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グリシンがもたらす諸問題

2023年10月15日 13:12

(今日は、黒糖ういろを買ってきた。
たまに食べていました。
そこで原材料表示にグリシンがあったので調べてみました。
今日は、体調を崩して断食2日過ぎて、回復食2日目でした。
最初の一口は薄い甘さで美味しく感じましたが、
ういろうの半分の半分で体が拒絶反応してやめました。
調味料(アミノ酸等))と同じような後味の悪い感覚。)

グリシンは食品表示でよく見かける添加物です。
大変重宝がられ、よく利用されています。
この添加物はアミノ酸で、
あらゆるたんぱく質に含まれるといっても過言ではないくらい、
当たり前に存在している物質です。
それをアミノ酸として取り出し、利用しています。
毒性はほとんどなく、それ自体が問題となることがないと見られています。

問題は、
グリシンの使われ方にあります。

グリシンは毒性もほとんどない代わりに、
薄い甘みがあり、味覚での効果は弱いのです。

にもかかわらず大量に用いられる理由は、
pH 調整作用や制菌作用があるからです。

グリシンを大量に用いれば、
保存料を使用しなくてすみ、
「合成保存料・合成着色料不使用」
という表示ができる

のです。

さらにもう一つグリシンが使われている理由は、
甘みが薄いため、さまざまな料理や加工食品に用いると、
さりげない甘みをもたらし、
本物の味と錯覚させることができるのです。
見せかけの本物の味ということができます。

しかし、何より問題なのは、
実際の塩分よりも塩味を薄める効果
です。
グリシンはコンビニおにぎりによく用いられていますが、
そこには大量の塩が用いられています。

しかし、グリシンを用いると、
塩分をほとんど感じさせないのです。

日本人は塩分を取り過ぎていることが分かっています。
少しでも塩分を減らしたいものですが、
グリシンは知らないうち
に塩分過剰摂取をもたらしてしまいます。

食品添加物を見えにくくする動き

https://www.yotuba.gr.jp/amagasa/2022%e5%b9%b4%e3%80%8elife%e3%80%8f340%e5%8f%b7-%e9%a3%9f%e5%93%81%e6%b7%bb%e5%8a%a0%e7%89%a9%e3%82%92%e8%a6%8b%e3%81%88%e3%81%ab%e3%81%8f%e3%81%8f%e3%81%99%e3%82%8b%e5%8b%95%e3%81%8d

消費者庁によって、
食品添加物の表示制度が改悪され、
2022年4月から施行されることが決まりました。
この制度の改悪は、食品添加物業界が提案したもので、
「食品添加物が問題」と思わせるような表示を
やめさせることが目的でした。

まずは「合成」「人工」「化学」という表示の禁止が提案されました。
これが実行されれば
合成着色料、化学調味料などの表示ができなくなります。

また「無添加」「不使用」表示の禁止も提案されました。
この表示は、食品企業が添加物を減らす努力を行った結果を示すケースが
多く、消費者が食品を買う際に参考にされるケースが多い表示です。

「合成」「人工」「化学」という表示がなくなれば、
安全性に問題がある添加物が見つけにくくなります。
また無添加や不使用表示がなくなれば、
安全な食品を選ぶ機会が減少します。
真面目に食の安全に取り組んでいる企業、安全な食品を求める消費者、
それを仲立ちする生協や産直運動などがダメージを受けます。

私たちは消費者庁と何度も交渉を重ね、撤回を求めました。
国会でも食の安全議員連盟に所属する議員が繰り返し質問を行いました。
その結果、無添加・不使用表示に関しては、
まったく食品添加物を使っていなければ表示できることと、
表示の対象は商品のパッケージにとどめること、
生協などのカタログには及ばないことを確約させたのです。
それにしても消費者庁は、どこを向いた官庁なのでしょうか。

食品表示がおかしくなっている

https://www.yotuba.gr.jp/amagasa/2022%e5%b9%b4%e3%80%8elife%e3%80%8f300%e5%8f%b7-%e9%a3%9f%e5%93%81%e8%a1%a8%e7%a4%ba%e3%81%8c%e3%81%8a%e3%81%8b%e3%81%97%e3%81%8f%e3%81%aa%e3%81%a3%e3%81%a6%e3%81%84%e3%82%8b

先日、ある食品表示の集まりで、ある方が次のように話していました。
「家では食べものにこだわっており、子どももそれをよく知っています。
修学旅行でお土産を買ってきたのですが、
国内製造という表示のお土産だったので、
国産と思って買ってきたのです」。

2009年に消費者庁が発足し、
食品表示を同庁で管理することになりました。
そして2015年に食品表示法が施行されました。
この法律の施行に伴って、
食品表示制度の改革が進められることになりました。
私たちは、食品表示が消費者の分かるものに
変更されることを期待しました。

こうして消費者庁は、
食品表示法施行以降、毎年、食品表示基準の見直し検討会を開催しました。原料原産地表示、遺伝子組み換え食品表示、食品添加物表示です。
しかし、私たちの期待は裏切られたのです。
そこでまとめられた改正が、今年度から施行され始めました。

最初に施行されたのが原料原産地表示でした。
もっとも多く使われている原材料1種類のみの表示でよいうえに、
あいまいな表示を容認してしまったため、
かえって分りにくくなったのです。
輸入の原料を用いても国内で加工すれば
「国内製造」表示でもよいとされたのです。
パンや麺、お菓子などの小麦製品の表示を見ると、
この国内製造表示が目立ちます。
中国から輸入されたアサリが熊本県の海岸で育てられ、
熊本県産アサリで販売されていた事態を笑えない状況です。

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