大学教員になるために　報酬について

大学教員は、一般企業の労務的な考えや規定などは事前に知ることは少ない。公募が前提なために「どんな条件でもキャリアのために働くだろう」と、どこかで思われているのではないだろうか？

実際には、給与の他に研究費や授業担当手当もあり、結果的には100万円ほど増える場合もある。
しかし、公募要項には、研究費がいくらとは書かれていないし、むしろ研究なんて余裕がない大学もある。

もし、あなたが大学公募を目指すなら、その大学は単に通過点と考えた方が良いかもしれない。

行ってみて、やっぱり違うとなれば、また公募に挑戦となる。

社会人の場合、コネ作りはとても厳しい。例えば、その業界で誰もが知る人なら可能性があるけれど、実績がなければ、いわゆる底辺校を考えるしかないかもしれない。

そうすると雇用の不安、学生対応のストレス、様々な困難もあり、さらに実績を重ねなければならないのである。

これは採用されてから知ることである。
今一度、公募を目指すか、徒労を覚悟するか、あなたの精神力、体力次第と言えるかも知れない。