Ｎ人　真実をつかめ

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2021･1021木曜（令和三年)
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2015/5/1　カナダ政府がCOVID-19への対応支援企業を募る
https://archive.md/XMX2w
2012年11月29日-COVID-19アップデート
https://archive.md/iHnEJ

我々庶民、つまり世界における命とカネの入り混じったどす黒い濁流の中で浮いたり沈んだりしてただ流されるだけの腐った木切れの我々は、本当の真実に到達する事はほとんどない。　最高指導者集団が最初に想起して、それを実際の計画として実現化させていった、大体は半年から１年くらいしてから、恐らく真実らしいのだろうなあという情報に到達する。　それすらできないケースがほとんどだ。

真実は結局は人為、つまり頂点と今は勝手に決めるその座標で最初に想起されたものから開始されていく。　だから彼らの計画意図とでも言えるものが発生するその背景、システムを理解していないと、そもそも真実とは何かという事すら分からなくなる。　この世界が寡頭勢力とそれに付随する人脈ネットワーク集団によって勝手に形成されているのは事実だ。

だから彼らが真実を造っている。　残念ながらこの言い方しか今はできない。　なのでわたしは、カナダが武漢ウィルス関連の情報を２０１２年の時点で、共同作業者として二人三脚として歩んでいたという情報が出ても、それは恐らく本当なのだろうが、しかしこれすらも認識阻害なのかもしれないと疑てばかりいる。

この世界がどれだけ嘘のエーテルに充ちているのか貴方は分かっているのか。

記事ここからビジネスインサイダー１０２１

アメリカのトランプ前大統領は、「TRUTH Social」という新しいソーシャルメディアを2022年に立ち上げると発表した。　前大統領は、大手テック企業に「反撃する」ためにSNSを立ち上げるのだとコメントした。 トランプ前大統領は、タリバンがツイッター上に存在していると指摘した上で、自身は永久追放されていることに不満を示した。　アメリカのトランプ前大統領は、自らを「人気のある大統領」とした上で「TRUTH Social」という新しいソーシャルメディアを立ち上げると発表した。　トランプ前大統領は10月20日（現地時間）、「大手テック企業」に対する自身の積年の敵意 ── ツイッターから永久追放されていることにも触れた ── を再確認しつつ、独自のSNSについて発表した。　「我々は、タリバンがツイッター上で大きな存在感を放っている世界に生きている。人気のあるアメリカの大統領が沈黙させられているにもかかわらず、だ」と元大統領は述べた。　「受け入れがたいことだ」　ツイッターを相手取った訴訟でもトランプ前大統領の弁護士は、前大統領をソーシャルメディアに復帰させるべき理由として、これと同様の主張をしている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f256a362cddb19597f9afae16344186d7d31ea31
記事ここまで

だからわたしはこの、庶民が、米国の座標の腐った泥の中に浮き沈みしている腐った木切れの彼らによって押し出されたトランプ大統領という、民衆の声をそのまま実現しようと躍起になっている彼に焦点をずっと当てている。　彼はヒューイロングと違って暗殺されていない。　だから彼の背後には明確に米軍がいるのだと分る。

そして具体的にはロケット軍が彼の背後にいる。　特殊部隊と。　あ、米国は宇宙軍と言うのだった。　そしてその内部には強力なサイバー部隊がある。　それらが今度立ち上げるトゥールースソーシャルを管理するだろう。　外からの干渉を監視するだろう。

だからこの領域から、バイデン自称の３人目、今は二人がバイデンをやっているそうだが、これらの真実を暴いてくれることを少しだけ期待している。　それも難しいだろうが。

今の米国は誰が生きていて、誰が死んでしまっているのかすらも分からないのだ。

記事ここから日経１０１８

先端半導体の回路を描くために不可欠な「露光技術」で日本企業に逆転の目が出てきた。キオクシア、キヤノン、大日本印刷はハンコを押すように回路を形成する「ナノインプリント」を2025年にも実用化する。一部の工程が不要になり、設備投資を数百億円、対象工程の製造コストを最大4割減らせる見込み。露光分野でシェアを奪われてきた日本勢が再び存在感を高められそうだ。　3社は17年からキオクシアの四日市工場（三重県四日市市）でナノイン...

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC10DEC0Q1A910C2000000/
記事ここまで

だがそれらの混乱の中でも、末端においては着実に戦後体制の改変が進められている。　わかり易いコトバでいうのなら、アチソンラインの設定の変更だ。　明らかに韓国は裏切りものの烙印を押されて、早ければ１０年かからない期間で西側から事実上排除される。

それらは彼らの稼ぎ頭になっている半導体を没収することで到達できる。　そして日本が産業スパイ防止法からの、それらの改正における、法解釈、実行としての、事実上のスパイ防止法が出来上がったら、その時点で韓国の息の根は止まる。　そしてこれからそれをやる。

欧米世界においては、論功行賞は徹底的に行われる。　裏切者に対しての見せしめの制裁も同様だ。　何故ならそれをしないと白人世界の　△　の構造が壊れるからである。

記事ここからネーバー１０２０

米マイクロンテクノロジーが最大8000億円を投資し、日本広島県にDラム工場を建設する。最近、熊本県にファウンドリー（半導体受託生産）工場を建設すると発表した台湾TSMCと似た動きだ。「百貨店式」グローバル企業誘致で自国の半導体生態系を強化しようという日本政府の産業戦略が効果を出し始めたと評価されている。　　TSMCのように補助金を受ける模様　20日付の日本工業新聞によると、マイクロンは広島県東広島にある既存施設の近くから新しい工場の敷地を買い入れる計画だ。 新工場建設には6000億から8000億円が投資される見通しだ。 稼働時期は24年ごろとみられている。 中長期的にはデータセンターと異なる設備用DRAM需要を満たす役割を果たす見通しである。 同紙は、今回の投資が2000から3000の雇用を創出するとし、日本政府が補助金を支給する可能性もあると見通した。　世界最大のファウンドリー企業である台湾TSMCも先立ち、22-28(1(1==10億分の1)工程半導体を生産する工場を日本に新設する計画だと発表した

https://n.news.naver.com/mnews/article/015/0004618595?sid=101
記事ここまで

ナノインプリントの情報を米国の半導体関係者が知らない訳がない。　それらの情報は米国の支配層たちにはどうせ１年くらいまえから知らされていただろう。　そしてそれに向けて準備をしていた。

それらがマイクローンの次々の工場建設、増築などの動きにつながっている。　わたしはまだあると見ている。　それは一旦は流れた、インテルがその本社機能の全てを、つまり事実上の本社を日本に置くという話が再び出るのではないかということ。　長野の諏訪市に持っていきたいという具体的な話が出ていたようだが、詳細は分からない。　嘘であることもある。

韓国を通じて半導体関連の工作機械だとか原料物資を横流ししてもらっていた勢力が、明確に西側世界の敵としての行動を続けるのだから、穴は塞がないといけない。　それが韓国だ。

彼らが金栄三のころから徹底的に中国と繋がってスパイ行為を国家としてやっていたことは以前言った。　それらの落とし前をつけるということになる。

記事ここから読売１０２０

【北京】中国人民銀行（中央銀行）の易綱（イーガン）総裁が、１７日に開かれた世界の金融当局者らでつくる「Ｇ３０」のセミナーで、中国不動産大手、中国恒大集団の経営危機について、制御可能だとの認識を示したことがわかった。　人民銀が２０日に公表した発言録によると、易氏は恒大危機について、「リスクを一定の範囲に抑え、（金融システム全体に波及する）システミックリスクの発生を回避できると自信を持っている」と述べた。　恒大の米ドル建て社債の利払い猶予期限が２３日（日本時間２４日）に迫るなか、市場ではデフォルト（債務不履行）リスクが意識されている。易氏の発言録の公表は、デフォルトが金融不安につながるのではないかという市場の懸念を打ち消す狙いがあるとみられる。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f4b83e89492772e98f07a7be23a0b9d427dcb25f
記事ここまで

いずれにせよ、地域大国から本当に世界覇権国になるための侵略の動きを続けてきた中国が、自壊とでも言える動きの連続を、これを止めることが出来ていない。　考えられることは一つだ。　本当の本当にドルが枯渇した。　だ。　まだ確定して言えるほどではないが、わたしの中では大体そうなている。

昨日だったか、米国債を担保という形で、確か新しい商品としての何かを起債している。　それはドル建て商品だったから、それが全て売れたかどうかは知らないが、成功したら４５００億円が入手できる。　しかし国家のカネとしたら相当小さいものだ。　つまりその程度のカネを用意できないと見るべき。

それを今月の２３日、米国時間の２３日にクロスディフォルトが迫っているコウダイ集団の支払いに突っ込むのなら、取り合えずはその場をしのぐことはできる。　でもそうはしないだろう。

恐らく石油か天然ガスの代金ではないかと思う。　しかし何処かの段階でロシアからのパイプラインに穴をあけてガスを盗むことすらやりかねないなあとわたしは今の動きを見る。　そうなったら流石にロシアは今の中国とのかかわりをもう一段階進める。

プーチン大統領が政権の中の親中国派の閣僚を次々に更迭している。　正確に言えば官僚みたいな人びとであって、我々の表のメディアに名前などが出てこないような人だ。　これは去年だったかおととしだったかにプーチン暗殺の動きがあって、それが未遂だったのだけど、しかし背後で動いていたのは中国だった。　とそのような情報がある。　真贋をきかないでほしい。　わたしも分からない。

ただそれらの情報が事実なら、それらの親中派の更迭は本当なのだろうなあと思う。　ただしプーチンも今は就任から数えて５人目だったか６人目の別人だという情報もあり、地底政府の側としての動きなのか、ロシア愛国なのか、全くわからない。　今の世界は偽物だらけだ。　本当にそうなのだ。

　真実はそれを見抜こうとして動く者の前にしか現れないのである

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終了
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