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堤未果さん情報〜。 知らせないと…

ビデオの公開は終了してしまいましたが、下記の堤未果さん情報も興味深いです。🐧


[News]堤未果塾を開催します

今日は、特別なご案内があり
ご連絡をさせていただきました。

というのも、、、

この度、堤未果氏によるオンライン塾を
開講することになりました。

テーマは、「国際機関のカラクリ」です。
オンライン塾の詳しい内容は、
こちらからご覧ください。
↓  ↓  ↓
>詳細を確認する


*  *  *  *  *  *


もしあなたが、コロナワクチンについて
少しでも不信感があるのなら、、、

こちのビデオでお話しする内容は、
非常に重要です。

なぜなら、コロナワクチンの安全性や
有効性を根底から覆す内容を
お伝えしているからです。

また、コロナワクチンの接種を
推奨するWHOの裏には、、、

巨大製薬企業や投資家の影が
見え隠れしており、
彼らの利益のために情報が
ねじ曲げられている可能性があるからです。

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[明日〆]Youtubeから嫌われる二人

4日後の4月15日 (木)
19:00〜21:30の2時間半に渡って
オンライン対談を行います。


テーマは、「WHOとコロナ」です。


そして、この対談を行うのは、
Youtubeから嫌われる二人、、、

国際ジャーナリストの堤未果氏と
徳島大学名誉教授の大橋眞氏です。


YouTubeから嫌われるとは、
一体どういうことか、、、

というのも、堤未果氏と大橋眞氏は
YouTubeでも言論活動をされています。


堤未果氏は、、、
チャンネル登録者数:3.6万人
動画一本の最高視聴回数は、16万回の

『堤未果 / 月刊アンダーワールド / 公式チャンネル』
で情報を発信しています。


また、大橋眞氏は、、、
チャンネル登録者数:2.3万人
動画一本の最高視聴回数は、8.2万回の

『学びラウンジ』で
情報を発信しています。


その活動の中で、お二人の掲載した動画が
たびたび削除されているのです。


例えば、、、

堤未果氏は、
昨年12月10日に
「コロナワクチン」の危険性を解説した動画が、
Youtube側の都合によって、削除されました。


大橋眞氏も、
「PCR検査」「コロナワクチン」に対する
信憑性を解説した動画が削除されています。


今回のオンライン対談
「WHOとコロナ」では、、、

WHOと巨大製薬企業の闇や
知らされないコロナワクチンの安全性など

YouTubeに掲載できないような内容をお伝えします。

ぜひ、こちらから紹介をご確認ください。
↓  ↓  ↓
>コチラから確認する


ー(株)経営科学出版
 月刊アンダーワールド事務局


追伸:

突然ですが、あなたに
ワクチンについて質問です。

次のワクチンのうち、接種後の副反応被害が
最も多いものは、どれでしょうか。
(100万接種あたり/副反応検討部会の資料より)


㈰インフルエンザワクチン
㈪Hib(ヒブ)ワクチン
㈫子宮頸がんワクチン




それでは、答えの発表です。
実は、「㈫の子宮頸がんワクチン」です。

画像1

米国:メルク社が開発した
子宮頸がんワクチン「ガーダシル」は、
100万接種当たり155.7人。

英国:グラクソ・スミスクライン社が
開発したワクチン「サーバリックス」は、
100万接種当たり245.1人の被害が
出るとの統計結果です。


副反応被害の発生数が多い、
子宮頸がんワクチンですが、、、

WHOは、このワクチンの接種を
推奨しています。


なぜ、安全性の担保されていない
ワクチンの接種をWHOは、推奨するのでしょうか。


そこには、WHOと巨大製薬企業、
そしてビルゲイツ の
驚くべき「闇」が隠されていました。


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3月30日WHOが新型コロナウイルスの
発生源を中国・武漢で調査した報告書を
発表しました。


その報告書では、
「中国の研究所からウイルス流出」説を
ほぼ否定しています。

これに対し、日本や米国など14カ国は31日未明、
調査が「著しく遅らされ、
完全な元データや検体の入手を欠いたと
中国を批判しました。


さらに、WHO事務総長も
「元データの入手が困難だった。
評価活動が十分だったとは思えない。」
と指摘し、
長い間データを開示しなかった中国に対して
不満をあらわにしました。


しかし、なぜWHOはデータを長い間
入手できなかったのでしょうか?


その理由は、中国が調査を拒み続け、
WHOはそれを認めていたからでした。


WHOの中国寄りの対応を見て、
『WHOのテドロス事務局長は中国に
「買収された」、確かな証拠もある』
と発言したのは、ポンペオ元国務長官です。


コロナウイルスが中国起源であることや
初期段階で隠蔽しようとしたことが


国際社会に発表されれば、
中国は責任を追求されることになります。
それを避けるために、
WHOを金と権力で買収したというのです。


自分たちの思い通りに動かすために、
中国は国際機関に対しても買収を
行っているのです。


ですが、このようなことは
コロナの話だけに止まりません。
コロナによる責任のなすりつけあい
をしている裏で、
もっと重大なことが進行していたのです。


それは、「金融」についてです。
実は、米中の間では金融について、
メディアでは絶対に言わないある対立が
起きていたのです。


それは一体何なのか?
そして、なぜメディアはその報道をしないのか?




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