インスタグラムで買い物をする時代へ突入

今尚ユーザー数が増えており世界中で10億人、国内でも3300万人の利用者がいるインスタグラム。日本国内においては親会社のFacebookの利用者をすでに上回っています。

そんなインスタグラムですが今年は更なる進化を遂げるのではないかと言われています。

インスタグラムはただのSNSではなく生活に不可欠なものへと変わろうとしています。その一つとして、今後国内でもリリースされると言われている「CHECKOUT(チェックアウト)」機能です。

インスタグラムで買い物！？

インスタグラムは近年、ショッピング機能を強化しています。日本では2018年からアパレルブランドなどがアカウントに投稿した写真に商品名、値段、購入サイトへのリンクをタグ付けできる機能「SHOP NOW(ショップナウ)」機能を提供しています。

当初は日本国内では、BOTANIST、ZOZOTOWNなどの合計6ブランドでテスト運用が実施されていましたが、今ではFacebookとの連携ができれば誰でも簡単に設定することができるのでECサイトをやっているところは必ず設定しおいた方が良いでしょう。

そして今後日本国内にリリースされると予想されている機能があります。それは、アメリカ本国で昨年3月からインスタグラムのアプリ内で直接商品が購入できる「CHECKOUT(チェックアウト)」と呼ばれる現在試験的に機能が実施されているものです。

CHECK OUT(チェックアウト)とは？

こちらのCHECK OUT(チェックアウト)機能は、インスタグラムのアプリ内で商品の購入が全て完結する機能となっています。一度、支払い情報や住所などの個人情報を入力して保存すれば、以降は入力の手間なく購入までスムーズにできてしまうのです。

現在では、このサイトではこのブランド、違うサイトではあのブランドというように一々アカウントを作り直したり登録をしたり、支払い情報や住所などの個人情報を入力しなければ行けませんでした。

しかし、この「CHECK OUT(チェックアウト)」機能では利用している会社の商品を全てインスタグラムのアプリ内で完結できるため非常に便利と言えるでしょう。

気になる信頼性の面では「バイヤー・プロテクション」というものがあります。こちらは販売者とのトラブルが起きて解決ができなかった場合は、インスタグラムから返金されるという仕組みです。

CHECK OUT(チェックアウト)を利用する流れ

現在はアメリカでしか利用できませんが、今後日本に上陸した際も利用方法は変わらないと思われますので、公式サイトの情報をもとに実際に購入するまでの方法を紹介しますい。

まずは、インスタグラムでフィード投稿もしくはストーリーズ投稿で気になるブランドや商品を探してみましょう。

インスタグラム上にはすでに様々なブランドがアカウントを運用しています。

実際にアメリカでは「H&M」「Zara」「Uniqlo」などのファストファッションから「Prada」「Burberry」などのハイブランドまでこのCHECK OUT(チェックアウト)機能を導入しています。

そしてこのCHECK OUT(チェックアウト)を導入している投稿の中から気になるアイテムが見つかったら商品タグをタップすると詳細を確認することができます。

詳細を見ると商品名、価格が表示されるのでここから購入することが可能となっています。

また、一度見て購入をしなくてもインスタグラムの保存機能でブックマークのようにまたすぐに見返すことができます。

一度見て気になったけどもう一度探せない商品ってネットショッピングではよくあることかと思います。この機能では気軽に保存して、悩んだり、時期がきた時に購入するということができるので買い漏らしを防ぐことができます。

たったこれだけで購入が完結してしまうのがCHECK OUT(チェックアウト)機能です。インスタグラムを一度開いてお気に入りの商品が見つかったら即購入できるというのは非常に時間の節約にもなります。

また、実際に使用している画像が見ることができるので消費者側がイメージがしやすくついつい購入してしまうという事例が増えるでしょう。

そして、インスタグラムではブランドの知名度ももちろん必要ですが、アカウントをしっかり運用しているのであれば、投稿がそのまま直接宣伝にも繋げることができるので広告費も抑えることが可能になります。

最後に

今後日本に来るであろうと言われているCHECK OUT(チェックアウト)機能は非常に便利であることがわかりました。

すでにECをやっているブランドはインスタグラムに力を入れていることかと思いますが、今後この機能がリリースされた際はアカウントの運用がますます売り上げに直結することかと思います。

ユーザーは利用するのは便利ですが、アカウントを運用するブランド側は様々な施策を行っていく必要がありそうです。