2022年、注目すべきキーワードは「リジェネラティブ(Regenerative)」?

Forbes JAPANは2021年12月24日に、欧米を中心に、サステナビリティ(持続可能性)の実現に取り組んできた企業の間でよく使われるようになった言葉として、「リジェネラティブ(Regenerative)」を紹介した。

「リジェネラティブ」は新しい概念であり、明確な共通の定義はない。
リサイクルやアップサイクルと何が違うの？　と聞かれると、線引きが難しい用語だという。

日本語に訳すと、「再生」や「回生」など。「あるステージで当初の役割を終えたものが、次のステージで再び何かの役に立つこと」という意味を含んでいる。

https://time-az.com/main/detail/75956

これまで掲げられてきた「サステナビリティ」は、「これ以上環境を悪くしないためにはどうすればよいか」という考えを前提にした概念である。
地球への環境負荷をスローダウンさせるが、地球に「良い影響」を与えるわけではない。

そこで、欧米では「サステナビリティを実現するだけでは不十分である」という考え方が出てくるようになった。
「どうすればもっと環境が良くなるのか」という考えに基づいた、ポジティブなアクションが求められるようになった。それこそが、「リジェネラティブ」な姿勢だという。

2020年には、Walmartが「サステナビリティを超えて、リジェネラティブを実現する」と宣言している。
Walmartではリジェネラティブについて、「オペレーションを脱炭素化し、プロダクトチェーンにおける廃棄物をなくすことである。」と定義している。

1990年代初めには、EPR(Extended Producer Responsibility/拡大生産者責任)が提唱され、政策に取り入れる動きが加速した。

これは、ブランドやメーカーなどの「生産者」に、製品の使用後の処分を含む「製品ライフサイクル」全体に責任を持つことを求める考え方で、日本でも、2014年に容器包装リサイクル法や家電リサイクル法の制定、自動車リサイクル法などの見直しを通して広がった。

また、新しいテクノロジーで循環型ビジネスを実現しようとする動きも出てきている。

イギリスのエジンバラ大学(University of Edinburgh)の研究グループは、プラスチック廃棄物をバニリン(Vanillin/バニラフレーバー/vanilla flavour)に変換する実験に成功した。バニリンは食品や化粧品のほか、除草剤、消泡剤、洗浄剤などに幅広く使用されている。

また、アディダスは2019年にイギリスで、自社の中古スニーカーの買い取りサービスを開始した。
個々のスニーカーに独自のデジタルIDを付与することで、本物のアディダス製品かどうかを見分けることができる仕組みで、買い取った製品は、クリーニングして再販したり、パーツごとに再利用したりされるため、循環サイクルを作ることに成功している。

また、社内で完結させるのではなく、パートナー企業や顧客を巻き込んで実現した。環境にポジティブなアクションを求める「リジェネラティブ」な取り組みは、共創・協業を通じたイノベーションから生まれるものなのかもしれないことを証明している。

「リジェネラティブ」なアクションを企業が推進していくには、「透明性」と「信用」が必要になる。

循環サイクルが進めば進むほど、「どのような原料が使われたのか」「どこでどのように作られたのか」「どのように運ばれてきたのか」「どのように回収されればよいのか」といった、商品のライフサイクルを証明しなければならない。

また同時に、消費者に対してその取り組みを発信し、消費者から「リジェネラティブ」なアクション・パートナーとして、選ばれることも重要である。

消費者は自分が手にとった商品に関する情報を知ることで、自分の選択が地球に対してポジティブな影響を及ぼすことができる。そして引き続きその商品やサービスを選択することで、自身が「リジェネラティブ」な経済の一員になることができる。こうした企業と消費者の「共創・協業」の姿こそ、小売業界が目指すべき未来だという。

小売業が持つ責任は非常に大きいもので、消費者の「リジェネラティブ」に関する意識を変えられるような取り組みが求められていると報告している。