動画無料サービス：YouTube

2020.06.15

■ YouTube

YouTube Japan 公式チャンネル

無料で利用できる動画共有の代表的なサイト。2005年に米国で設立され、2006年にグーグル社に買収された。日本語版は2007年に開始した。YouTubeでは、ユーザーがアップロードした動画を誰でも無料で閲覧できる。著作権の侵害になるファイルのアップロードは利用規約で禁止されているが、実際には世界中の違法コンテンツが投稿されており、コンテンツホルダーから訴訟されている。一方で、BBCやMGM、CBSらのように公式に映像を配信する流れもあり、かつての違法映像ばかりというイメージは払拭されつつある。

出典：コトバンク「YouTube(ユーチューブ)とは
https://kotobank.jp/word/YouTube-9500

■ 利用者数と利用状況

● 利用者数
月毎のユーザー数：世界20億人以上（2020年2月28日時点）

出典：YouTube Japan Blog
https://youtube-jp.googleblog.com/search?updated-max=2020-04-24T10:22:00%2B09:00&max-results=7

● 国内での利用状況
株式会社NTTドコモ モバイル社会研究所は、2020年1月15日、動画サービスの利用実態について調査結果を下記のように公表しました。
調査での“利用率”は、「月1回以上」それぞれのサービスを利用したことがあるという回答について、集計を行っているとのことです。

・無料動画サービスの認知率／利用率
認知率
　YouTube：92.4％
　ニコニコ動画：74.9％
　GYAO!：62.2％
　AbemaTV：55.1％
　TVer：46.4％
　LINE LIVE：32.6％

利用率
　YouTube：65.4％
　ニコニコ動画：10.1％
　GYAO!：9.1％
　AbemaTV：9.3％
　TVer：8.2％
　LINE LIVE：2.9％

認知率については、YouTubeが90％以上と、多くの人たちに認知されている事が分かります。その他、ニコニコ動画、GYAO!、AbemaTVが50％以上の認知率で、広くに認知されているようです。

利用率については、YouTubeが約65％とダントツで利用されているようです。
それ以外の無料動画サービスでは、約3％～10％前後とYouTubeと比べると大きく差が開いています。認知はされていても利用には至らないものが多くあるようです。

出典：
○ NTTドコモ モバイル社会研究所「【動画サービス】YouTubeの認知率90%超え・利用率も60%を超える。(2020年1月15日)」
https://www.moba-ken.jp/project/movie/index.html
○ NTTドコモ モバイル社会研究所「movie_ict20200115.pdf」
https://www.moba-ken.jp/project/movie/movie_ict20200115.pdf
○ NTTドコモ モバイル社会研究所「モバイル社会白書Web版 2019年版 第3章　コンテンツとメディア」
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/19_chap3.html

■ YouTubeの利用率の高さ

2019年12月19日に、ニールセン デジタル株式会社から2019年の日本国内のインターネットサービスの利用ランキング「Tops of 2019: Digital in Japan」が発表されました。
スマートフォンの利用者数が増加し、全年代でインターネット利用のメインデバイスとなってきています。
2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ（利用率）TOP 10サービスをみると、TOP3は人口の半数が利用していました。デバイス横断でリーチが最も高かったのはGoogleで56％、次いでYahoo Japanが54％、YouTubeが50％となっており、トータルデジタルのTOP10サービスではスマートフォンからの利用が多いサービスが数多くランクインしています。

スマートフォンアプリの利用率 1位は「LINE」、2位は「YouTube」、3位は「Google Maps」となっています。

スマートフォンアプリの利用時間シェアTOP10 サービスでは、スマートフォンアプリの利用率ランキングと同様に 1位「LINE」、2位「YouTube」となりましたが、3位以降では異なる傾向が見られました。
スマートフォンアプリの利用率では7位の「Twitter」と9位の「Yahoo!」が利用時間シェアでは、3位と4位と上位にランクインし、圏外だった「Instagram」や「Facebook」、「スマートニュース」、「メルカリ」が10位以内にランクインしています。利用率が小さいサービスでも、利用者に長時間利用されていることを示しています。

出典：
○ Marketing Research Camp「YouTube「バンパー広告」視聴経験者の25.2％に、その「商品の検索」経験」
https://marketing-rc.com/report/report-video-20200121.html
○ MarkeZine（マーケジン）「YouTubeバンパー広告の視聴経験者25％が、その商品の検索経験あり【ジャストシステム調査】」
https://markezine.jp/article/detail/32795

■ 登録者数が多い企業アカウント

YouTubeで登録者数が多い企業アカウントを紹介します。

・タカラトミー TAKARATOMY

タカラトミー TAKARATOMY

・ポケモン公式YouTubeチャンネル

ポケモン公式YouTubeチャンネル

・バンダイ公式チャンネル

バンダイ公式チャンネル

・PlayStation Japan

PlayStation Japan

・KONAMI公式

KONAMI公式

・東京ディズニーリゾート公式/TokyoDisneyResortOfficial

東京ディズニーリゾート公式/TokyoDisneyResortOfficial

・Apple Japan

Apple Japan

・ワーナー ブラザース 公式チャンネル

ワーナー ブラザース 公式チャンネル

・au

au

・wacomwcl

wacomwcl

出典：Digital Dashboard「企業YouTubeランキング 2019年」
https://digital-dashboard.work/youtube_ranking_fan.html

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利用率の高いYouTubeですが、年代や趣向にあわせてサービスを提供しています。
コロナ禍にある現在において、活動が制限されてしまった音楽業界やエンターテインメント界でもこれまでとは違ったかたちの動画を発信することで楽しみを届けるなど新しい試みもあるようです。
13歳未満の子供だけでYouTubeの動画を見る場合は、「YouTube Kids（※）」の利用の推奨もしています。
その一方で、公式ブログでは、昨年の第3四半期だけでも、870万本以上のポリシーに違反する動画を削除したことが報告されており、安全性を高めるために色々な対応を講じているようです。

（※）ファミリー向けの動画を提供する、YouTube とは別のアプリで、保護者による使用制限機能を備えています。

参考：YouTube Japan Blog
https://youtube-jp.googleblog.com/

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【注意事項】
掲載内容は、独自に調査したものになります。最新の情報と異なる場合もございますので公式サイトにて必ずご確認ください。