ボケばっかでやんなっちゃうな(No.75）

皆さん、こんにちは。
暑くなってきたので、喉ごしの良いものが食べたくなりますよね。
そうめんとか冷や麦です。
蕎麦やうどんでもいいですね。
ツルツルとすする、そしてグッと飲み込む。
いゃ、口の中が汁の味で一杯、になるような感覚が起きますね。
いま食べてないんですけどもね。

さて本日、話題を４つ述べますね。
いろいろ諭したりしますが、気に入らなければ、スルーで読み進めて下さい。
別段、人生の啓発活動（宗教活動）をしている訳でもないですし、破壊活動をしている訳でもないのです。
単なる、知的な教養の為の憩いの場づくりです。
良い子の皆さん、付いて来てくださいね…。

話題➀

政治で出生率が語られる時、同時に非婚化を持ち出す傾向がありますが、それを検証しましょう。

「将来への不安を取り除けば、結婚などの夢を諦めずに済む」とした意見は常識的国民からすれば半信半疑となりますでしょう。
その理由は、「不安のない人生などあるのか、不安のない人生は誰に訪れるのでしょうか」と言えるからであります。
プロスポーツ選手でも、新入社員やベテラン社員（局アナ、営業販売、開発等）でも、常に不安を抱え不安を解消しようと努力しているのではないでしょうか。

若者の所得を向上させることが最優先だと信じても、それは子作りに励む事と直結しないのは周知事項でありましょう。
何故なら、お金をそこそこ持つ、若い芸能人や若いプロスポーツ選手が多産をしますか。
出産後、育児後、キャリアを積んだ過去を自分の人生で捨てる事になりませんか。

女優や歌手やアイドルが、子供を多く生む。
その後、代わりの者が現れ、その役目を誰かが引き受けていってしまう。
職業の奪い合い競争が、各業界や各社で起きませんか。
これは芸能人や女子アナなら必ず分かる話でしょうね。

先進国では、富裕層ほど、子供を産まない、子供をたくさん作らない、そうした女性の心理を女性なら絶対に知る必要がありましょう。

私は男ですけど知ってます。
政治経済研究者ですからね。
知らないのは蓮舫タイプの者だけね。

分かり易く言えば、女性社長が産休を取りました。
会社は誰が意思決定していくのでしょうか。
大きな決定事項から小さな決定まであります。
全て取締役会に委ねるのでしょうか。
そうした資本規模の会社なのでしょうか。
従業員のやる気や労働意欲にどう影響するか考えましょう。
「怠けるか、ルーズになるか、無責任になるか」、それとも社長要らずで社長を解任する勢いをつけるのか。
なんとも言えない、スリリングな産休と言えませんか。

それとまた、「少子化は国全体の問題。自治体レベルで議論しても意味がない」とする主張は、大きな誤りがありますでしょう。
何故なら、少子化の原因は国全体の問題ではありません。
貧しい発展途上国では、出生率は高いです。
難民キャンプでさえ、子作りが流行り、出産は行なわれておりますでしょう。

更に言えば、人口爆発を危惧した中国は1979年から2014年まで原則1組の夫婦につき子供は1人までとする計画生育政策を実施して食糧やエネルギー獲得の需給バランスを計画経済に落とし込んで富国強兵体制を図ったが、実際は多産があちこちで起き、戸籍の無い中国人が増加し、人身売買の非合法化で問題となった。
その為、慌てて2015年から2021年までは1組の夫婦につき子供2人までと多産を容認する動きへ変更がされてきている。

要するに、国の関与が、ままならないのが「個人の性欲」と「個人の出産」なのでありますでしょう。

国が国民に命令して「子供を産め」と命じても、「女は、より良いオスの遺伝子を求めるし」、「より良い環境で育てたい」と本能で行動を決めるのであるから、身近な生活環境を重要視するのは当たり前となるであろう。

公園がある、買い物も便利、幼稚園や学校や病院も近い、そして警察や消防もしっかりとしている、ここなら悪人はいなそうだし、安心して住めるし、子育てに向いていると、まともな国民は、五感を通して感じ、理性的に思考を働かせるものでありましょう。

その事を否定して「自治体レベルで議論しても意味がない」とする主張は、産まれてくる子供の幸福（健康や発育）を願わない者の発言として、人間的に未熟な思考と言えましょう。

県や都が管轄する住宅や公園や道路や鉄道やバスや公民館や防災施設は多数あります。
これは自治体レベルの大事な取り決めで、住民の品性と幸福感が左右されるのです。

そのような事を理解できないで、単に、教育への投資を主張し、業務を支援するスタッフを小中学校に配置し、教員の負担軽減を目指すなどと言うのは、全く子供のいる世帯を考えない愚か者と言えますでしょう。

そうした考えの者は石丸伸二タイプで、人の親にはなれない者と見做せますでしょう。
言い換えれば「崖や河川敷に家を建て、台風で土砂降りとなり、建てた家は押し流され、一家全員死んでしまう」そんな環境を選ぶのに等しい者の考え方に近いでしょうね。

大事なのは、子育てする世帯の環境を整える自治体の良心的見識なのです。

私は昔は、子供でした。
皆さんも、そうでしょうけどもね。
その子供の時の想い出にあるのは、「近所の空き地で、缶蹴りを友達としたことです」。
「駄菓子屋で、スナック菓子を友達と食べた事です」。
「公園で、ぶらんこを大きく揺らして遊んだ事です」。
そうした一つ一つの小さな想い出が、懐かしく、人生を豊かにしていると思いますのは、私だけではないでしょう。

子育て政策（少子化）は、それは人々の暮らしの生活環境づくりなのです。
決して教員の数を増やす事ではないのです。
これからデジタル時代です。
授業の大半は、メモリー授業で可能です。
優秀な教師の授業を再生する時代ということです。
そこに教員不足はありません。

結論です。
お金があってもなくても結婚しない若者はいます。
お金に関係ないと言えます。
この事は、芸能界や財界からの理解度が高いでしょう。

少子化は国全体の問題ではありません。
47都道府県の各自治体が、地形や気候に合った地域の特色ある街づくりをすれば、おのずと住民のニーズが建設的に湧き、人口が盛んに流動性を持つのであります。
何故なら、日本人は価値観が同一性を保つからです。
そこへ移民難民を差し込めば、地域の特色は変異してしまいます。
ブラジル人村、クルド人村、中国人村、インド人村、イラン人村、北朝鮮人村、などなど日本に形成させては、自治体は破綻するでしょう。

話題②

「高齢者がコンビニエンスストアに突っ込んだぞ」
「高齢者がスーパーマーケットの駐車場で人を撥ねたぞ」
「高齢者が逆走して交通事故を起こしたぞ」
「高齢者が歩道に乗り上げ人を轢いたぞ」
「高齢者が登校中の児童の列に突進したぞ」
だから「高齢者から自動車免許を取り上げよう」などの感情論で自動車免許証の返納を半強制的に国や自治体が推し進める事は非自由主義であると言えます。

そもそも自動車免許証の取得は任意のはずです。
そして取得するものの「自動車を運転しないペーパードライバー」も、それなりにいる事でしょう。
若者でも自動車免許証を取得しない事は不自然な事ではないです。
都会なら尚更、必要性がないからとなります。
便利な地域に住めば、ほぼ徒歩や自転車で移動できるのです。
また地下鉄やJR線があるのは何の為でしょうか。
誰もが毎日、遠出をするわけではないでしょう。

結論です。
高齢者の自動車「運転免許証」の自主返納は不必要です。
わざわざ自分から運転免許を取り消す事はしなくていいのです。
何故なら、自動車を運転しなければ済むからです。

仮に自主返納して代わりに「運転経歴証明書」を発行してもらい、民間企業の各種割引や特典が欲しいのなら別だけど、そうでないなら、せっかく取得したのだし、運転しないでいればそれだけでいいので、自動車運転免許証は持っていた方がいいのではないでしょうか。
但し更新の際は、お金の出費がありますけども、それは記念として扱いましょう。

まぁ、要人やステータスのある者や芸能人などは、交通事故を恐れ、自分で運転することを避けますけどもね。
人生のリスクマネジメントというものですよ。

話題➂

我が国日本はイギリス・アメリカなど（英語圏）の外圧に押されて1994年から金利自由化を拒否できずに金融市場調節を外国資本（ユダヤ資本とオイルマネー）に誘導されるようになり日本国資産の解体が事実上を行われてきております事でありましょう。
だから1999年から「ゼロ金利政策」の実施で無担保コールレート（無担保での資金貸借のうち、約定日に資金の受払を行い、翌営業日を返済期日とするものにかかる金利のこと）を行い「建設関連の内需拡大」と「外国資本の導入」で日本国をアメリカ・イギリス並みの安ぽい国（雑多な人種の掃き溜め）にしてしまっているのです。

こうした「低金利政策」が続く以上、避けて通れないのがインフレという物価上昇の市場経済ですよね。
ですから、公明党は与党の立場として、低所得世帯（創価学会員向け）を対象にした生活支援策を講じてきましたね。
物価高対策として8~10月（3か月間）再実施する電気・ガス料金の負担軽減の補助金は、標準家庭で電気料金は月1400円、ガス料金は月450円の負担軽減になる見込みで、全世帯へ予備費財源投入（数千億円から数兆円）で「ばら撒き対応」するらしいですね。
「有り難いような、そうでないような」、そんな曖昧な政策です。

何故なら、黒字決算した各電力ガス会社への電気ガス代値引きを促し（電力ガス自由化促進策）、呼応しなければ法人税率を上げる措置で公共政策を進めれば済みます事でしょう。

そもそも値上の原因は、インバウンド観光に弾みをつける移民政策によるものでありましょう。
「移民難民の増加」それに伴う電力ガス需要の増加、および外国人観光客の電気使用量（スマホ充電等）の増加や外国人観光客が利用する飲食店への電力ガス供給増によるものでありましょう。

結論です。
外国人を入国させない定住させない政策に舵を切れば、電気使用量の増加を防げますので、その結果、電気ガス代は値下げできます。
また公共政策で、そうした措置は必要となります。

もともと、この日本国に外国人はいませんでした。
江戸300年間、鎖国していたのは、外国人のモラルの低さや暴力支配を好む傾向を江戸幕府（大乗仏教の浄土真宗）は危険視していたからでありましょう。
外国人は日本人と異なり、物事の「善悪の判断」で基準が違いますでしょう。
例えば、ひとつ。コンピューターウイルス、これは外国発の技術です。
これをインターネット上に拡散させて楽しんでいるのが外国人となります。
そしてふたつ。在沖縄米軍兵が加える性的暴行の多発です。
これはバカンス（長期休暇中）の感覚で日本国へ赴任した米兵の人種差別の暴力であります。
みっつ。100円均一販売店で爆買いする外国人観光客の訪日です。
この行為は「安物買い」に夢中になる低所得層の外国人の購買意欲であり、出身国の商業（販売流通網）が衰退している証拠となります。
よっつ。我が国日本で生活保護申請を出す外国人の存在です。
日本人は外国へ行き、その国で生活保護申請をしません。
最悪の生活苦の場合は、母国の日本へ帰国します。
外国人は日本の税金を搾取する為に日本で生活保護受給者となります。
いつつ。海外では日本語の「表示板や標示板」がほぼ無いです。
日本国内では英語、韓国語、中国語、などを用いて公共の安全確保と治安維持に努めておりますが、外国の外国人は日本人の日本語使用など無関心であり、軽蔑に等しい程の失礼な無視（侮辱行為）を当たり前にしております。

このような事で、日本は外国と「平等で対等な立場」を得ていると言えましょうか。
「外国は、どうこう」と直ぐに海外を比較対象にする議員やコメンテーターがいるけども、そうした連中は、海外の実情を知らないのでありましょう。
「どっかに、引っ込んでいて欲しいですね」。

外国人は、役に立たない人種だと思う事で、今の政治課題や国難と言われる問題は解決できる事でありましょう。

話題④

我が国日本は、空前絶後のインフレーションによる物価高騰の生活で、国民は凌いでおります。
そうした時勢で、国際親善のため国賓としてイギリスを公式訪問中の天皇皇后両陛下は2024年6月25日、首都ロンドンのバッキンガム宮殿でチャールズ英国王夫妻主催の晩さん会に臨まれたらしいですね。
随分と、暇で呑気な貴族外交と言えましょう。

それでは何故この時期に、天皇皇后両陛下のフライトのプランを立てたかです。
宮内庁が主導したのでしょうか。
「いいえ」、おそらくは7月7日投開票日の東京都知事選挙について、闇の勢力（守旧派）からの打診があったと推測できます。
つまり、新型コロナウイルス感染症が伝染病として国家的危機に瀕していた時に、新型コロナワクチン接種をしたかどうか分からない天皇皇后両陛下ですから、人が現実社会において守るべきとされる規範をどう理解しているか疑問となりましょう。

何故なら、新型コロナワクチン接種は、「自分の為、そして大切なあなたの家族や友人知人の為、如いては日本社会の為」に接種する事が大切ですと、接種の理由や動機を国や自治体がマスコミを通じて説明して勧誘してましたよね。
なので当時、新型コロナワクチン接種をしなかった者達は「非国民な日本人」となるので、信用する事は出来ないと接種済み者から判断されますでしょう。

皆さんは接種済みですよね、私もそうです。
とりあえず、1，2年以上経過しましたが死んでません。
殺人的毒薬説があるようですが、科学的根拠がワクチン成分や接種方法にない話なら、それはカルト宗教の妄想と同類になりましょう。
ここ日本国は科学的文明国家です。

結論です。
日本の王様でいたいのなら、日本国民の信頼を得ないと「憲法改正で天皇制廃止」としてしまいますよ、と多くの新型コロナワクチン接種済み者から申し出がある事でしょう。
それだけ、新型コロナワクチン接種済み者達は、純粋で素直で良心を持った善人なのです。
岸田総理は接種したようですが、天皇皇后両陛下はどうでしたけ。
まぁ、地球上の人の流れを止め、米国製薬会社を独占的に儲けさせ、そしてウクライナ戦争を始める資金を募る為に株価操作をしたいから、パンデミックを発布した経緯には一定の理解は困難ですが必要となりますでしょうけど、あのやり方は、ワクチンビジネスの部分が多い話です、その副作用による被害者がいるなら、取り返しのつかない政治決断を故安倍晋三したと言えましょう。

渡来人となる天皇のDNA的顔面は、国民民主党の玉木雄一郎代表とも違うし、自民党の岸田総理、維新の馬場代表、立憲の泉代表とも違う。
更には、芸能人の玉木宏さん(44)、松本人志さん(60)、有吉弘行さん(49)、櫻井翔(42)などとも大きく違うであろう。
ならば、人種が違うのか、とさえ言える問題に発展し、日本国にある血統主義に幾多の疑問を投げかけるのは必須と言えましょう。

今の日本は「大変な時期である」と認識する事が出来る頭脳を持つなら、皇室外交は控えるべきであったと言えないか。
しかし皇室外交を断行したのは、予定通り都知事選挙が荒れ模様だから、一時的避難措置であった対応なのかもしれない。
随分と物騒な日本にしてくれたものだな、今の与野党政治はさ。

以上、本日の①から④話題は、どれもマスコミの理念と行動力に応じた結果が出る俗世間の話題と言えましょう。

今現在のマスコミは、日本人にとって日本国を豊かで平和な国にしたいのか。
それとも外国人を優先させた社会の構築を目指すのか。
その為、同時刻帯に同じようなニュース報道をするしか出来ない、共産主義や北朝鮮を模倣する報道機関のままでいるのか。

真実を国民へ伝えるのか、隠蔽するのか。
理想を排除し事実だけを放送するのか、そうでないのか。
あれこれ言い出せば、際限なく出てきますでしょうが、今日は軽く触れておく程度にします。
なにせ、私は原稿料が入るライターではないのでね。
政治家への道は有耶無耶になり、民間企業への再就職も閉ざされれば、もう覚醒して「スーパーサイヤ人」になってしまいそうです。

皆さん、ここは爆笑するところですよ。

さぁさぁ、いろいろ変な事が多い日本社会になってますけど、それもこれも、悪いのは政治なのですよ。

粗悪な野党が、貧弱だから束になって共闘しても、一つ一つが粗悪なのですから、まとまっても、与党の巨悪に対抗できないのは言うまでもなく、悲嘆な世界となりましょう。

やはりここは、本格派の政治に期待でしょうね。
そんな人、いるのでしょうか。
私は知りませんけど。
皆さん、一緒に頑張りましょう。。。完