慶應通信の参考文献一覧① 学問分野別

補助教材「テキスト科目履修要領」の内容をもとに、作成をしています。

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学習の手順

レポートの作成
『理科系の作文技術』中央公論新社
『学術論文の技法 新訂版』日本エディタースクール出版部
『論文作法─調査・研究・執筆の技術と手順』而立書房
『レポート・論文の書き方入門 第4版』慶應義塾大学出版会
『思考を鍛えるレポート論文作成法 [第3版] 』慶應義塾大学出版会
『学生による学生のための ダメレポート脱出法』慶應義塾大学出版会
『レポート・論文の書き方 上級』慶應義塾大学出版会

外国語科目

英語
『20カ国語ペラペラ』(実業之日本社)
『英語の話しかた』(サイマル出版会)

ドイツ語
『独和大辞典』小学館

フランス語
『仏検合格 熟語+単語 3級』第三書房
『フランス語発音トレーニング』白水社

文学部専門教育科目

民俗学考古学専攻
『考古学とは何か』岩波新書
『考古学入門』東京大学出版会
『考古学はどんな学問か』東京大学出版会
『人間のための鏡』サイマル出版会
『聖書の世界の考古学』リトン
『文化のインベンション』玉川大学出版部

社会学専攻
『社会学小辞典』有斐閣
『岩波小辞典 社会学』岩波書店
『新社会学辞典』有斐閣
『社会心理学事典』丸善
『社会学事典』丸善

教育学専攻
『教育学入門 (村井実著作集)』小学館
『「善さ」の復興』東洋館出版社

経済学部専門教育科目

『クルーグマン ミクロ経済学』東洋経済新報社
『クルーグマン マクロ経済学』東洋経済新報社

法学部専門教育科目

法哲学部門
『法哲学』有斐閣
『よくわかる法哲学・法思想[第2版] 』ミネルヴァ書房
『正義論: ベーシックスからフロンティアまで』法律文化社
『法哲学入門』講談社
『岩波 哲学・思想事典』岩波書店

行政法部門
『行政法』弘文堂
『行政法I』有斐閣
『行政法II』有斐閣
『事例研究 行政法』日本評論社
『行政法 事案解析の作法』日本評論社
『事例から行政法を考える』有斐閣

刑法部門
『基礎から学ぶ刑事法 第6版 』有斐閣
『入門刑法学・総論』有斐閣
『入門刑法学・各論』有斐閣

刑事訴訟法部門
『プロセス講義 刑事訴訟法』信山社

刑事政策学入門
『ビギナーズ刑事政策』成文堂

民法部門
『民法概論 1 民法総則』有斐閣
『民法II 物権 第3版 (LEGAL QUEST)』有斐閣
『スタートライン債権法 第6版』日本評論社
『新標準講義 民法債権総論 全訂3版』慶應義塾大学出版会
『新ハイブリッド民法4 債権各論』法律文化社
『親族・相続法 第2版』弘文堂
『民法VI 親族・相続 第5版 (LEGAL QUEST) 』有斐閣

民事訴訟法学部門
『民事裁判入門 第３版補訂版』有斐閣
『民事訴訟法〔第7版〕』有斐閣
『民事訴訟法 第3版』有斐閣

国際法部門
『よくわかる国際法』ミネルヴァ書房
『コンサイス条約集』三省堂

判例の読み方
『判例学習のＡtoＺ』有斐閣
『リーガル・リサーチ＆リポート』有斐閣
『リーガル・リサーチ』日本評論社
『判例百選』有斐閣
『判例プラクティス』信山社
『新・判例ハンドブック』日本評論社

地域研究部門
『世界年鑑』共同通信社
『地域研究論集』平凡社
『入門現代地域研究』昭和堂
『「現代用語の基礎知識」特別編集』自由國民社
『比較政治学』ミネルヴァ書房
『比較政治学の考え方』有斐閣
『講座 現代の地域研究』弘文堂