エヌビディア向け基板独占のイビデン､供給ひっ迫か

増産投資後も需要に供給が追いつかない可能性

（写真：ブルームバーグ）

米エヌビディアに人工知能（AI）サーバー向けICパッケージ基板をほぼ独占供給するイビデンの河島浩二社長は､2025年もAIブームが続き､現在同社が進める大規模な増産投資後も需要に供給が追いつかない可能性があるとの見方を示した。

河島氏は20日のインタビューで､｢少なくとも25年は､このAI需要は続く気がしている｣と述べた。生産した全量をあるだけ持ってきてほしいといわれるほど旺盛な需要に応えるため､同社は岐阜県内に基板工場を整備中だ。ただ稼働後も供給がひっ迫する可能性はあり､顧客との｢次のキャパシティー拡大をどうするかの話し合いは既に始まっている｣と明らかにした。

イビデンはAI半導体の世界最大手､米エヌビディアのAIサーバー向けICパッケージ基板を供給する現時点で唯一のメーカーで､先端半導体サプライチェーンにおいて重要な存在だ。同基板は半導体と配線板との間で電気信号を伝えるために使用される部品で､半導体の高機能化に伴って基板の機能向上も求められている。

現時点でAIサーバー向けは好調に推移するが､懸念もある。河島社長は25年にも海外メーカーがエヌビディア向けの基板供給に参入するという話を聞いているほか､AI特需がいつまで続くか不安もあるという。ICパッケージ基板のうちAIサーバー向けの比率は今期3割程度で､来期も3－4割程度の見通し。

とはいえ､東洋証券の安田秀樹アナリストはAIサーバー向けなどの｢最先端チップは熱変形に対する耐性などの要求が高く､新規参入がエヌビディアが満足できる質と量を最初から入れられる可能性は低いだろう｣と指摘。イビデンに大きな影響はなく､見通しは明るいと述べた。

育ての親インテル

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1912年に設立し､岐阜県大垣市を中心に事業を展開するイビデンがICパッケージ基板メーカーとしての存在感を高めたのは､93年に共同開発を始め､96年に量産を始めた米インテルとの取引がきっかけだった。当時米国に駐在していた河島氏はインテル本社に日参し､守衛室の横で社員をつかまえてはフィードバックを聞き取ってきたという。

インテルは足元で製品の需要が落ち込み､パット･ゲルシンガー前最高経営責任者（CEO）が今月､事実上解任されるなど経営の混乱も続く。イビデンの4－9月期営業利益はAIサーバー向けの需要増で前年同期比約2割の増益となったものの､今期（2025年3月期）営業利益計画は汎用（はんよう）サーバー向けの需要減が響き､10月に下方修正した。

かつてはICパッケージ基板の売り上げにおけるインテル向けの比率は7－8割だったが､24年3月期には約3割まで低下した。河島氏はインテル以外の顧客を拡大する必要性がある一方で､｢インテルに育ててもらった。そういう意味ではインテルを大切にしていきたいし､本当に重要なお客さんであることはずっと変わらない｣と力を込める。