株式会社デュナミス【スタッフブログ】

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このブログではデュナミススタッフが医療ニュースに関してコメントを発信しています。 デュナミスのホームページはこちら ▶ https://www.dyunamis.co.jp/ 　〈医療分野のニーズに応える高度なメディカル・クリエイティブを提案します〉

散歩で繋ぐ、未来の健康

犬を飼っている高齢者は認知症のリスクが低い東京都健康長寿医療センターは、2016年から2020年までのデータから都内の65歳以上の男女1万1194人対象にペット飼育と認知症の関連について調査した。 4年間での認知症発症率は5%で、犬を飼っている人と飼っていない人を比べたところ、飼っている人の認知症発症リスクは40%低いことが分かった。 ただ犬を飼えば認知症リスクが低減されるというような単純な話ではなく、それに付随する様々な環境が関係していることは明白で、当然散歩が重要だと考

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    • 東北大学、インスリンを作る膵臓細胞を再生

      　東北大学がインスリンを分泌する膵臓細胞の再生をマウスによる実験で成功した。インスリンは膵臓のβ細胞で作られるホルモンで、食後に血糖値（血液中のブドウ糖濃度）が上昇すると、それに反応して膵臓からインスリンが分泌される。膵臓の細胞が減る、または弱まることでインスリンの分泌量が減ると血糖値が上昇して糖尿病の原因となる。 　東北大学の研究チームはマウスの脳から膵臓に情報を伝達する神経を光で刺激することでβ細胞を再生する方法を開発、3時間刺激するとβ細胞が増えインスリンの分泌量が2倍

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      • 電子カルテの標準化は未来の負担を軽減する

        政府は目標として、2030年までにほぼ全ての医療機関に電子カルテの導入を目指しているが、導入状況は20年の時点で400床以上の病院は約91%、200〜399床の病院で75%、200床未満の小規模な病院と診療所はそれぞれ50%弱となる。 目標の達成には小規模な病院や診療所の参加が欠かせないが、導入コストが重荷となる。そこで政府は規模の小さい病院や診療所でも導入コストや負担が少なくなるよう、機能を絞り込み、端末やネット回線の性能が高くなくても使用ができる簡易版電子カルテのシステ

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        • COVID-19ワクチンの効果が下がる人を予測

          　COVID-19ワクチン接種後の抗体獲得や維持の程度には個人差があることが明らかになっています。接種から時間が経つと抗体の量が減り、感染を予防する効果が大きく落ちる人がいるようです。 　広島大学の大段秀樹教授ら研究チームは、米ファイザー社の製造したメッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンを接種済みの日本の医療従事者約200人の血液を分析し、接種から一定期間後に感染を防ぐ抗体がどの程度残っているかを調べました。 　各々の遺伝子も解析したところ、抗体をつくるのに関わるとみられ

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          富士フイルムがAI手術ナビに参入

          　富士フイルムホールディングスが手術ナビゲーションシステムに参入し、2024年度にも外科手術を手がける病院に提供する。 　手術ナビゲーションシステムとは、事前に作成した臓器の3D画像と手術中の臓器の動きを人工知能（AI）が連動させるシステムで、それによって手術がシミュレーション/計画通り行われているかの正確な確認や、手術精度・安全性を向上させることができるとのこと。他社の手術ナビゲーションシステムとの違いとしては、従来、医師が事前に作っていた3D画像をAIによって作成すること

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          老化細胞とAIと、100年時代のさらに先の未来

          GMOインターネットグループと東京大学医科学研究所の中西真教授は、生成AIを活用して人間の老化細胞のシグナルを解き明かすことを目的とした「生成AIを活用した人間の老化細胞の特定と、臨床応用に関する共同研究」を開始した。 老化細胞は分裂を停止した細胞で、蓄積することで加齢性疾患につながると考えられており、老化細胞を調べ老化のメカニズムを解明することで健康寿命を延ばすことが期待されている。 中西研究室ですでにマウスで成功している「老化細胞の選択的除去」を人間に応用することを目指

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          認知症薬、年内にも医療現場で実用化

          　厚生労働省はエーザイと米バイオジェンが開発したアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」を正式に承認しました。アルツハイマー病の進行を緩やかにする効果を証明した国内初の薬です。また、厚生労働省はエーザイの認知症治療薬「レカネマブ」の薬価の設定に向けて議論に入りました。12月下旬までに医療現場で使えるよう薬価を定める方針です。 　エーザイは薬価算定時に介護費用の負担軽減なども考慮するよう求めていますが、中央社会保険医療協議会の委員からは「国民の理解を得る意味でも最終的に介護負担が

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          電子処方箋はまだ来ぬ未来なのか

          9月4日付けの日本経済新聞によると、2023年1月26日から始まった電子処方箋だが、半年が過ぎ、8月27日時点での普及率は2.6％とのこと。 厚生労働省での調査では、大学病院では三重大医学部付属病院のみが導入し、病床20床以上の病院でも17か所で、東京、神奈川、埼玉には1か所もない。これでは利用したくてもできないのが現状だ。 導入が進まないのは費用の問題のようだ。施設の規模にもよるが、1000万以上かかる場合もあり、簡単に導入することはできないのだろう。 国はシステム導入の

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          処方薬配送サービス開始、日本調剤とウォルトが提携

          　コロナ禍の後押しもあって、オンライン診療の普及が進んでいますが、日本調剤と料理宅配サービスのウォルトジャパンが提携し、処方薬を最短30分で届ける宅配サービスが開始されます。料金は一律で800円。対象は日本調剤の窓口やオンラインで服薬指導した処方薬とのこと。 　オンライン診療が進んでも、結局、薬局に薬を取りに行く手間がかかっていたのが、全て自宅で完了することになります。病院との連携が今後は鍵になると思うので、個人の開業医も含めて積極的に取り入れて欲しいです。遠隔医療の発展は、

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          30年ぶりに「看護師等確保基本指針」が見直されます

          　以前より「看護師等確保基本指針」が定められていますが、策定されてから今日まで見直されておりませんでした。厚生労働省の検討部会は、新型コロナウイルスの対応で専門性の高い看護師の確保や応援派遣が必要となった経験を踏まえ、看護師らの処遇改善や資質向上の重要性などを明記した基本指針の改定案を取りまとめたそうです。また、2040年問題を見据え、約173万人（2020年時点）いる看護職員をさらに確保する必要があることも記載したそうです。1992年に指針が策定されて以来、初めての改定とな

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          パッチ型心電計を自分で装着できるルールに

          　パッチ型心電計を患者自身や家族、介護士などが装着できるようになります。患者自身や家族が装着することは、医師の担う医療行為とみなされる可能性がありました。政府が不整脈などのデータを計測するパッチ型心電計について、病院に行かなくても自宅で検査できるようルールとして明示することにより、患者自身や家族、介護士による装着を認める方向のようです。近く公表予定の文書で医療行為に当たらないと位置付けるようです。 　パッチ型心電計は不整脈などの初期検査に使用されます。アステラス製薬など数社

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          ドナー不足と臓器の未来

          あなたがもし重症な心臓疾患を患い、治療の選択肢には「別の心臓」の移植があることを知ったら、すぐにでも移植を受けたいと思うだろう。 ところだが、「別の心臓」はすぐに見つかるわけではない。 心臓や他の臓器も含めて、臓器移植の提供者の数はかなり少ない。 日本臓器移植ネットワーク¹⁾の調査では、移植を希望し登録している人の総数は約16,000人。それに対して1年間で臓器移植を受けられた人は約400人、総数の約3%という少なさだ。 提供者が少ないと言うことは待機年数もその分、長くなる

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          インフラ事前審査制度の対象業種を拡大

          　経済安保推進法（2022年5月成立）では、基本インフラ企業が新たな設備を導入する際、製造国や供給元の名称・住所・役員の氏名・国籍などを所轄省庁に事前に届け出るように義務付けています。現在、この事前審査制度の対象業種は・電気、ガス、石油、水道、鉄道、貨物自動車運送、外航貨物、口腔、空港、電気通信、放送、郵便、金融、クレジットカードの14種類ですが、政府・与党は対象業種を広げるため、新たに「港湾」と「医療」を検討候補としました。年内にも方向性を示すとのことです。 　追加の検討に

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          仏サノフィ、糖尿病向け機器でインスリン投与を自動記録

          　サノフィから、インスリン注射の記録を自動でスマートフォンのアプリへ転送できる機器が発売されます。 　この機器は、同社のペン型注入器「ソロスター®」に取り付けるキャップ「SoloSmart®スマートキャップ」で、台湾企業のH2株式会社が提供する糖尿病患者向けのアプリ「シンクヘルス」に対応しています。 　インスリン注射の管理は、患者自身が手帳などに記録をつけることが多く、手間や書き間違いなどの問題を抱えていました。 こういったデバイス・ソフトウエアの普及は、記録が簡便になり患者

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          米食品医薬品局（FDA）FDAがアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」を正式承認

          　7月6日、米食品医薬品局（FDA）が、エーザイと米バイオジェンと共同開発したアルツハイマー病治療薬「レカネマブ」を正式承認しました。これを受け、日本でも厚生労働省が医薬品として承認する可能性が高まりました。　 　レカネマブは従来の対症療法とは異なり、脳内の原因物質とされるアミロイドβを除去する世界初の治療薬です。アミロイドβが固まる前の段階で人工的に作った抗体を結合させて取り除こうというもので、神経細胞が壊れるのを防ぎ、病気の進行そのものを抑える効果が期待されています。治療

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          厚生労働省が全ゲノムデータ一元管理する新組織を設立する調整に入る参考

          　2019年6月からがん遺伝子パネル検査が保険適用となって数年経ちますが、ゲノムデータの一元管理のために厚生労働省が新組織を設立する調整に入ったとのことです。ゲノムデータは患者の診断や治療に大きく役立てられる一方、“究極の個人情報“と言われ、どのように管理をするのかはかなり重要な争点でした。 　新組織の今後の見通しとして、企業からはデータ利用料をとり、研究機関や大学は無料とするとのこと。また、企業の参加を促すため、人材や技術、資本などで協力した企業にはデータの利用料の割引や優

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