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ジャニーズ問題に対する私見

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ジャニーズ関連の「つぶやき」のまとめです。あくまで私見です。静観してましたが、情報を収集する中で、以下のとおり私の考えが決まったので書き始めました。ジャニーズは日本が誇る男性…

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#ジャニーズ事務所

ジャニーズ会見を視聴した感想

ネット記事を見る中で、情報が錯綜しており、会見内容を把握できなかったので、YouTubeで会見…

8か月前

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ジャニーズ事務所は再建に向けて社名変更すれば良かったのに…。J-FRIENDS事務所とかどうかな。
東山さんや井ノ原さんを矢面に立て、運営側の責任者がまともな説明をしない光景は、「アイマス2」と同じだと思った。「声優の盾」ならぬ「ジャニタレの盾」。ファンからの非難を抑える防御術。

9か月前

ジャニーズ事務所はたぶん社名変更するだろう。ただ、それでもプラスのインパクトが足りない。世間の喝采を浴びるような「奇跡」が必要。
『SMAP再結成』の可能性はあるだろうか。「飯島三智」さんに頭を下げ、ちょうど空いた副社長の席に座ってもらい営業と広報を任せれば、起死回生すると思う。

9か月前

「ジャニーズ事務所」は「会社」。アイドルではない。
育成部門の最高責任者で「社長」の「ジャニー喜多川」はその立場を利用し、Jr.(アイドル志望の少年)を多数レイプした。「会社」は放置・隠蔽して、解任・追放しなかった。
現在も「ジャニーズ」を名乗る「会社」に、社会的信用は置けない。

9か月前

1

ジャニーズの名前を変更不要とする理由は、皆で積み重ねたブランドで誇りや愛着があるからだと思う。
ただ、その名である限り、世界的な活躍はできない。史上屈指の極悪な少年レイプ魔の名前がつきまとう。
日本だけの「閉じコン」でいいと思ってるのかもしれないけど、日本での将来も危ういと思う。

9か月前

ジュリー氏がジャニーズ事務所の100％株主なのは全く問題ない。
そもそも刑事事件化しておらず民事上の消滅時効も成立している「被害者」に補償を行うという決断は、ジュリー氏がオーナー経営者だからできる。他に株主がいたらできない。
この機会にジャニーズ乗っ取りを企てる勢力には与しない。

9か月前

1

9月7日の会見は失望した。社名変更は東山さんの発案だから、社長就任に当たってジャニーズの名を捨てる覚悟を示し、求心力を高めると思ってた。反対者は『少年レイパー崇拝者』と煽れたのに。人権意識の無い者が事務所内の多数派なのが一番の問題。ジャニーは安心してJr.をレイプできたと思う。

飯島三智さんがジャニーズの副社長になればいいと私は思う。当時のメリー副社長にパワハラされて追放された。
逆境の時に人間性が出る。ジャニーズの圧力を受ける中で共に追放された香取・草彅・稲垣を表舞台に返り咲かせたが、飯島さんはジャニーズのタレントを引き抜くような不義理をしなかった。

9か月前

私は「当事者の会」を信用してない。
ジャニー喜多川の被害者は可哀想だが、被害者は特権がある訳ではない。基金に売上の数％を毎年払い続けてほしいと提案したようだが、これは不当要求。事故の示談金を考えれば分かる。
金は個人ごとに被害等級に応じた支払額で、受け取れば一切の権利放棄が妥当。

9か月前

10月2日にジャニーズ事務所が「将来」について会見するのか。色々な可能性が考えられる。私は会見まで話題を控えるようにする。見守るほかない。
ただ、日があるから、週刊誌に情報を漏らす役員・従業員・タレントが出てくるだろうね…。
解体の危機は再建のチャンス。進むためのビジョンが大事。

9か月前

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「ジャニーズ」の社名変更に当たって「J」の言葉もダメという見解は「言葉狩り」じゃないかな。Japan、Journey、Jumpも頭文字は「J」だ。
「ジャニーのモノ」を意味する「Johnny's」の名を変えるのは、「ジャニー喜多川」を礼讃する企業風土から「脱却」する出発点と思う。

9か月前

ジャニーズについて、ジャニー喜多川の名誉は剥奪していいが、タレントの名誉は守らないといけない。タレント自身の不祥事ではない。姪も含め、どの「個人」にも二次被害はダメだと思う。
会社再編による権力の分散が落とし所か…会社分割での新設会社への移籍と予想。無駄に騒がず2日の会見を待つ。

8か月前

ジャニーズ事務所は「#会社名募集中」やるの？
①持株会社、②補償財団、③アイドル養成会社、④デビュー組会社で解体し、まず権限や財産を分散すると思ってた。TOKIOは④の子会社。①はジュリー社、②はジャニー基金でいい。③④も社名を決めた上で、統一ブランド名(愛称)を公募なら分かる。

8か月前

ジャニーズ問題の議論が変だ。会見の「内容」が大事なのに、会見の「方法」が問題にされてる。この「記者会見」の「方法」は「茶番」だ。なぜなら隠蔽に消極的に荷担した国内のメディアや記者が多数だから。テレビや新聞は糾弾できる立場にない。「内容」が本当に実行されるかを監視すべきだと思う。