが社会主義国家になるように仕向けたのだ。
我が国の安全のためにもこれから起こることを怖れないでほしい。ATM、インターネット、クレジットカードは、1/11月曜までにストップする可能性がある。外出を控えるように指示が出たなら、それは自分の身を守るためだ。軍部に盾をつかないように。これは世界的オペレーションの一部である。DSのカバルを打ち負かし、もうこれ以上国民を脅かすことがないようにするために必要なことなのだ。
緊急アラートは全ての人の携帯、電話、テレビ、インターネットに届くだろう。その他に放送されている番組が上書きされ、７〜８時間はアラートが続くだろう。
現金が引き出せない、クレジットカードが使えない、インターネットにアクセスできないといった状況が5日間は続く可能性があるため準備をしておくように。食料、水、医薬品、燃料、ろうそく/電池、ペット関連（食料、薬など）、現金を備えておくことだ。また、断続的な停電の可能性、固定電話や携帯電話、インターネットの停止などあらゆることを想定して準備を。軍部はおそらく10日間分で間に合うだろうとしている。
2020大統領選挙が盗まれ、それを裏付ける大量の証拠があることは言うまでもない。
軍部はワシントンDCをコントロールしており、またペロシに民主党もトランプを後押しするように話をした。
CIAとFBIは妥協し、実際に2020大統領選挙詐欺とペドのことを隠そうとした。
Twitter とFacebookはトランプ大統領のプラットフォームを削除した。
売電は妥協するか、逮捕されるかどちらかだろう。
ワシントンDCには15,000名からなる軍隊がいる。ペンシルベニア・アベニューは封鎖され、保安区域となっている。.
国家安全保障局は武装し、逮捕や裁判を行っている。軍隊はBLMやアンティファのリーダーたちを逮捕するために配備された。
トランプ大統領はロイヤルフラッシュを握っていた。
主流メディアのいくつかはすでに解体されている。
トランプ大統領はおそらく緊急放送システムを国内（the nation）に向けて行うだろう。もし主流メディア以外のネットワークが放送しなければ、彼らはライセンスを失うことになる。
トランプ側は犯罪人の情報を完全に占有している。
毎年800万人上の子供たちが行方不明になっていた。おそらく地下トンネルから救出された子供も何人かはいたと考えラエル。
Pedoempire.orgはペドに関する全種類の情報を集めることができるサイトである。
チャーリー・ウォード、サイモン・パークス、デイビッド・スティールはグレン・フリンやトランプチームと接点があり、一般公開してよい情報を与えられている。
1800年代初頭から米国が英国の言いなりになっていたため、両国の関係は終わっていた。
イスラエル、英国、バチカンは、皆揃って米国の敵だったのだ。
連邦準備制度は腐敗した銀行一族の隠れ蓑であったため、今はコントロール下に置かれている。
国連をニューヨークから追い出すことになる。
何千年も続いた悪魔崇拝のペドフェリアを終わらせることになる。
教皇はペドフェリアの煙幕であった。
反乱法が行使される日は近い。
6〜12州の知事や裁判所が譲歩した。
譲歩していないのは軍隊や保安官だけだ。
米国と英国のカバルは4月1日までに打倒されるべきである。
＜Part2＞
RVリリース、ショットガン流動資産解放、ティア４Bスタートはこの5日間のどこかで始まる可能性がある。軍部による米国内外でのDS逮捕が煙幕となっている。
反乱法が行使されている。米国は簡易的な戒厳令を敷き、トランプ大統領が最高司令官、フリン将軍が軍事責任者となっている。
間も無くトランプ大統領はいくつかの重要なアナウンスをEMSを通じて行うだろう。これは全ての主要なTVネットワークを占拠する。最初に明かされる内容は、いくつかの勢力がはびこる中で、トランプがすでに複数の行政命令に署名しており軍事裁判を許可していることだ。
POTUSと国防総省のホワイトハットは1/20の就任式を延期することを決定した。なぜなら、これはあり得ないことだが売電が就任されなかった場合、汚職まみれのFBIが、1/16土曜から1/20水曜にかけてワシントンDCと50州の州議会議事堂でアンティファとBLMの暴動を支援することを計画しているためだ。
軍隊と特別部隊が米国中の４００以上の都市に配備されている。DC には15,000人からなる軍隊がいた。特別部隊はアンティファとBLMにこっそりと潜入し、目立たないように逮捕を行なっている。
トップシークレットの放送衛星プログラムのテストランとして、トランプ大統領の宇宙軍がいくつかの国々で起こっている停電に関わっており、これと同時に特別部隊が逮捕を決行しているのだ。
週の前半に起こったイランでの停電はアライアンスの特別部隊によって引き起こされたが、これにより世界やイランの各地でのテロを支えていたDSのリーダーたちやターゲットとなる人物たちを捕獲した。彼らはイラクでのRVリリースも妨害を試みていた連中だ。イランでのこのようなミッションに加えて、また週末にかけてはイタリア、パキスタン、ベルリン、パリなどでも停電があり、POTUS、国防総省、アライアンスの軍部リーダー（フランスやロシアなど）は、ちょうど世界的に「嵐」が訪れていた時にDSの逮捕を厳粛に進めていた。
1/11月曜には、反逆罪の中でも重い罪にあたるナンシー・ペロシ、ジョー・売電、カラマ・針酢、クオモ、ペンス副大統領、アレクサンドリア・オカシオ＝コルテス、そして過去８年間に州と連邦に選出された大半の民主党員、フェイスブック、ツイッター、ユーチューブのCEO、その他の腐敗した政治家を大反逆罪で逮捕したという噂が流れた。そのうち何人かは保釈されたという。
ハンター・売電、ジェフリー・エプスタインはしばらくグアンタナモに拘留されており、国際的なマネーロンダリング、銃器、ドラッグ、人身（子供）売買、CIA、株式会社アメリカ合衆国、英国貴族により運営されていたペドグループ、バチカンを通して銀行カルテルなどについて供述していた。これらは全てペドフェリアや子供を犠牲にする悪魔崇拝につながるのだ。
1/12火曜、ホワイトハウスは国家人工知能構想局を立ち上げた。これは四職に宇宙軍とその軍の量子コンピューターを起動したことになる。量子コンピューターは世界中に金本位制をもたらし、2021年3月の復興共和国初の選挙に使われる透明性かつ即時性のある量子投票システムを提供する。また、極秘であるグローバル放送衛星システムについても公表した。これによりトランプ大統領の演説が世界中のTV画面を乗っ取ることもできるのだ。
1/20に向けての週末の間、食料や備品の不足、コミュニケーション手段、SMS、メディアの不安定な動き、加えてSTMやクレジットカード取引の不具合などがあるかもしれない。
この2週間はDSの反撃もあり、決して平坦な道ではない。しかし、アンティファのようなグループがどれほど暴力をふるっても、POTUS、国防総省、そしてホワイトハットのコントロール下にあることを覚えていて欲しい。
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