オリンピック中止と、その後

『東京五輪、実は「中止」で決定済み？ 安倍政権の都合で発表は５月か』という記事を読んで、コメントした。

　この記事はたぶん正しいと思います。IOCはWHOが「パンデミック宣言」を出しているのに、開催することなどないでしょう。延期もあり得ません。オリンピックは4年に一度のうるう年に開催されることになっており、約130年の近代オリンピックの歴史に於いて、開催年はズラさず中止にしています。1940年の東京オリンピックも日本が開催返上して、ヘルシンキでやる案もあったのですが、ナチスドイツが東部戦線に侵攻したため中止となっています。1944年も第2次世界大戦のため中止です。　　
　だいたい、安倍晋三が「フクシマはアンダー・コントロールである」と言った時点で、開催中止が予定されていた可能性があります。国際サッカー連盟は、もともとマフィアの巣窟で、IOCがサッカーをオリンピック種目として取り込んだ時から、本物のマフィアが「オリンピック・マフィア」として支配権を牛耳っています。彼らは警察よりも正確な情報を掴んでおり、この安倍晋三の発言がインチキであることを知り抜いています。　　
　東京開催が決まったのは、彼らにとって日本がもっともカネを取りやすいからで、デンツーが絡んだと言われている幽霊会社へのコンサル料金の支払いなど、微々たるカネでしかありません。

　オリンピック・マフィアが目指したのは、もっと巨大なカネです。
　
　新国立競技場が1600億円で発注されながら、ザハ・ハディド案では3000億円を超えてしまい、白紙撤回になりました。現在の隈研吾案では1600億円ですが、それでも高い。ロンドンオリンピックのメイン会場は850億円です。なぜ倍近くもかかるのか。理由として考えられるのは、マフィアへのキックバックを払おうとしたら、ゼネコンが受注した建設費から払うしかないことです。

　なにせ北京大会の時は、オリンピックの最高位スポンサー「TOP」の一社であるGEに、中国の原子力発電所のインフラ事業が手渡されています。こういうレベルのところから出さない限り、マフィアが納得する金額にはなりません。

　すでに東京オリンピックのハード施設は完成し、ゼネコンは発注金額を受け取り、マフィアに支払い可能です。故にマフィアはもう、オリンピックが開催されようが、中止になろうがドーデも良いのです。泣くのは日本国民で、開催もされないイベントの、巨大な建築物の代金を払い続けるという悲劇があり得ます。
　今やオリンピックなど、マフィアに上納金を収めるために開催される「賭場」にすぎません。その「賭場」は毎回閉まることが事実隠蔽に理想的なので、世界中を渡り歩きます。アテネでの毎回開催など、あり得ないと思います。

　日本は、オリンピック・マフィアの「ねぎを背負った鴨」にされた可能性が高いのです。安倍晋三一味は、そこから手数料を稼ぐだけで、日本の将来など考えたこともないでしょう。その結果「はい、みなさん、日本国民として『愚か者に任せた自己責任』として高い税金を払いましょう」となることが予想されます。

　その後の更なる予想として、ドル安・円高が進行するのは確実で、円高は日本の輸出企業とインバウンド消費に大打撃を与えるので、世界に先駆けて大不況に突入し、もはや消費税を廃止しようが誰もカネを使わないという真正デフレが到来するかもしれません。

　また、年金資金は大規模に株に投資されているので、間違いなく「消え」るでしょう。虎の子の年金が減額され、老後も借金漬けという悲惨な日々が危惧されます。世界中で、日本ほどオメデタイ国は無いので、当然の報いとも言えますが。

　もはや世界同時不況が避けられないのに、日本は「オリンピック負債」まで背負うことになり、「失われた30年」が「50年」になるという恐ろしいシナリオが待ち構えています。

　日本の富は利権屋集団に食い潰されており、もう従来の自民党型政治は機能しないので、安倍政権のみならず自民党全体にその「責任」を突き付けないと、日本経済の再生や復活の可能性はありません。