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(9/3まで再公開ビデオ) コロナ💉ワクチンで、 7億9000万円 儲けた “ファイザー社” の 2人 … とは、誰でしょう〜?🐧? 👇 答え👇

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堤未果さんの講座PRビデオが、9月3日まで再公開されています。まだ、ご覧になっていない方は是非どうぞぉ〜、オススメですよ〜。そして、できれば、この話をジャンジャカ拡散していただけるとうれしいです。よろしくお願い致します💕

そして、もう1本のビデオ ② は、堤未果さんのビデオのように衝撃的な内容ではありませんが、とても興味深かったです。元建設省の官僚だった方による講座PRのビデオです。(この方のような優秀な官僚ばかりなら、日本はもっともっと〜、良い国になったのかもしれないです。)渋い内容ですが、勉強になります。🐧

👇

🔴 ビデオ ①:遺伝子ワクチンと個人情報大バーゲン

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https://in.tsutsumimika.jp/ttuw_iwk_3_38?cap=ml


🔴 ビデオ ②:なぜ日本の古都は奈良から始まったのか?そして、なぜ京都に遷都しなければならなかったのか?

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https://in.38news.jp/takerk2_2109?cap=ml


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🔵 2021/05/25 の note 👇 にある、メルマガ記事などもどうぞぉ〜。🐧💦

2020年11月9日、2人の人物が大金を手に入れた。それは、、、ファイザー社CEOのアルバート・ブーラ氏と副社長のサリー・サスマン氏だ。ブーラ氏は5億9000万円、サスマン氏は2億円を手に入れたのだ。一体彼らはどうやって、たった1日で2億円以上(8億円近くもの)大金を得ることができたのか?これは、ファイザー社の株価の推移を示したものです。。。

CEOアルバート・ブーラ氏と副社長サリー・サスマン氏
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2020年11月9日ある二人の人物が大金を手に入れた。ファイザー社のCEOアルバート・ブーラ氏と副社長のサリー・サスマン氏だ。ブーラ氏5億9千万、サスマン氏2億円。一体彼らはどうやってたった一日で2億円以上の大金を得ることができたのか?これはファイザー社の株価推移を示したものです。
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2020年11月9日にかけて株価が急上昇してます。
一体何故ファイザー社の株価が突然高騰したのでしょうか?それは11月9日にファイザー社が大々的に公表したある情報がきっかけでした。その情報とは「アメリカのファイザー社とドイツのビオンテック社」が共同開発した新型コロナワクチンが90%を超える有効性が確認されたというものです。
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アメリカの大手総合情報サービス会社のBloombergが「新型コロナワクチン開発でファイザー社の株価急伸」と報じたように、その情報は同社のワクチンに世界の期待が一気に集中しファイザーの株価は一気に高騰しました。このタイミングでブ−ラ氏とサスマン氏は速やかに自社株を売却し、たった一日で億を超える大金を手に入れたのです。しかしこのファイザー株価急上昇の裏には衝撃の真実がありました。当初ファイザー社のワクチンの有効率は90%超と報道されてました。世界的な医学専門誌「 the New England journal of Medicine」にもファイザー製のワクチンの有効率は95%と掲載されてました。しかしその報道は事実ではありませんでした。統計のカラクリを使った真っ赤な嘘だったのです。

ウィルスとワクチンに精通しファイザー社が公開している600ページもの資料を丹念に読みこんだ新潟大学岡田正彦教授は、このように暴露しています。「発表された600枚を超えるデータの詳細を読み解き正しく計算するとワクチンの有効性は19%までに低下する。真実を読み解くには数字の羅列が続き非常に困難な統計のカラクリが隠されている。」画像13

つまり世界に発信され、私達がニュースで耳にした有効率は統計のデータの操作によって作り出された数字だったのです。しかしながらファイザー社が過度な効能を吹聴したのは今回が初めてではありませんでした。過去にアメリカ国内で承認されていない薬の効能を 医者に対して吹聴したことが摘発され、最終的に2300億円の賠償金を支払うという事件があったのです。
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これはアメリカ検察当局がかつてない規模の医療の信頼を根底から覆す事件だと、厳しい勧告を出す程の大事件でした。岡田教授が同社の論文から明らかにしたように、今回もまた統計は操作されてました。尖った見方をすれば、まるでファイザー社のCEOブーラ氏たちが意図的にコロナワクチンの有効率が高くなるようにデータを操り、株価が上昇するのを待って、ここぞとばかりに自社株を売却したのではないでしょうか。そのよう疑いを持たざるおえない程、数字のトリックとお金の流れは出来すぎているのです。しかしこれはファザー社に限った話ではありません。

モデルナのCEOステファン・バンセル氏は自社株50万株売却
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まもなく日本で接種が始まるワクチン製造元であるモデルナ社も過去に同じような手法で巨額な利益を手にいれていたのです。
モデルナ者のCEOステファン・バンセル氏はモデルナ者の株価が上がった瞬間50万株以上売却しました。これは事前に設定された内部者限定「10b5−1」と呼ばれる株式売却プランを利用したものでした。この手法によってモデルナ社は2020年のはじめからかぶかを4倍までに伸ばしモデルナ者の一部幹部たちは大金を手に入れたのです。これだけでは有りません。ワクチンの治験を担当する病院理事長がモデルナ社の重役を兼任し8億円相当の株券を供与されていたという事実を明らかにされています。
治験責任者が製造元企業の株を大量にもつ企業の役員であるという事実を見ると、治験データの信憑性には疑いの余地があるかもしれません。今までも指摘されていました。

アストラゼネカ 治験を担当していた医師らに高級リゾートに招待、当局に摘発50億賠償命令画像16


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3つ目の会社アストラゼネカ社は治験担当している医者たちを高級リゾートに招待し、同様の手口で不当に利益を得たことで当局に摘発され540億円の賠償金の支払いを認めています。
このように日本に関わりのあるコロナワクチンを製造する3つの製薬会社が統計データのカラクリをしようしたり、社員を治験現場に送り込んだりしている事実は、日本国民には知らされてません。画像18

更に今回のコロナワクチンである遺伝子組み換えワクチンは、今まで世界で一度も承認されたことがありません。長期的に何が起こるのか誰にもわからないのです。でも何があっても彼らは何もしてくれません。なぜなら日本政府はもし国民にワクチンで健康被害が出ても製薬会社が責任を取らなくてもいいという法律を導入してしまったからです。ニュースやワイドショーは緊急事態宣言やワクチン接種状況を流しても、このような背景は決して教えてくれません。画像19

< 遺伝子組み換えワクチンの基本から >
・日本でのワクチン接種開始。医療従事者につづき、菅総理も接種。
・世界各地から副反応の報告が続々と。専門家からもワクチンへの懸念の声。
・「ワクチンへの懸念・警告」動画はアップしても瞬時に消される!
・人類史上初の遺伝子組み換えワクチンとは、そもそも何なのか――。
・現場に詳しいエキスパート、新潟大学医学部名誉教授の岡田正彦先生にじっくり話を聞く。
・そして、ワクチンとワクチンを取り巻く状況について、日本で報道されていない各国の声を届ける。

< 急ピッチでワクチンを接種させる政府 VS 接種拒否する人々 >
・現時点での国内外の新型コロナワクチン接種状況は――国民の接種率第1位はあの国!
・今、「PRC検査の陰性証明書」がないと日本人でも日本に入国できない!?――すべては東京オリンピックのため。
・歴史は繰り返す。9・11後に監視強化されたのと同じ状況が今起きている。
・今、アメリカはカオス。4月に予定している菅総理の渡米は「最悪のタイミング」。
・そんな中、トランプ氏は今――。SNSのプラットフォーム立ち上げを発表した。
・世界各国で「ワクチン接種拒否」の動きが多数――コロナウイルス感染者・死亡者が多いアメリカでも。
・アフリカの多くの国はワクチンに懐疑的。なかでもタンザニアの大統領はきっぱり「ワクチン拒否」。その大統領が、行方不明に......。

< 新型コロナワクチンにストップをかける医師と科学者たち > 〜 新潟大学医学部名誉教授からの緊急警告
・現場に詳しいエキスパート、新潟大学医学部名誉教授の岡田正彦先生に聞く――「そもそも遺伝子組み換 えワクチンとは」?
・岡田先生がYouTube(https://youtu.be/WEM2xoyz900)で「新型コロナワクチンの危険」を動画配信。
・ビッグファーマーと揶揄される大手製薬会社は、さまざまな論文不正をしてきた歴史がある。
・例えばモデルナ社、ファイザー社、アストラゼネカ社には、こんな「怪しいお金の動き」が。
・日本で接種が始まったファイザー社のワクチン。「有効率95%」とされているが、実は「有効率19%」。この数字のマジックは何なのか?
・元データを確かめたくても、製薬会社は「追跡のため2年間はデータを開示しない」と回答。
・遺伝子組み換えワクチン(ウイルスベクター型DNAワクチン、mRNAワクチン)とはどんなもの? その問題点とは?
・ワクチン接種に反対する人に対して、「なぜ反対するのか」と攻撃する人が言いがちなこと。

< 新型コロナワクチンにストップをかける医師と科学者たちその2 > 〜 欧州医薬品庁、WHO、各国政府に送られた書簡とは
・世界中にワクチンへ警鐘を鳴らしている医師・研究者・専門家がいる。
・ビル・ゲイツ氏の傍らでワクチン開発に関わっていた人物、グレート・バンデン・ボッシュ博士が「今すぐストップせよ」と提言。
・ビル・ゲイツ氏は「世界中の子どもたちをワクチンで救う」というミッションのGAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)を主導。
・「ワクチンへの懸念」は日本のニュースでは報道されない。したがって、「マスコミが何を報道するかでは なく、何を報道していないかを見よ」。
・またネット検索にも引っかからない。言論空間のON・OFFのスイッチはGAFAが握っている。
・もう一人、ドイツ・マインツ大学のスチャリット・バクディ教授も「世界中が動物実験場になる」と警告を出した。
・バクディ氏と科学者たちのグループが欧州医薬品局にワクチン取り消しの要請書を提出。欧州医薬品局の反応は?

< TRACE法とウォール街で過熱するコロナウイルスMチップ市場 >
・声を上げる「ワクチン反対派」に対して、「ワクチン推進派」ビル・ゲイツ氏の反応は?
・ビル・ゲイツ氏は「次世代のワクチン」まで視野に入れている。そして、ワクチンと同時にあらゆる計画が進行中。
・2017年にモデルナ社は「当社のワクチンは遺伝子をコードする」と発表。
・2019年、ビル・ゲイツ氏はMITに「ワクチンを打った証明のキット」を依頼。
・こうした「マイクロチップ」市場はコロナバブル。全世界がマーケットの最良の投資商品のひとつ。
・ワクチンとデジタルの融合は大阪でも。2021年3月に発表された「広域一元化条例」とは。
・「LINEの情報が韓国に流れていた」というニュース。一番の問題点は?
・コロナウイルスの存在じたいに疑問を投げかけている人も!?――情報を鵜呑みにできない時代、何を信じたらよいのか。

堤未果・コロナワクチンで7億9000万円儲けた2人…WHO AM I  さんより転載させていただきました。m(_ _)m

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(下記はメルマガよりの転載です)

差出人: 三橋貴明
件名: 国民を殺す予算
日付: 2021年9月2日

8月31日から9月1日にかけた政局の混乱は、結局、どういう話だったのでしょうか。「常識」に従えば、自民党の選挙管理委員会が総裁選の日程を正式決定したにもかかわらず、その前に解散総選挙など、ありえない。

【明日9月3日(金)までの限定公開】

明日まで限定で
特別ビデオを公開しています!

新型コロナワクチンについて
某トップ製薬企業が知られたくない
不都合な真実を公開しているので、
公開は明日9月3日(金)までです。

ビデオ ①:遺伝子ワクチンと個人情報大バーゲン
https://in.tsutsumimika.jp/ttuw_iwk_3_38?cap=ml

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この特別ビデオのタイトルは
「 コロナワクチンで 7億9000万を 儲けた2人 」 です。

公開は9月3日(金)23:59までなので
見逃してしまう前に、
今スグにご覧ください!
↓  ↓  ↓
>ここから動画をチェックする

ビデオ ①:遺伝子ワクチンと個人情報大バーゲン
https://in.tsutsumimika.jp/ttuw_iwk_3_38?cap=ml


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2021年9月2日  国民を殺す予算  From 三橋貴明 @ブログ

救世主はいない世界で、我々はどうするべきなのか?
[三橋TV第437回] 三橋貴明・高家望愛

8月31日から9月1日にかけた
政局の混乱は、結局、
どういう話だったのでしょうか。

「常識」に従えば、
自民党の選挙管理委員会が
総裁選の日程を正式決定したにもかかわらず、
その前に解散総選挙など、ありえない。
とはいえ、何しろ菅義偉です。

総裁選での不利を悟った菅が、
「解散権」という伝家の宝刀を抜き、
10月以降の権力維持を図ったとしても、
不思議でも何でもない。
(ただし、総選挙で自民党が
勝てるかどうかは、別の話)

つまりは、菅にとって最も嫌なのは、
現状の「菅おろし」の流れのまま、
総裁選挙に突入すること。
それを防ぐためであれば、
自民党の猛反発を受けたとしても、
総選挙を前倒しにする。

8月31日の菅−二階会談の後に、
「9月中旬、解散総選挙」と報道されたので、
二階派の誰かが勝手にリークした
(菅は前倒しなど考えていなかった)
云々の情報が流れていましたが、
実際は朝日新聞の記事の通りでしょう。

 『「あの時に似てる。やめるしか…」
 解散封じられた菅首相、誤算の先に
 菅義偉首相が1日、自民党総裁選
 (17日告示、29日投開票)前の
 衆院解散見送りを明言した。

 首相は前夜に「9月解散」も
 選択肢とする考えを二階俊博幹事長に
 伝えたばかりだが、
 党内から批判が噴き出し、
 事実上、解散権を封じられた。
 首相の求心力低下は必至で、
 総裁選前に「菅離れ」が
 進みかねない状況だ。(後略)』

最も重要なのは、以下。

 『(引用)31日夜、首相は東京・赤坂の
 衆院議員宿舎内で自民党の
 二階幹事長らと会談した。
 首相はこの場で、解散せずに
 閣議決定で日程を決める
 「任期満了選挙」のほか、
 「9月中旬解散」も
 選択肢とする考えを伝えた。
 首相に近い政権幹部も同日、
 「総裁選を飛ばすのも選択肢だ」と話した。』

結局、総裁選挙の日程が
決まっているにもかかわらず、
総選挙を前倒しにするなどという
「暴挙」を決断したのは、
二階幹事長ではなく菅総理本人というわけです。
個人的には、そちらの方が納得がいきます。
(一応、政党人である二階幹事長が、
総選挙前倒しといった
奇策を考えるとは思えない)

さて、予想通り、
しょっぱなから混沌とした
政局の季節が始まりましたが、
行政の方はすでに来年度予算の
概算要求が終わりつつあります。

ちなみに、わたくしは日本政府の
「支出」というか「予算」について、
とりあえずは「国民の黒字を増やす」わけで、
額を増やしてくれれば何でも良いと
(今は)考えています
(ろくに増えていませんが)。
 
とはいえ、この世には
「国民の黒字にならない予算」
というものがあるのですよ。
この予算だけは、減額というか
「ゼロにするべき」です、間違いなく。

すなわち、財務省の「国債費」という予算です。

 『財務省、22年度
 国債費要求の金利1.2%で積算
 デジタル通貨で人材拡充も
 財務省は30日、2022年度概算要求で
 計上した国債利払いや返済に充てる
 国債費30兆2362億円の積算金利を
 1.2%に据え置いたと発表した。

 予算要求では、グリーン化や
 中央銀行デジタル通貨の検討に向けた
 体制強化で本省職員16人の増員も要求した。

 国債費の22年度要求額は
 21年度当初予算に比べて
 6兆4778億円増えた。

 このうち利払い費が8兆7176億円、
 債務償還費は21兆4966億円。
 債務償還費には20年度の決算剰余金
 4兆5347億円を繰り入れた。(後略)』

国債償還費は、
単に「貨幣を消す」予算であり、
国民の黒字にはなりません。
借金を返済しても、
誰の所得にもならないのと同じです。

財務省はコロナ禍という
疫病パンデミックで国民が苦境に追い込まれ、
自殺者が激増している状況で、
繰越金を増やしました。
さらには、「貨幣を消す」予算を
拡大しようとしているのです。

挙句の果てに、
実際には十年物で
0.024%の国債金利について、
「1.2%」という狂った数字で設定している。

理由はもちろん、財務省「内」では、
PB黒字化のために貢献すれば出世する、
という現実があるためです。

そもそも、国債は借り換えされるものです。
返済の必要などない。

そして、国債を償還したところで、
貨幣が「ジュッ」と消えるだけで、
国民の黒字(純資産の増加)に
なるわけではない。

国民の利益ではなく、
省益のみを追求する
財務省の本領発揮でございます。

大げさでもなんでもなく、
このままでは我々は財務省に殺される。
というか、現に殺されている。

財務省が主導する緊縮財政という
日本国ののど元に突き刺さった毒針を、
今回の総裁選挙や総選挙により
引き抜かなければならない。

そのためには、
政治家が「議論」する必要があるのですが、
最終的には「財政出動への競争」に
持ち込まなければならない。

わたくしも精一杯、動きますので、
皆様も政治への働きかけを強めてくださいませ。 

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【明日9月3日(金)までの限定公開】

明日まで限定で、特別ビデオを公開しています!

新型コロナワクチンについて
某トップ製薬企業が知られたくない
不都合な真実を公開しているので、
公開は明日9月3日(金)までです。

この特別ビデオのタイトルは
「コロナワクチンで
 7億9000万を儲けた2人」です。

ビデオ ①:遺伝子ワクチンと個人情報大バーゲン
https://in.tsutsumimika.jp/ttuw_iwk_3_38?cap=ml

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【公開は明日9月3日(金)まで】

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この浮世絵の背景の山に木が描かれていないのは、なぜだかわかりますか?

答えはこちらのビデオで公開しています。
↓↓↓

ビデオ ②:なぜ日本の古都は奈良から始まったのか?そして、なぜ京都に遷都しなければならなかったのか?
https://in.38news.jp/takerk2_2109?cap=ml

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このプレゼンテーションでは、約1200年もの間、
解き明かされることのなかった、日本史最大の謎に

日本の元・国土交通官僚で、現・日本水フォーラム代表理事である
竹村公太郎先生が、日本の地形を生かした独自の目線で迫ります。



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