近代医療とロックフェラー財閥

崎谷博征氏著「医療ビジネスの闇」は、近代医療がロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥が投資している巨大製薬企業（ビッグファーマ）によっていかに支配されてきたかをデータを示して述べている。

ロックフェラー財閥は第２次大戦後サンフランシスコに国際連合を創設し、下部組織のWHOやWTOを自身の石油と製薬の利益を拡大させる政治的道具として設立、配置した。

多くの人は、WHOは中立的な機関だと思っていたるが、実は拠出金の８割は民間が出している。最新情報では、ゲイツ財団が最大の２０％を越えるシェアーを持っている。バックに世界を支配してきた財閥がついているのであれば、いままでのWHOのふるまいも理解できるでしょって事。

たとえばWHOの唱える血圧の正常値の変遷やコレステロール値は、降圧剤・高脂血症薬の使用量を増やすためとしか思えない変更で、ビッグファーマの利益が増えることになる。

また、その効果について疑問が出ている各種ワクチンもこれらの企業が製造し、世界中に販売を広げようとしている。わが国では子宮頸がんのワクチンは、まだメリット・デメリットが確定していないのに、厚労省が公費負担にして他国よりもはるかに高い値段で買っている。米国の忠犬ポチであるわが国は、ビッグファーマの戦略にうまく飲み込まれているのだろう。