パンデミックの全容
【大陪審 ー We the peopleの裁判】
フュルミヒ弁護士たちのコロナ・パンデミックについての国際裁判が２月５日についに始まった。消費者問題で国際的な大企業を相手に裁判で勝ち取ってきたフュルミヒ弁護士は、2020年の夏からすでに、この問題には国際的な裁判が必要だということを言っていた。これは明らかに人道に対する罪だ。だから、それぞれの国の法律で裁くのではなくて、国際的な裁判で裁くべきだという考えだった。
人道に対する罪という表現は、第二次世界大戦のあとでナチスの戦争犯罪を裁いたニュルンベルク裁判のときに使われた表現だった。ナチスの将校たちは被告として裁判に立ち、「私は命令に従っただけです」といって無罪を主張した。命令に従っただけなのだから、自分に責任はないというのだ。実際、ナチスに加担してドイツの国民に非道な行いをした人々は、自分からやったのではなくて、命令に従っただけだった。
最も恐ろしい犯罪は、内なる善悪の意識を遮断して命令に従った人々によって行われる。自分の意志でならとてもできないような恐ろしいことを、人は命令ならばやってしまうのだ。
いくら命令だからといって、やってはいけないことは人間としてわかるはずだ。それでニュルンベルク裁判では、法律や命令ではなく、人間として内なる善悪の基準を犯した罪だということで、「人道に対する罪」として命令に従ったナチスの将校たちに有罪判決を下した。
人道に対する罪という表現はそこから生まれた。フュルミヒ弁護士は、2020年の夏にすでに起こっていることの悪どさを見抜いて、この国際的な犯罪を人道に対する罪として訴えると宣言した。どの法律がという以前に、どういう見地から見ても人権をひどく侵害する行いだし、人としてやるべきことではないことは誰にでもはっきりとわかるようなことだからだ。そのことから、第二のニュルンベルク裁判が行われるということが言われ始めたのだ。
フュルミヒ弁護士は、2009年の豚インフルエンザの嘘を見破ってドイツの人々に警告し、多くの人を薬害から救った医師、ヴォダルク博士の親友だった。博士は2009年のときの経験から、どうも同じ物語のようだと最初から感じていた。それで、ヴォダルク博士を通じて知り合ったヴィヴィアーネ・フィッシャー弁護士とともに調査委員会を立ち上げて、訴訟のための聴き取りを始めた。
そのときは、数週間で終わるような話だとフュルミヒ弁護士は思ったそうだ。これは検査法のごまかしによって作られたでっち上げだということが直に判明したから、検査法が正しくないことを証明しさえすれば、勝訴は確実だった。検査法が正しくないことは、そもそもその検査法が感染症の診断用には認可されていないことからして、すでに明白だった。
それで2020年の秋には、アメリカ、カナダ、ドイツの３カ国で集団訴訟が提訴されたのだ。年内にも裁判が始まるだろうという話だった。ところが、これがいつになっても始まらなかったのだ。政治が腐敗したら、司法は人権を守る最後の砦だ。だけど、その司法にもすでに手がまわっていて、取り込まれていた。お金が流れたという話もあり、脅しが入ったという話もある。ドイツでは、政府の規制を違法として取り下げる判決を出した家庭裁判所の裁判官が、不当行為を行った疑いがあるとして家宅捜索を受けるという非道さえ受けた。その事件で、司法が世界的にグローバル利権に取り込まれていることがはっきりしたのだ。
数週間で終わるはずの件が、一年半にも渡ることになった。フュルミヒ弁護士たちの調査委員会は毎週行われていたが、それも９０回を越えた。事態はますます悪化し、非道に次ぐ非道が行われた。それでヒュルミヒ弁護士たちも、闇の深さを認識した。最初の頃ならばとても信じられなかったけれど、とてつもない規模で悪事が行われていたことがわかってきた。それも、何十年も前から計画されてきたことさえわかってきた。
最初の裁判を提訴した時点では、政府が間違いを認め、賠償がなされてそれで終わりになるような話だと思っていた。ところが今や、政府ばかりか司法も医療システムも教育システムも経済もすべては腐敗し切っていることがわかってきて、すべてを新しく変えなければならないことがわかってきたのだ。
政府どころか野党まで国民に対して前代未聞の犯罪を犯していることがはっきりしていた。司法も一人や二人の裁判官を解雇したくらいでは済まないような状況だし、医療は世界的な規模で組織的にナチスの人体実験よりもひどいと言われるようなことが行われているありさまだった。しかも、それも今に始まったことではなく、医科大学や医師会まで製薬業界の利益で動くようにもう何十年も前からされてきていることがわかってきた。その背景には、詐欺的な金融システムで利益を独占しているグローバル金融の組織があり、どうやらそれが全世界の人々を奴隷化することによって、自分たちの特権を保持し続けようとして、すべてを計画したらしいことがわかってきた。
そうしたことが、９０回以上に渡る事情聴取から見えてきたのだ。知るも恐ろしい犯罪だけれど、これまで私たちはそうとも知らずにそんな世の中に生きていたのだ。この機会にそのことがわかったことには感謝しているとフュルミヒ弁護士はよく言っていた。おかげでこれまでの世の中でどうして人々が幸せになれないのかがわかり、それを暴く機会ができたのだから。
とにかく、そうした背景が見えてきて、フュルミヒ弁護士たちは通常の裁判でこれを裁くことを諦めた。裁判所は腐敗して、完全に取り込まれてしまっていることがはっきりしたからだ。すべての裁判官が腐敗しているわけではないとはいえ、この犯罪に加担している人は無数にいて、彼らが何としてでも裁判が始まるのを阻止しようとするのは明らかだった。
そこで行き着いたのが、コモンローの大陪審を行うというアイディアだった。アメリカには大陪審という制度があって、これは非常に重大な犯罪があるのに裁判所で取り上げられない場合、人々が自ら陪審員となって犯罪を暴き、世に示すという制度だ。大陪審で有罪となった場合、裁判所はこれを取り上げなければならない。そういう人民の裁判と言うべきものだ。
それと同じものを、調査委員会でできた国際的なネットワークを使って、世界的な規模で行うことになったのだ。その裁判が、２月５日についに始まった。
アメリカ、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、ポルトガル、ニュージーランド、オーストラリア、インド、南アフリカの１２人の弁護士と裁判官が参加し、証言者として世界的な医学者や研究者、金融や地政学の専門家、心理学者、薬害の被害者や医療現場などからの内部告発者などが出る予定だ。
この大陪審は、ズームでつないで行われ、ライブ配信する形で全世界の前で行われる。視聴している誰もが陪審員として判決に投票することができる。そういう意味で、本当に人々の人々による人々のための世界的な裁判なのだ。世界中の人々が苦しまされたこの大犯罪を、人々が自らの手で裁く裁判だ。
ニュルンベルク裁判とちがって、この裁判で有罪判決が出たからといって、軍隊や警察が被告を逮捕して刑を執行してくれるわけではない。ただ、この大陪審によって、この大犯罪の全容がはっきりと全世界に示され、すべての証拠が疑いようもない明白さで提示されるので、その内容を使ってどこでもすぐに裁判を起こすことができる。もう一つの目的は、世界中の人々がこの犯罪の全容をはっきりと知ることで、これから何をすべて変えていかなければならないかを示すことなのだとフュルミヒ弁護士は言っていた。
悪事は表に出てしまったら、いつまでも続けていけるものではない。２年間も苦闘を続けてきたけれど、直にすべては引っくり返ることになるだろう。率先してこの犯罪を行ってきた政府は崩壊するしかない。そうなったとき、フュルミヒ弁護士たちの大陪審の判決が、いたるところで犯罪に加担した組織を裁くことになる。医療システムも司法もメディアも、すべて断罪され崩壊することになるだろう。
これまで何十年も、政府も教育システムも医療も司法もメディアも、犯罪的な組織によって取り込まれ、腐敗させられてきたのだ。それが今やはっきりしてしまった。そのために私たちは、まるで奴隷のような働くだけの毎日を送らされてきたのだ。そのすべてが崩壊して、今度は私たちが自分自身の手で新しい世界を作っていくことになる。
ある意味、この２年間で私たちはそのための準備をしてきたのだとも言える。抗議活動を通じて、世界中に新しい政党もできたし、法律や医療、ジャーナリズムなどさまざまな世界的ネットワークもできた。規制が強くなるに従って、ありとあるオルタナティブを追求して、これまでの生き方から自分を解放していった。そうしているうち、これまでの社会が、作られたマトリックスが見せていた幻影にすぎないことがわかってきた。
それを思えば、この裁判が普通の裁判で行われなかったのはよかったのかもしれない。普通の裁判で裁かれていたら、これまでのシステムを温存したまま、これまでのような世界が続いていっただろうから。これまでのシステムでの裁判が不可能だというところまで追い詰められて、もはや既存のシステムなどに頼らず、自分たちの手で裁こうということになったのだ。だから、これこそは本当にwe the peopleの裁判というものだ。
これからすべてにおいて新しいやり方、システムに頼るのではないwe the peopleのやり方が、これに続いて出てくることになるのかもしれない。この２年間で、これまで当たり前のように思っていたやり方が、実はグローバリストの利益のために押しつけられていたやり方だったということもわかってきた。
マトリックスの幻影に気がついたら、そうではない新しいやり方が生まれてくる。そうしたものが今、形になりつつある時なのかもしれない。
２月５日のフュルミヒ弁護士による冒頭陳述 日本語字幕
大陪審のホームページ 英語
【独立戦争】
フュルミヒ弁護士たちの大陪審の２日目は２月１２日に行われ、いよいよ証言者の陳述が始まった。その最初は歴史的地政学的な背景についての証言だったのだけれど、何とイギリスの諜報部門にいたアレックス・トムソン博士の「シティ・オブ・ロンドン」についての話からいきなり始まったのだ。
シティ・オブ・ロンドンというのは、ロンドンの旧市街の中心部なのだけれど、実はバチカンとかワシントンDCと同じように、イギリス全土には属さないコーポレーションであるらしい。そこではロスチャイルド家などごく少数の血族が絶対的な勢力を持っていて、イギリス全体を事実上支配しているという話だった。
イギリスばかりではない。イギリスは１９世紀までは大英帝国として世界中に広大な領土を持っていた。２０世紀に入ってから植民地が独立国になっていって、イギリスはほとんどの領地を失ったわけなのだけれど、実はそれは表向きのことにすぎなかったというのだ。
カナダのジャーナリストのマシュー・エーレットは、カナダ首相が就任の際に、聖書に手を置いてイギリス女王に忠誠を誓っている動画を見せた。カナダもオーストラリアもニュージーランドも南アフリカも、表向きは独立国だけれど実はイギリス領になっているのだと言っていた。それがどういうことなのかはさておき、シティ・オブ・ロンドンが今でもそうした国々を帝国支配するつもりでいて、事実上そうしているということは確かな話であるらしい。
カナダの首相もニュージーランドの首相も、若くして抜擢されたという人たちだけれど、どちらも世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーから出てきている。この世界経済フォーラムというのが、実のところシティ・オブ・ロンドンが世界を帝国支配するために立ち上げた機関だったのだ。1971年に当時３３歳だったクラウス・シュワブが立ち上げたというのだけれど、シュワブもシティ・オブ・ロンドンが送り込んだマリオネットなのだろう。そこでヤンググローバルリーダーといって、グローバル社会を引っぱっていく若い人材を育成するという話なのだけれど、つまりはシティ・オブ・ロンドンの思い通りに国を動かしてくれるマリオネットを育て上げ、それぞれの国の政治に入り込ませることで、事実上の帝国支配を確実にしていたのだ。
ヤンググローバルリーダーの最初の卒業生は、元ドイツ首相のメルケルとビル・ゲイツだった。フランス首相のマクロン、カナダ首相のトルドー、ニュージーランド首相のジャシンダ、オーストリア元首相クルツもヤンググローバルリーダーの出身だ。どれも若くして抜擢されたといった格好で首相になったのだけれど、好感の持てる役者風の顔つきをしている以外には、ほとんど学歴も職歴もないという点で共通している。つまり、シティ・オブ・ロンドンの指示通りに動くマリオネット以外の何ものでもないということなのだ。
アメリカは１８世紀の独立戦争によってイギリスからの独立を勝ち取ったのだけれど、シティ・オブ・ロンドンは何とかしてアメリカに対する支配力を再び取り戻そうとして、あらゆる画策を行ってきた。支配するには戦争に巻き込むのが一番いいというのがシティ・オブ・ロンドンの考え方だった。第一次世界大戦でアメリカを巻き込むのに失敗したあとで、当時軍事力を増していた日本とドイツを使うことで、ついに第二次世界大戦にアメリカを参戦させることに成功した。この二つの大戦も、シティ・オブ・ロンドンがその強大な金融の力を使って演出したものだった。
世界中の通貨を統一して、世界中のお金を支配しようというのが、「新世界秩序 New World Order」というものなのだけれど、これを目的にしているのがシュワブの世界経済フォーラムだ。世界統一通貨の試みは、実はこれまでにも３回に渡って行われてきたのだけれど、毎回アメリカによって阻止されてきたのだと、アメリカの経済学者パトリック・ウッドは証言していた。この試みは、毎回世界的な危機と関連して行われた。一回目は第一次世界大戦後の1919年、二回目はウォール街の金融恐慌のあとの1933年、三回目は第二次世界大戦が終わりに近づいた1944年だった。その後アメリカのルーズベルト大統領が死去、その数ヶ月後に広島と長崎に原爆が落とされ、1947年にはアメリカでCIAが設立されるという流れになった。シティ・オブ・ロンドンのもくろみが視界に入ってくると、このすべては偶然に起こったものではないことが浮き上がってくる。
シティ・オブ・ロンドンは、お金ではなく人の心を支配しようとしているのだとトンプソン博士は言っていた。人の心を支配することこそは富なのだということを、彼らは１９世紀の頃から言っていたのだそうだ。彼らはお金を作り出し、それを回すことで世界を思うように動かそうとしているのだから、お金などは問題ではないのだろう。だけど、人にお金を追いかけさせることにより、自在に動かすことができる。彼らにとっては、お金もまた人の心を支配するためのツールにすぎないのだ。そのために、すでに１９世紀の頃から、心理操作を行うことを計画していたそうだ。そして究極的には遺伝子技術などを使って、思い通りに動く人間を作り出そうと考えているのだと言っていた。
第二次世界大戦後、国際間に平和で民主的な関係を保つためにということで国連が設立された。WHOは、1948年に国連の一機関として立ち上げられた。ところで、国連機関というものは、加盟国に対して絶対的な強制力を持つわけではないけれど、国連機関がどういう判断や決定を下すかについては、加盟国は口をはさむことができない。国連機関の決定は、民主的な手続きを経て出されるわけではないのだ。内部で一方的に決められて、加盟国はそれに異議を唱えることもできなければ、責任者をリコールすることもできないという、実のところ独裁的なシステムになっている。しかもWHOは独自の憲法を持っていて、パンデミックが宣言された場合、世界の人々の健康を守るためということで、WHOの憲法が加盟国よりも権限を持つことになるのだと、スイスのシュトゥッケルベルガー博士が言っていた。国連機関というものも、実のところシティ・オブ・ロンドンが表向き民主的に見せながら、世界中を帝国主義的に支配するためのツールとして使っているものだったらしいのだ。
この２年間のパンデミックも、実のところWHOが世界中に独裁的な支配力を行使することができる状況を作るために起こされたものだったらしい。このパンデミックが起こる数年前に、WHOはパンデミックの定義を変更していた。感染症例の数が急増した場合、死者や重症者の数に関わりなくパンデミックとみなすことができるようにしていたのだ。武漢で最初の症例が発見されたあと、ほとんどあり得ないようなスピードで遺伝子分析による検査キットが作られ、検査が始められたというのだけれど、それによって感染症例が急増したという既成事実ができた。感染症例とされたケースには、呼吸器系感染症の症状がまったくない人もいたけれど、それらもすべて感染症例として数えられた。実のところ、この検査は感染症の診断として信頼できるものでないばかりか、偽陽性を大量に出すように設定されていて、まさに症例数を増やす以外の目的を持っていないように見える。いずれにしても、かくしてパンデミックを宣言するのに十分な症例数が得られ、WHOはパンデミックを宣言することになったのだ。
２０世紀初めから製薬産業を始めて医療業界を牛耳ってきたロックフェラー財団は、2010年にロックステップという計画書を出しているけれど、この計画はすでに１９８９年には存在していて、それについてはラルフ・エパソンの「新世界秩序」という本に、内容が書いてある。そこには、いかにしてパンデミックを演出して人を支配するかということが書いてある。パンデミックを理由に人々にマスクを強制し、隔離して孤立させることで免疫力を低下させ、人との距離を取らせて抵抗できないようにした上で、５Gを使ってさらに健康状態を悪化させる、といったことがちゃんと書いてあるというのだ。すべては人々を弱らせ、感染予防のためとされる薬剤を注射することに同意させるためだというのだ。そしてこの２年間は、まさにそれが実行に移されたというわけだった。
２００１年の炭疽菌事件以降、パンデミックが数年おきに起こっているけれど、それもどういうわけだかいつもパンデミックのシミュレーションが行われた後だとシュトゥッケルベルガー博士は言っていた。炭疽菌事件は911の直後に起こったのだけれど、その年の６月に、空軍基地で天然痘の生物兵器にやられたという想定でシミュレーションが行われていた。その後もいろんな設定でパンデミックのシミュレーションが行われてきたが、それに関わっていたのはロックフェラー財団が出資しているジョンズホプキンス大学やゲイツ財団、それに世界経済フォーラムなどだ。各国の厚生大臣やメディアの人などが招待されて、どのような報道をし、どのような規制を行うかということを演習していた。そして2019年の１０月には、イベント２０１というシミュレーションが行われるのだけれど、その数ヶ月後には、シミュレーションで行われた通りのことが起こり、世界中の政府とメディアとが、まったくその通りに動いていたのだ。
つまり、第二次世界大戦後の世界は、世界経済フォーラムやジョンズホプキンス大学、ゲイツ財団などの機関が、シティ・オブ・ロンドンの手足のようになって、世界を支配するために動いてきたということになる。そして、その際に道具として使われたのが、パンデミックだったということらしい。
皆の健康のためだからということで、緊急事態を宣言し、人の行動を制限し、経済を破壊する。これまでは戦争でやってきたことを、今度はパンデミックによってやることになったのだ。実に恐ろしい話だけれど、医療は人を殺したり、人を遺伝子操作したりするかっこうの隠れみのになる。シティ・オブ・ロンドンは、そうやって人々を恐怖に陥らせることで心理的に支配し、経済を破壊してグローバル企業が独占できるようにし、人口を減らして、残りの人々を操作可能な状態にしようとした。そうやって、確実に世界中を支配できるように変えようとしたわけだった。
大陪審の最初にこうした話が出てきたのは、フュルミヒ弁護士たちの調査委員会をずっと追ってきていた私に取っても、かなり衝撃的なことだった。だけど実際、ここまで見えてこないと、今起こっている奇妙なパンデミックが何なのかが見えてこない。多くの人々は、本当に恐ろしい病気があるのだと思って、政府が人々の人権を踏みにじるようなことをしているのに、それを黙って見ている。明らかに筋が通っていないようなことでも、政府とメディアが言っているからと信じて疑おうとしないのだけれど、それも敵の正体が見えていないからなのだ。一体誰が、何の得があってやっているのか？ それが一見したところちっとも見えてこないようになっている。
この２年間の奇妙な事態を通して見えてきた真実は、考えるのも恐ろしいような深い闇だった。あまりに恐ろしいがゆえに、信じることが難しい。そうした人間心理も、彼らは十分に計算して使っているのだろう。
こうした支配の構造も、今に始まったことではなく、もう何十年も前からのことだった。そうしたことは前から言われてもいたけれど、多くの人はまさかそこまではと思って、信じることができなかったのだ。あまりに恐ろしいことだと、いくらあからさまに見せつけられても、信じることができないものだからだ。
この２年間の経験を通して、ともかくも何割かの人は深い闇の構造があることに気づき始めた。この支配構造は、人々が気がついていないからこそ、人々の上に支配力を持つことができるわけなので、多くの人がこれに気づくだけでも、構造は崩壊し始める。
フュルミヒ弁護士たちの大陪審は、まさにそのためにあるのだと気がついた。闇の全容をなるべくコンパクトにわかりやすく提示すること。それにより、私たちはもう同じ手にだまされることなく、自分たちを支配から解放していくことができるだろう。
これは単に、規制の撤廃を要求するとかということではなく、独立戦争なのだ。議会制民主国家の形のもとに、私たちは実のところシティ・オブ・ロンドンに奴隷のように支配されてきた。何をどう考え、どう行動するべきなのかまで、実は操作されてきた。だからこそ私たちは、マリオネットの政治家たちやメディア、医学者たちの言うことの嘘を見抜く力を養わなければならなかったのだ。彼らが使っている支配力は、心理操作の力に他ならなかったからだ。そして、それを見抜くことから、本当の独立は始まるのだ。
【パンデミックの捏造】
フュルミヒ弁護士たちの大陪審３日目は、ポリメラーゼ連鎖反応法によるウィルス検査についてだった。
この検査法については、最初からおかしなことがたくさんあったと専門家たちは口々に言っていた。そもそもこれは感染症の診断に使ってはいけないと発明者のマリス博士が言っていたのにもかかわらず、今回のパンデミックでは最初から当たり前のように使われていたのだ。しかも、典型的な症状があろうとなかろうと、ただその検査の結果だけをもとにして、感染症例として扱われた。これまでは症状からの診断がまず不可欠で、検査は補助的に使われていただけだったのにだ。症状もないのに検査だけして、その結果で診断されるなどということは、これまで一度もなかったことだった。
無症状でも感染しているケースがあり、その感染者が他の人にうつす危険があるということで、陽性反応が出た人は誰でも隔離させられることになった。だけどそのようなケースはあったとしてもごくまれなことなのだと、感染症の専門家たちは言っていた。実際、無症状感染者とされた人々のほとんどすべては、二週間隔離された間にも一度も症状が出ることはなかった。つまりまったくの健康者だったのだ。
この検査については、最初からおかしなことがたくさんあった。武漢で最初に症例が発見されたのが１月初めのことなのに、１月１５日にはもう検査キットが出ていたというのだ。その時点では、まだ感染は世界的に広がっていたわけでもなかったのにだ。それに、同じ症例が大量に出た場合、まず化学的な毒物のせいなのか、あるいは放射線のせいなのか、何かの菌によるものではないのか、とあらゆる可能性を見ていくもので、それには普通もっと時間がかかる。それが、最初からウィルス感染と決めつけたようにポリメラーゼ連鎖反応法のキットをこしらえていたのだ。しかも、典型的な症状がない人までが陽性になっているのだから、明らかに誤差が多すぎる検査キットだというわけなのだけれど、その後一度も修正されてはいない。
そうしたことからしても、この検査キットはパンデミックを捏造するために作られたものではないかという疑いが湧き起こってくる。この検査キットは、武漢から報告されたウィルスの遺伝子配列を使って、コンピューター上でシミュレーションして作った遺伝子配列を見つけるようにできていて、この遺伝子配列を作ったドロステンは、患者を一人も見てはいなかったし、ウィルスを手に入れていたわけでもなかった。
病源がこのウィルスであるというには、ウィルスを分離培養して、それが他の人に同じ症状を起こすかどうかを確かめなければならない。これがコッホの原則で定められている方法なのだけれど、このパンデミックではそんな手続きは踏まれず、２年も経つのに未だにウィルスが分離培養されさえしていない。患者の粘液を遺伝子解析してウィルスらしいものが見つかったからと言って、それが病源になっているかどうかはわからないのだ。すべてのウィルスが病源だというわけではなく、多くのウィルスは人体内で共生しているのだから。
しかも、生化学者のケメラー博士によると、この検査キットの元になっているドロステンの論文は、まったく非科学きわまりないものだという。ポリメラーゼ連鎖反応の増幅回数を示すCT値が２４を越えたら、科学的にその物質が存在する根拠にできないとされているにもかかわらず、ドロステンはCT値４５を論文の中で推奨していた。それだけを取っても、この論文がまるきり信頼することができないものだということがわかる。論文が公表される前には、査読といって、何人かの専門家が論文を読んで承認することになっているのだけれど、何とこの論文は査読に出されてから、２４時間以内に公表されていた。これはあり得ないスピードだ。つまり、査読済みというのは真っ赤な嘘で、まったくのノーチェックで公表され、検査キットが製造されたということなのだ。
この検査では、綿棒で上部呼吸器の粘液が取られて、それを小瓶の中の液体につけて、それを研究所に持っていく。この小瓶の中の液体というのは、保存のためのものなのだけれど、これに浸けるとウィルスは不活性化してしまうのだそうだ。ということは、研究所に持っていった時点で、もはや増殖可能の生きたウィルスなのか、もともと増殖能力のない死んだウィルスだったのかはわからない。感染しているかどうかを判定するには、増殖可能のウィルスが存在しているかどうかを調べなければならないのに、この検査ではそれがそもそも不可能だというのだ。
化学者でもあったタンザニアのマグフリ大統領は、この検査に不審を感じて、果物やモーターオイルなどをつけて検査に出した。すると陽性判定が出たので、この検査は信用できないと言っていた。彼はその後、不審な死に方をしたのだけれど、スイスのシュトゥッケルベルガー博士によると、この検査を批判した人はほとんど不審な死を遂げているそうだ。発明者のマリス博士も、パンデミックが始まる数ヶ月前に急死しているけれど、亡くなったのはこの二人だけではなく、まだまだたくさんいるのだと。
この検査法は、感染を証明することはできない上、偽陽性を大量に作り出すのだ。それなのに、WHOもCDCもこのドロステンのキットだけを検査に使うようにと勧めている。いくらWHOの勧めだからといって、そんな検査を使うことに、なぜ病院は疑問を持たないのだろうか？ アメリカでは、この検査で陽性が出て感染者と判定されると、保険が２０％増しで病院に流れるしくみなのだそうだ。それで病院も、なるべく多く陽性判定が出るようにとドロステンのキットをCT値を上げて使うという事態になっていたらしい。つまり、このパンデミックはこの偽陽性を大量に出す検査法によって捏造されたケースデミックというものだったことになる。
ところで、2020年の春には、ニューヨークでは実際に多くの人が亡くなっていた。病院で亡くなった多くの人は、腎不全を起こしていたということだった。だけど、呼吸器系感染症が腎不全を併発して患者が亡くなるなどということは、これまで一度も聞いたことがないと、ニューヨークの代替医療療法士アーディス博士は言っていた。
それで不審に思った博士は、入院した患者たちがレムデシヴィルという抗ウィルス剤を投与されていることを発見した。これはファウチ博士がこの感染症の治療に使うようにと勧めていた薬なのだけれど、このレムデシヴィルは何と治験中にあまりに死亡者が多いので中止になったという薬だった。エボラ熱の治療にと治験していたというのだけれど、何とそのうち４０％以上もが腎不全か心不全、あるいは肝不全を起こして亡くなったというのだ。抗ウィルス剤ならば他にもいろいろある。ところが、よりにもよってこの最も致死率の高い薬が、この感染症の治療にと特別に推奨され、それだけを使うようにと指導されていたのだ。つまり、ニューヨークで出た多くの死亡者というのは、実際にはウィルス感染症で亡くなったのではなくて、薬害によって内臓障害を起こして亡くなっていたということになる。
レムデシヴィルはまた、血栓ができやすくなることでも知られている。なので、これを使う前には、患者の血液凝固の状態を調べなければならないとされているそうだ。このウィルス感染症は血栓ができて、腎不全を起こすことがあるから恐ろしい病気であると言われていたのだけれど、それもすべては、レムデシヴィルによる薬害に他ならなかったらしい。
ニューヨークでは2020年の初めに感染者のうち２６％までもが死亡したというのだけれど、これはニューヨーク市だけのことで、州全体の死亡率はたったの１％だった。ニューヨーク市の病院では、入院患者全員に５日間レムデシヴィルを点滴していたのだ。この時期ニューヨークでは、検査で陰性だった人でも、呼吸器系の症状があれば感染者として扱い、同じ治療がなされていた。実に恐ろしい話だけれど、この人たちはつまり病院で毒殺されたようなものだったのだ。ニューヨークと並んで死亡者数が多かったブラジルでは、やはりレムデシヴィルだけを治療に使っていたそうだ。
多くの医師たちは、経験からこの感染症のような症状にはハイドロクロロキンが効くことを知っていた。ハイドロクロロキンは、量さえ間違えなければ、ほとんど副作用もない薬だ。実際に治療に使って、いい効果を上げていたのにもかかわらず、この薬はこの感染症の治療に使ってはいけないとして、認可されなかった。まったくおかしなことなのだけれど、それはワクチンを緊急認可させるためだったらしい。効果的な治療法があるということであれば、ワクチンの緊急認可は出せないからだ。それで、危険なウィルスだという印象を与えるために、あえて最も毒性の強い薬を治療に使うように指導していたということになる。
さらには、薬害で腎不全を起こした患者に、鎮静剤としてメダゾラムを与えるようにと指示が出ていた。ところでこの薬は、特に呼吸器系の神経を抑圧してしまうことで知られていた。身体の弱っている高齢者に与えたりしたら、それだけでも呼吸困難を起こしてしまう危険があるという。それを、呼吸器系の病気で入院していた患者に与えたというのだ。その結果、多くの患者が呼吸不全で亡くなることになった。
南アフリカの開業医チェティ博士は、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査に意味がないのを知っていたので、検査をせずに症状から患者を治療していて、ハイドロクロロキンをよく使っていたそうだ。何千という患者さんを治療してきたけれど、一人として腎不全も心不全も起こしたことがなかったそうだ。ほとんどは数日で問題なく治ったと言っていた。そのことからしても、ウィルス自体は実のところマイルドなインフルエンザ以上のものではなかった。血栓ができて腎不全や心不全を起こした人たちは、治療によって重症化させられていたのだ。
イギリスの葬儀屋さんのジョン・オルーニは、2020年は死者数は例年とまったく同じで、少しも増えた風ではなかったと言っていた。ウィルス感染症で死んだとされている人でも、遺族と話していると実際には癌などで亡くなっていた人が多かったそうだ。それどころか交通事故で亡くなって頭蓋骨が陥没している遺体まで、ウィルス感染者とされていたこともあったそうだ。奇妙なのは、ひどい肺水腫を起こして亡くなっている人がよくいたことで、そのようなものはこれまで見たことがないと彼は言っていた。レムデシヴィルを投与されて、腎不全を起こし、肺に水がたまっていたらしいのだ。
彼自身、呼吸器系の症状で入院したことがあったのだけれど、検査で陰性だったのにもかかわらず、医師たちはレムデシヴィルを投与しようとしたそうだ。彼はレムデシヴィルを投与された患者がどうなったのかを知っていたので、拒否した。するとオックスフォード大の医師だという人がやってきて、レムデシヴィルを使うようこんこんと説き伏せ始めたそうだ。それから彼の妻がやってきて、彼を家に連れて帰ったというのだけれど、あのまま病院にいたら死んでいたかもしれないと彼は言っていた。
死亡率が急増したのは、ワクチン接種が行われ始めた2021年１月からのことだった。そのときから急に、亡くなる人が３倍に増えたとオルーニは言っていた。
チェティ博士は、何千人という患者を治療してきたけれど、ほとんどは数日で治る中で、ときどき発症してから８日目に急に呼吸困難になってやってくる患者さんがいると言っていた。このような急激な悪化は、ウィルス感染のせいだとは思えない。ウィルスにアレルギー反応を起こしているのではないかと思って、ステロイドと抗ヒスタミンを与えたら、これがよく効いて問題なく回復したそうだ。
このことからして、ウィルスというよりもスパイクたんぱく質が毒素なのじゃないかとチェティ博士は言っていた。また奇妙なことに、第一波のときは患者はほとんどが黒人だったのに、第二波のときはインド系の人がほとんどで、第三波は白人系ばかりだったという。それに、８日目になって悪化するケースは、だいたい呼吸困難だったのに、次の流行のときには呼吸困難ではなくて胃腸の症状で、最近の流行では疲労状態だそうだ。人種によって反応が違うなどということはこれまで見たことがないので、これはやはり人工ウィルスで、一定の遺伝子でアレルギー反応起こすように設計してあるのではないかとチェティ博士は言っていた。
いずれにしても、８日目に悪化することがあるのに、１４日間も自宅隔離させるのは危険だとチェティ博士は言っていた。アレルギー反応が起きた場合、急激に悪化するので、すぐに抗アレルギーの治療をする必要があるということだった。
こうした事実を見ていくと、パンデミックというのはまったくの捏造であったことがくっきりと見えてくる。まず偽陽性を大量に出すように作られている検査法があり、それで感染者数を増やしていた。さらには、恐ろしい病気だという印象を作るために、毒性の強い薬を使わせて、患者が本当に呼吸困難で死ぬように仕向けていた。
その目的は、パンデミック宣言を出して、それによって世界中の人々の行動を自在に制限するためだった。そして実験的なワクチンを緊急認可させ、それを受けさせることが目的だった。
どうしてこんな恐ろしいことができるのか、まったく想像を超えた非道なのだけれど、１日目の証言に出てきたシティ・オブ・ロンドンのもくろみが見えていると、これがどういうことなのかも想像できる。彼らはこれまでも、人々を戦争に巻き込むことによって同じことをしてきたのだ。あることないことをでっち上げ、恐怖をあおって、戦争に駆り立てていた。そして行動を制限し、言論を制限し、たがいに殺し合い、破壊させておいて、すべてを独占してしまう。それを思えば、これは今に始まったことじゃなく、この２０年ほどが長い戦争だったのだとも言える。
その最終段階に来て、私たちはついに支配の構造を見破り、自分たちを解放し始めたのだ。この大陪審はその一つの結果であり、大きな始まりでもあるのだと思う。
【アンプルの中身】
フュルミヒ弁護士たちの大陪審の４日目は２月１９日に行われ、この日はワクチンについての陳述が行われた。世界中の遺伝子学者や免疫学者、病理学者などが出てきて証言した。
このワクチンについては奇妙なことがたくさんあり、いったい何が入っているのかと世界中の研究者たちが調べていた。その結果が一堂に会して、もはや疑いの余地はなくなったというのが、４日目の大陪審だったと思う。
これはmRNAを使ったタイプのもので、このようなものはウィルス感染予防のためには一度も認可されたことがない。それが治験中なのにもかかわらず緊急認可された上、この２年間ずっとまるでそれだけが唯一の解決法であるかのように宣伝し続けているのは、明らかにおかしいとフランスの遺伝子学者オンリオン・コード教授は言っていた。
おまけに、接種率が高い国ほど感染で亡くなったとされる人の数が多くなっていて、どこの国でもだいたい接種率と死亡率とは比例しているらしい。明らかに感染予防になどなっていないどころか逆効果なのに、政府はあいかわらず接種を勧め続けている。
このワクチンは、スパイクたんぱく質を使って、それに対する抗体を作らせるようにできているのだけれど、スパイクたんぱく質を使ったワクチンなど、これまで一度もなかったのだそうだ。スパイクたんぱく質はどんどん変異していくので、これに抗体を作らせてもあまり意味がない。しかも、このワクチンで使われているスパイクたんぱく質こそは、病源となる毒素であったということがわかってきた。
mRNAは身体の細胞に新たな遺伝子情報をつけ加え、それによって細胞はスパイクたんぱく質を生成し始める。それで身体は、スパイクたんぱく質に対する抗体を作るのだ。これは遺伝子療法でさえなく、遺伝子操作だとオンリオン・コード教授は言っていた。壊れた細胞の遺伝子を修復するのが遺伝子療法だけれど、これは元々なかった遺伝子をつけ加えるものなのだから。
しかも三回目の接種が必要だなどというのはおかしなことで、すでに抗体ができているところへまたスパイクたんぱく質を生成させたら、激しい免疫反応が起きて、自己免疫症を起こしてしまう危険があると教授は言っていた。免疫学者のクリューガー博士によると、一度抗体ができている場合、病源に出会ったら抗体はすぐに増えるものなのだそうだ。だから、数ヶ月後に抗体が減るから、また接種する必要があるなどというのは、まったく科学的根拠がない話だと言っていた。
そもそも、薬剤を使って抗体を作る必要などまったくないのだと、クリューガー博士は言っていた。それというのも、このウィルスは2003年に流行したものと82％同じものなので、ほとんどの人には交差免疫があるというのだ。血液を調べてみると、ほとんどの人はちゃんとウィルスに免疫を示したし、このパンデミックが始まる前に採血した血液でもそれは同じだった。つまり、このウィルスに触れる前から、すでに私たちには免疫があったということなのだ。2003年のあとに生まれた子供たちについても同じで、子供たちには生まれつき免疫があるのだと博士は言っていた。
ウィルス感染で亡くなったと言われる人たちは、ほとんどが高齢だったり他の病気があったりして免疫力が弱っていた人たちだった。検査が陽性だっただけで実際には他の原因で亡くなった人も多い。このことからしても、ほとんどの人にはすでに免疫があったというのは本当のことなのだろうと思う。
ところで、このワクチンは接種しても感染する人が多く、それは変異株のせいだと言われているけれど、そんなはずはないとクリューガー博士は言っていた。それというのも、変異株といっても９９％以上同じものだというのだ。これで変異したから効かないなどということはあり得ない。変異株だから効かないのではなくて、まったく効かないのだと博士は言っていた。
ワクチンを接種して抗体を作れば感染を予防できるという考えからして、そもそも現実的ではないのだとクリューガー博士は言っていた。実験室で抗体を作り、それをウィルスにさらしたら、確かに免疫反応は起こる。だけど、人間の身体の中ではそうはいかない。それというのも、私たちがウィルスにさらされた場合、皮膚や粘膜など身体の外側の部分で免疫反応が起こるわけなのだけれど、ワクチン接種で抗体を作った場合、抗体は血管の中ででき、血管から外へは出て行かない。だから、ウィルスに感染しても、この抗体がウィルスに出会うことはないのだと博士は言っていた。つまり、コロナのワクチンにかぎらず、すべてのワクチンは百害あって一利なしの代物だということになる。
この薬剤は治験で９５％の予防効果があるとされたのだけれど、これは相対的効果の数字であって、絶対的効果はわずかに４％、重症化を防ぐ効果については0,1%にすぎないのだとカナダの免疫学者マクラウド博士は言っていた。予防の効果を測るときは、普通は絶対的な効果の数字で言うものだし、この数字はまったく効果がないと判断されるべきものだ。しかも、治験者は２回目の接種を受けた一週間後にPCRと症状の有無とで統計を取っただけだった。その結果から、この９５％の効果という数字が出てきたのだそうだ。
一方、副作用については相対的には３００％増加しており、絶対的でも１８％になる。一ヶ月以内に重症の症状が出た率は相対的には７５％多く、絶対的には0,5%。半年後でもまだ重症のケースが１０％多く、絶対的には0,05%の増加になるという。子供にいたっては、そもそも重症化したのがコントロールグループも含めて０％なのに、重症の副作用が出た率は大人よりもずっと多い。どんな療法でも、効果と害とを比べてやるかやらないかを判断しなければならないけれど、このワクチンに関しては、期待できる効果がほとんどない上、害の方が大きすぎると博士は言う。
おまけに、治験でコントロールグループだった人たちにも、半年ほどしてから全員に接種してしまったというのだ。遺伝子操作みたいなものは、長期的な害こそが懸念されるところなのにだ。半年以降の害については、もはや調査も不可能になってしまったわけだ。
こうして見ていくと、この治験というのがそもそもずさんなやり方をされていたことが見えてくる。ところで、治験の報告書を書いたチームのうち、何と８４％もが製薬会社と利益相反を持っている人たちだったのだ。それも、製薬会社の社員や役員で株の所有者である人も多かった。チームのうちまったく製薬会社と利益を共有するところがない人は、５人だけだったそうだ。そのような状況で、この治験のデータから「効果があり安全」という結論が出たというのだから、これが信頼に値するものではないのは明らかだ。
このパンデミックが始まって、真っ先におかしなことに気づいて発信を続けていたバクディ教授は、「治験で一人だって死者や重症者が出たら、即時中止になるものなのに」と怒り心頭だった。mRNAは腕の筋肉に留まって、そこで抗体を作るのだと言われていたけれど、筋肉注射したらリンパ腺まで到達することくらい、医師ならば誰でも知っているはずのことだと言っていた。実際、バイオンテックの資料には、リンパ腺で抗体ができるということが書いてあり、最初からリンパ腺までいくことを考えて作っていたことがわかっている。
リンパ腺まで到達したら、血管に入って全身に行ってしまう。だから接種した人たちの多くは血管の損傷で障害を起こしているのだ。血管の細胞にmRNAが入り、スパイクたんぱく質を生成する。スパイクたんぱく質が出たら、免疫反応が起こる。その結果、血管の組織で炎症が起こり、血栓や血管破裂という事態が起こる。
これが、血液がめぐるところならいたるところで起こるのだ。心臓や脳、肝臓、腎臓、脾臓などで。若いスポーツ選手たちが運動中に心臓発作や心筋炎で倒れるケースが頻発しているのは、このためだ。血液が激しく循環するようなとき、突然発症して倒れてしまう。
２回接種した人の４０％が頭痛を経験したのだそうだけれど、これは脳の血管が損傷するからだ。ごく細い毛細血管で血栓ができれば、頭痛くらいで目立った機能障害はないけれど、脳機能は低下する。それによって認知症が進んだり、まるで別人になったみたいに人格が変わることもある。血栓ができる場所によっては、視覚や聴覚を失ったり、まるで狂牛病みたいな状態になる例もあるそうだ。
病理学者のブルカート博士は、ワクチン接種後に亡くなった１５人の病理解剖を行って、そのうち１４人がワクチンが関連して死亡していたことを確かめたそうだ。しかも、奇妙なことにほとんどの人が何かの病気で入院していたとかではなくて、普通に生活しているときに、突然倒れて亡くなっていた。１５人のうち３日以上入院していた人は、４人だけだった。後の人は、自宅や車の中で倒れて、そのまま亡くなったり、病院に運ばれてから亡くなっていたのだ。
検死解剖を行ったところ、血管に炎症が起きてそれが死因になっていたことがわかった。心臓や肺、脳や脾臓の血管が破れたり、リンパ球が急増して自己免疫症により組織が破壊されていたりした。その部分を組織検査してみると、血管の壁の組織の中に、スパイクたんぱく質があるのが発見された。それにより免疫反応が起き、血管が損傷したのだ。
また、接種後に亡くなった人たちの組織の中に、グラフェンや酸化グラフェンも出てきた。電子顕微鏡で見える特殊な構造からして、グラフェンにまちがいないという。その他に未確認の物体が３種類ほどあり、一つはナノチップのような四角い形をしたものだった。ナノ物質の専門家であるイタリアのガッタ博士は、アルミやクロミウム、グラフェンなどの金属にナノ物質が組み込んであるようなものが出てきたと言っていた。これが何のために入れられたものなのかは不明だ。
製薬会社で化学部長を務めていたイェードン博士のチームは、薬剤のロットごとの副作用をアメリカで報告された資料から調べていったところ、数パーセントのロットで何と2000人から3000人もの死者が報告されているということを発見した。生産工程でロットごとのばらつきがある程度出ることはあるけれど、これほど大きな違いが工程上のミスで起こることはあり得ない。これは明らかに、故意に致死量を入れたとしか考えられないと博士は言っていた。
イングランドとウェールズの2022年１月のデータを見ると、接種した人の方が感染者が何倍も多いし、これまでのインフルエンザなどのワクチンから比べて、死亡率は５０倍、２回接種したグループでは、１００倍の死亡率だという。これは、他の国でもだいたい同じ数字が出てくるとベルクホルツ博士は言っていた。
こう見ていくと、明らかに最初から予防効果を目指したものなどではないのははっきりする。それどころか、人を大量に殺すために作られていることは、もはや疑いの余地がないように思える。
このように危険なものを、どうして多くの人は接種させてしまったのか？ ここには明らかに心理操作があるとアメリカの心理コーチのミラーさんは言っていた。エール大学でこのことについて2020年に心理調査が行われたのだそうだ。
このパンデミックが始まってから、人を隔離し、外に出さないようにし、マスクをさせ、人と人とのつながりを断ち切って、孤立させるように仕向けてきた。これは心理的虐待というものだ。だけど、政府を信頼していたい人たちは、政府が国民を虐待しているなどとは思いたくない。このように認めたくない現実が目の前にあるとき、生き延びるための心理メカニズムとして、人は現実を否認することがある。具体的には、頭がぼうっとしてそれ以上考えられない状態になる。
孤立させ心理的虐待を与えた上で、メディアで同じ話を何度も繰り返す。ウィルスを恐れさせ、他人を恐れさせる。元の状態に戻れる希望をちらつかせて、マスクや検査やワクチン接種をさせるように仕向ける。従う人たちは、皆のためにいいことをするいい人たちで、従わない人たちは反社会的な悪い人たちだという意識を繰り返し植えつける。従わない人たちは、科学を信じない馬鹿な人たちだとか、自己中心的だとか、あるいは意気地がない、無能だといった言説が使われていた。
そうやって、心理的に虐待を加えながら、皆のために自分を犠牲にするべきだと言い続けるのだ。これは心理操作のやり方なのだと、フランスの心理療法士のビレランさんは言っていた。心理操作は、つねに虐待することから始まるのだと。
孤立させ、自由を奪い、人権を奪っていく。情報を検閲して表現の自由を奪い、脅しを使って人権を奪う。経済を破壊させ、生活の糧を奪い、希望が持てない状況に追い込んでいく。パンデミックが始まってから、子供の自殺が急増したり、自傷行為が増えていることからも、多くの人々が心理的に追い詰められていることは見て取れる。このように人を支配しようとする人たちは、権力志向でナルシスト的な性格を持つソシオパスで、人が苦しむのを見るのが快楽なのだ。
しかし、虐待される関係から、多くの人は出ていくことができない。自分はそうした扱いしか値しないのだと思い込まされてしまうのだ。この２年間、感染予防を理由にして行われてきたことは、実のところはそうした心理的虐待であり、心理操作だったのだ。
しかし、こうした状態も、つまりは検閲や情報操作によって、表現の自由が奪われてきたことによる。フュルミヒ弁護士たちのこの大陪審は、まさにこの情報の垣を破る試みに他ならない。
【資本主義の終焉】
２月２０日に行われた大陪審５日目は、経済破壊についての証言だった。４時間半にわたって、金融のエキスパートたちが証言した。このパンデミックの背景には金融崩壊があり、パンデミックはそれを隠すために演出されたのだというような話はこれまでもよく出てきていた。その全貌がはっきりと表に出てきた感がある証言だった。
経済学者のパトリック・ウッドさんは、2020年１月に行われた世界経済フォーラムで、「資本主義は死んだ」という発言がされていたと言っていた。当時のドイツ首相メルケルは「資本主義は最悪の経済システムだ」とさえ言ったそうだ。そして、パンデミック宣言があったのは、その一週間後のことだったのだ。
それからの2年間、パンデミックは世界中で経済を破壊し続けてきた。いやパンデミックではなく、政府の感染対策がだ。ロックダウンで個人商店や飲食店が立ち行かなくなり、失業者が増えた。こうした対策が感染予防になるという根拠はなく、実際、規制の有無で病人の数に変化はなかった。それなのに、政府は頑なに規制を押し通したのだ。
グローバリストたちは、まさに経済を破壊することを目的にパンデミックを演出したのだとウッドさんは言う。資本主義からグローバリズムへという方向性は、世界経済フォーラムに象徴されるグローバルエリートたちの頭の中に、すでにずっと前から存在していた。彼らが考えるグローバリズムとは、つまり世界的な共産主義的管理経済ということだ。そのためには、資本主義を破壊して、国の独立性を奪っていくことが必要だと彼らは考えていた。自由市場や個人所有を禁止して、資本主義経済を破壊すること。1987年には、世界経済フォーラムで「サステナブルな発展（SDG）」ということが言われ始めたけれど、それも要するに気候変動の危機を口実に生産を制限し、人々の行動を制限して、自由経済を破壊しようというものだったらしい。そのための口実になるものだったら、環境問題だろうとウィルスの脅威だろうと何でもよかったのだ。
ロックダウンで消費を制限し、検査やワクチンの強制で労働力を破壊する。さらには、感染対策に巨額の投資をすることで、金融を崩壊させる。流通を制限し、エネルギーを高騰させる。まさにこうしたことが、この２年間で起こっていた。
世界経済フォーラムのクラウス・シュワブは、「パンデミックは世界をリセットするためには、まれに起こる貴重なチャンスだ」と言っていたそうだ。そして、2030年までに「人々は何も所有することなく、幸せになる」というのがそのリセットの目標だった。これは、個人所有の次元を超えた調和の世界のようにも聞こえるけれど、彼らが目指しているのはそんなものではない。グローバルエリートたちの絶対的な支配権力を保持したまま、世界中の人々を家畜のように管理支配しようというのが、彼らのヴィジョンなのだ。
グローバル金融エリートたちは、これまでもあらゆる危機を利用して富を独占してきた。ウォール街の金融恐慌も実は演出されたもので、それによって競争相手を破産させ、資産を買い取って、独占していったのだそうだ。
「健康と自由を守る基金」を立ち上げたレスリー・マヌキアンさんは、パンデミックの背景には、2019年１０月の金融危機があったのだと言っていた。彼女はゴールドマンサックスで働いていたことがあり、金融業界で何が起こっているのかをよく知っていた。
2008年のリーマンショックのときには、年金がもうパンクしていた。年金を払った人たちが、払った年金の払い戻しを要求しても払うことができないという状況で、国の負債も巨額に上っていた。返済できる見込みはまったくなく、信用を失ったら経済が破綻するという状況だった。
その後、世界中の銀行が協力し合って何とか乗り越えていたというのだけれど、それが2019年１０月に破綻したというのだ。アメリカの銀行がヨーロッパの銀行に再投資を拒否したのがきっかけで、ドミノ倒しの状態になったのだと。
それを隠すために、パンデミックを演出することになったらしい。その直後にイベント２０１というパンデミックのシミュレーションが行われ、政府やメディアや保健機関がどのようにパンデミックの報道を行い、どのように人々の行動を制限するかといったことを演習していた。それから数ヶ月して、まったくそれと同じことが現実に起こったのだ。
1971年に金本位制が廃止されたので、それ以来、お金はいくらでも新しく作れるようになっている。それも、誰かが銀行からお金を借りると、その分のお金を銀行が作れるという不思議なシステムになっている。つまり、借金が増えれば増えるほど、全体としてお金の量が増えるのだ。2008年のリーマンショックのときには、国が銀行を救おうとして巨額のお金を銀行につぎ込んでいたけれど、国はその負債を抱えて、お金を貸した銀行がその分お金を増やしたわけだ。そうやって、2009年にはお金の量が急増した。そして、2009年のあとにも徐々に増加していたお金の総額は、2020年からコントロールを失ったようにうなぎ登りに上昇し続けている。
もはや負債が膨れ上がりすぎて、どうやっても返済不能な状態だという。国がどんどん負債を作って、製薬会社などにお金を回しているのだ。お金が増えた分、結局まわりまわってバンガードとかブラックロックとかのグローバル金融のところにお金が集まっていく。そうやって、世界中の0,01％ほどの超大金持ちたちが、ますます富を増やしていっている。その超大金持ちたちが、破産して売りに出された企業や土地建物を買い占めていっている。そうやって、グローバリストの独占がますます進んでいく。
年金も借金ももはや返済不能な状態なので、人々が年金の払い戻しを要求したり、銀行からお金を引き出したりしたら、お金が出せないことになる。それを隠そうとして、デジタル通貨にしようとしているのだという。現金は犯罪に使われるからとか、現金のやりとりで感染が広がるからというようなことが言われたりしたのも、デジタル通貨を使わせるためだったのだとマヌキアンさんは言っていた。
パンデミックが始まってから、ベーシックインカムの導入が急に言われ始めたけれど、それも要するに、金融がパンクして、年金も払えなくなるからということだったらしい。ベーシックインカムがあれば、年金が出なくなっても問題が起こらないというわけなのだ。実に恐ろしい話だけれど、感染予防ということで、高齢者たちが最初にワクチンの犠牲になったのも、年金受給者を減らすためというようなもくろみがあったらしい。
ベーシックインカムを導入すれば、中小企業は従業員が足りなくなってつぶれる可能性がある。それで、パンデミックを理由に中小企業をつぶし始めたのだそうだ。つまり、実際には金融崩壊によって起こることを、パンデミックのせいにして、ロックダウンや営業規制で人工的に起こしていたということになる。
膨れ上がった負債が返済不能ということになれば、負債を帳消しにするしかなくなる。しかし、地球上の0,01%の超大金持ちたちは、まさにその膨れ上がった負債によって世界中に支配力を持っているわけなのだから、負債帳消しにしたら、その支配力を失ってしまうことになる。だから、その前に完全な管理社会をこしらえてしまおうということだったらしい。
プロジェクト・ヴェリタスの隠し撮りインタビューで、アメリカの薬品認可局FDAの人が、製薬会社に巨額のお金をもらっているから、認可を出さないわけにはいかないのだと言っている動画を、フュルミヒ弁護士が見せていた。そうやって製薬会社は巨額のお金を保健機関や薬品認可局や医科大学、病院、メディアなどに出していて、思うように操っている。認可が出て、それを病院でどんどん使うようになれば、薬が売れて、製薬会社は根回しに使ったお金を回収できる。効果もなく安全でもない薬に認可が降り、それを世界中が接種し続けているのには、このお金の流れを止められないということがあるらしい。
ソロスやロックフェラー、ゲイツなどの財団も、医療に巨額のお金を出していて、それによって医薬産業を思い通りに動かしている。インペリアル・カレッジやアメリカのNIHやCDCやFDAみたいな保健機関もほとんどこうした財団のお金で成り立っているのだそうだ。医学ジャーナルなどもそうだし、医師たちにもお金がまわっている。製薬会社が研修会に医師たちを招待して、そこで医師たちにどういう治療法を行うべきなのかを教えている。そして多くの医師たちは、製薬会社の指示通りに薬を消費している。
まさに、お金が膨れ上がったことによってグローバルエリートたちは世界中を牛耳るだけの支配力を得てしまったのだ。お金をまわすことによって、科学までも好きなようにしている。人が何をどう考え、どう行動するべきなのかまで、彼らがお金を使って操っている。
さらには、ゲイツ財団はサテライトによる監視システムとか、ナノチップに個人情報を入れて監視するシステムにも投資している。人々を破産させ、ベーシックインカムで完全に国家に依存させて、サテライトやナノチップで監視してしまおうということなのだ。そうすれば、金融が信用を失っても、グローバルエリートたちは支配力を失うことはないからだ。
ドイツの経済学者クリスチャン・クライスさんは、1973年から生産性の上昇に対して賃金の上昇がストップしていると言っていた。それまでは、生産性が上昇するにつれて、賃金も上がっていったのに、1973年以降は生産性は以前よりも上昇率を増しているくらいなのに、賃金は逆に横ばいになっている。もし生産性の上昇に従って賃金も上がっていたら、労働者は今の３倍以上の賃金をもらっているはずだという。
ところで、これによって余剰のお金が増えることになり、それでさらに事業を拡大することになるので、経済成長がさらに進むことになった。その結果、格差がますます広がることになったのだ。しかしそうすると、需要と供給が釣り合わなくなる。それで人々は経済が成長して増えた生産物を消費するために、クレジットを使うことになり、個人の負債は６倍にも増えたそうだ。2020年からは負債の額がうなぎ登りになり、お金の量は２０年前から１０倍以上にも増えているのだという。
この話は、まるでミヒャエル・エンデの「モモ」の話とそっくりだ。「モモ」では、人々がお金に追いかけられてあくせく働くだけの人生を送るようになると、金融業者そっくりの灰色の男たちがどんどん増えていき、人々の行動を監視するようになる。負債が増えて、お金の量が増えれば増えるほど、お金で動く灰色の男たちが増えるのだ。そして、人々の生きた時間を奪ってしまう。だけど、灰色の男たちは人々から奪った時間で生きているので、人々が時間を自分のために生き始めたら、灰色の男たちは消えていくしかない。まさにそれを彼らは恐れていて、人々がお金に追いかけられ続けるように仕向けているのだ。
カール・マルクスは、資本主義にはいつか終わりが来るということを、すでに１９世紀に予言していた。資本主義が発達して、生産性が上がっていったら、労働者たちが経済力を持つようになる。そうなると、資本家が支配を独占していることができなくなっていき、その結果、資本を所有する人間が所有しない人間を支配するというそれまでの資本主義の生産システムが成り立たなくなり、所有による富の格差がない経済に移行するだろうということだった。つまるところ、経済においては労働こそが価値を生むものなのだから、それを行う人々が経済を支配するようになるだろう、ということなのだ。これを彼は共産主義経済と呼んだけれど、のちにロシアや中国や東ヨーロッパでできた共産主義とはまったく違うものだ。この共産主義とは、国家による管理経済というもので、マルクスが言った経済力を持つがゆえに支配されなくなった人々が作る経済システムとは、真逆といってもいいくらいだ。
今、世界の経済を支配しているグローバルエリートたちは、まさにマルクスが予言した資本主義の終焉が来ることを回避しようとして、労働者が経済力を持たないように1970年の頃から賃金を抑えてきたのかもしれない。それで、膨れ上がったお金で人々を奴隷のように管理する高度な監視社会を作り上げようとしていたのだ。
ということはつまり、もう元のような資本主義経済に戻ることはあり得ないということになる。資本主義は終焉を迎えたのだ。グローバルエリートたちが考えたその後の世界が、つまりグレートリセットという名の完全管理社会なのだけれど、本当に来るべく経済システムは、そうしたものではないと私は思う。
マヌキアンさんは、今の状況からシフトしていくには、地域経済を復活させることが大事だと言っていた。実際、金融崩壊が起こったとき、地域通貨を作って地域で物やサービスを交換し、それで切り抜けた例はいくつもある。金融が崩壊しても、生産手段はあり、働く人もいて、技術や知識もある。それを必要な人に行き渡るようにするためのシステムを作ればいいだけのことなのだ。資本によるのではなく、相互扶助的な経済システム。これこそはマルクスが予言した本当の共産経済に近いものなのではないかと思う。
証言の最後には、経済学者のクライスさんがスピリチュアルな存在としての自分を思い出し、健康とは内なる力、内なるバランスから来るということを知ることが大事なのだと言っていた。金融の専門家がスピリチュアルな話を始めたことに驚いたのだけれど、金融のことをよく知っている人だからこそ、お金のシステムが幻想にすぎないということがよくわかるのかもしれない。
まさに今、お金の数字が上がったり下がったりすることに世界中の人々が振り回されて、人の命を犠牲にするようなことになっている中で、自分は何のために地上で生きているのかという根源的な問いに戻っていくことが必要になっているのだと思う。それによって初めて、私たちはこの膨れ上がったお金の幻想が作り出すマトリックスから自分を解放して、資本主義の後に来る時代を作り出していくことができるのだと思う。
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【ジェノサイドの計画】
２月２６日に行われた大陪審６日目は、優生学についての証言だった。優生学といったら、人類を人工的に種として改良するべきだという考え方で、たとえば犯罪者とか知的障害者といった人たちを劣悪な種であるとして、不妊手術をしたり、堕胎を勧めるといったことがある。ナチスドイツのときには、ユダヤ人が劣悪な種だということにされて、種を根絶やしにすることで人類を進化させられるというような論理で、ホロコーストが行われたりもした。
ところで、今はそれが遺伝子操作になっているのだと、アメリカの経済学者のパトリック・ウッドさんは言っていた。この３０年くらい、さまざまな生物の遺伝子組換えが世界中で行われてきた。作物は遺伝子組換えで従来のものより大きくなり、魚や食肉なども、遺伝子組換えで自然の何倍ものスピードで成長するようなものができている。
その始まりになったのが、何と1992年にリオで開かれた地球サミット「アジェンダ２１」だったのだとウッドさんは言う。そこでは、地球環境のために生物多様性が重要であるということが言われていたのだけれど、環境保護の話に混じって、遺伝子操作の話が何と１４％も入っていたのだそうだ。
生態系から考えて、さまざまな種が共存している方が、全体としての自然環境のバランスが安定する。自然が豊かな環境であればあるほど、さまざまな種が共存していて、環境が悪くなってくると、植物や生物の種類は少なくなっていく。だから、自然環境を改善しようというとき、生物多様性はつねに重要なテーマになる。
ところがアジェンダ２１では、その生物多様性のために遺伝子組換えを勧めるような話になっていたというのだ。遺伝子技術で新しい種を作ることで、生物が多様になるのだからと。1995年に行われた国連のグローバル生物多様性アセスメントでは、何と７８％もが遺伝子技術についての話だったそうだ。
それでは、遺伝子組換えで種が増えたら、生物多様性が増して自然環境がよくなるのだろうか？ ところが、現実にはそれとは真逆なことが起きている。遺伝子組換え作物は、除草剤に強くできているので、他の植物はすべて枯れてしまうような除草剤を使うことができる。そのため、遺伝子組換え作物を育てている農地では、他の植物が死に絶えてしまい、それによって虫や鳥の種類も少なくなってしまっている。生物多様性を増すのだから、自然環境が改善できるなど、すり替えもいいところだ。
1994年に出た「地球のブローカーたち」という本では、生物多様性の主要な利点の一つとして、製薬業や生物工学を守ることができる、ということが挙げられているのだそうだ。それも、副産物としての利点ではなくて、主要な利点としてだというのだ。実際、遺伝子組換えの種が自然の種と大きく違うのは、新しく作ったものだから、特許が取れるという点だ。それで、その種を使うすべての人々から利益が得られるということになる。つまり、本来は誰のものでもなかった種を、人間が所有することができるということなのだ。
これにより、遺伝子組換え作物を導入した農家は、メーカーに依存させられることになる。種に特許があるので、自分で採種することができなくなり、毎年種を買わなければならない。メーカーが勧めている強い除草剤を撒いていると、土地の生態系が破壊されて、他の種が育たない土地になってしまう。さらには、除草剤の毒素のために健康を損ねる人もいる。そうして、豊かな収穫を約束するはずの新しい種が、世界中で農家を破滅させているのも事実なのだ。
遺伝子組換えを植物や動物だけでなく、人間でも行おうというのが、トランスヒューマニズムであり、このパンデミックで使われているワクチンだ。これまでのワクチンと違って、遺伝子操作を行なって抗体を作るというものだから、これまで植物や動物でやっていたことを、今度は人間でやろうということなのだ。このような遺伝子技術を人体でこれほどの規模で使ったのは、これが歴史上初めてのことだ。
遺伝子を操作することにより、永久的に病気にかからないような人間になると言ったら、すばらしい人類の進化のようにも聞こえる。しかし、ここでもやはり現実に起きていることは、それとは真逆なことだ。このワクチンを接種した人は、免疫力が落ちてしまい、かえって病気になりやすくなっているし、しかも重症化しやすくなっているというのが現実だ。するとここでも、遺伝子組換え作物を導入した農家と同じことが起きることになる。このワクチン接種を受けた人は、病気にかかるのを防ぐために、製薬業に依存させられることになる。それを考えると、これは人類を種として進化させるなどということではなく、人類を製薬メーカーに支配される存在にするだけのことのように思える。
世界経済フォーラムのクラウス・シュワブは、2030年までには人々は何も所有することがなくなり、この上なく幸せになるのだと言っているけれど、つまりは人間をそのような状態にするのがトランスヒューマニズムであるらしい。自然のものはすべて遺伝子組換えで種がメーカーに所有されるところのものになり、人間もまた遺伝子技術に依存させられ、それが幸せだと感じるように管理されるというのが、このアジェンダを進めている人々の目指すところなのだろう。
1959年に英国優生学協会を作ったジュリアン・ハックスリーは、WHOの創設者でもあり、優生学と医薬業界は深く結びついているのだと、カナダのジャーナリストであるマシュー・エーレットは言っていた。優生学協会には、ゲイツ財団やGAVIなど、ワクチンに関わる組織も深く関わっている。
ゲイツ財団は、アフリカなどでワクチンに巨額の資金を出していたけれど、ワクチンを接種された女性たちの多くが不妊症になっている。今世界中で使われているコロナのワクチンも、毒物が卵巣に蓄積することが知られており、流産や生理不順が多く起こっており、まだデータは出ていないものの、不妊症になる危険は大きいようだ。
優生学協会は、人口過剰の問題に対処するために、人口削減をするべきだとも考えているらしい。ローマクラブが1972年に出した「成長の限界」という報告書では、人口過剰の問題が扱われている。人口増加のカーブが加速していくのに対して、食料や資源の供給は一定の割合でしか増えていかない。だから、このまま人口が増えていくと、ある時点で食料や資源が間に合わなくなってしまうのだという。その事態を防ぐためには、意図的に飢饉や戦争を引き起こすようなことも考えるべきだということを言っていたらしい。実に恐ろしい話だけれど、事実、「成長の限界」が出て以来の６０年間、アフリカなどで定期的に飢餓や戦争が起きていたのだ。
環境破壊が深刻化していく中で、人間こそは自然を破壊する存在であり、だから地球環境を守るためには、人間を減らさなければならないのだというようなことも言われている。ここでは何と、環境保護が、人口削減を正当化する理論になっている。
これは一見もっともらしくも思えるけれど、実のところ、環境破壊はただ人間が多ければ必然的に起きるというものでもない。実際、経済がグローバル化したために、多くの農業地帯では過疎化が進み、放置された森林や農地が増えている。それまでは地域で生産・消費が行われてまかなわれていたものが、グローバル企業に依存させられる形で壊れてしまったのだ。その結果、エコシステムにとって効率的な食料生産が行われなくなり、食料供給はグローバル経済に頼ることになり、グローバル企業にお金が流れていくことになった。地球を守るために人口を減らすべきだなどというのは、グローバリストたちが経済支配力を保持したままで、環境破壊のツケを人々に負わせようという実に自分勝手な考え方でしかないし、現実的に環境を守るために役に立つとも思えない。
ところで、ワクチンの接種率が世界中でもっとも高い国はイスラエルで、すでに４回目の接種が行われている。８０年前にジェノサイドの犠牲になったのと同じ人たちが、今また犠牲になっていることに符号を感じないではいられない、とフュルミヒ弁護士は言っていた。
イスラエルでは、副作用を届け出るシステムもなく、いったいどれだけの被害が出ているのかもわからないという。副作用について話すのはタブーみたいになっていて、たとえ誰かが接種のあとで亡くなっても、医師は診断書にワクチン接種をしたかしないかということさえ書かないのだと、イスラエルのアヴィタル・リヴニさんは言っていた。流産がすごく多いし、子宮出血がひどくて、２週間に一度生理が来るようになった女性がいたり、２０歳代なのに更年期と言われた人もいるのだと言っていた。明らかに、生殖器系に大きな障害が出ている。
ホロコーストの生き残りで活動家のヴェラ・シャラフさんは、歴史は繰り返すのだから、パターンを見抜くためにこそ歴史は重要なのだと言っていた。今、黒い制服の人たちがデモを弾圧しているのを見たら、８０年前と同じことが起こっているのはわかるだろう、と。
1918年のスペイン風邪のときにも、今とまったく同じようなことが起こっていた。ことの始まりは、ヨーロッパへ送り出される百万人の兵士たちに、脳膜炎のワクチンを実験的に接種させたことから来ているというのだ。するとこの兵士たちは、インフルエンザの症状になり、肺炎を起こして多くが亡くなった。これはスペインで流行したウィルスのせいなどではなかったのだ。スペイン風邪は、戦争で亡くなったのよりも多くの死者を出したと言われているけれど、それほど流行ったのにもかかわらず、ワクチンを打っていなかった人たちは、病気にはならなかったそうだ。
このワクチンに出資していたのはロックフェラー財団だった。そしてあのときも、マスクを着用することが強制されていた。今と同じパターンだとシャラフさんは言う。そのロックフェラーが、2010年にロックステップという計画書を出していて、それにはパンデミックを演出して、隔離して孤立させ、マスクで免疫力を低下させて、人々に感染予防の注射を受けさせるということを書いているのだ。
ホロコーストの時代には、政府の指示に従わないと誰が告げ口するかわからない不安がつねにあったとシャラフさんは言っていた。するとあるとき、その人がどこかへ連れて行かれていなくなるのだと。つねに互いが互いに警戒させられるような状況が作り出され、メディアでプロパガンダが吹き込まれ、それが強烈な心理攻撃になっていた。ユダヤ人は黄色い星をつけさせられ、自分が恥辱の存在であるというような意識を植えつけられていたのだけれど、あの頃、ユダヤ人は病気を広げると言われて、強制収容所に隔離されたのだそうだ。今とまったく同じパターンだとシャラフさんは言う。これがホロコーストと関係がないなど、どうして言えるのか、と。
こうしたことを考えると、今起きていることは計画的なジェノサイドなのだと考えないわけにはいかない。これまでの歴史を見ても、自分たちの利益のために大量殺人を行うようなことを平気で考えるような人々に、この世界が支配されているのは明白だ。これは、認めたくないような恐ろしい事実だけれども、今まで私たちは、それを認められなかったからこそ、彼らの思いのままに支配されてしまったのだ。
それを思えば、この事実が表に出てきた今、ついにこの支配から自分たちを解放する時がきたということなのだと私は思う。たとえ少数でも、真実を認めて発言する人々がいるかぎりは、私たちはまだやられてしまったわけではない。そこが、これまでとは大きく違うところだ。
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【メディアの犯罪】
フュルミヒ弁護士たちの大陪審の７日目が、５月１９日に行われた。この日のテーマは、「心理学とプロパガンダ」ということで、大衆心理操作についての証言があった。
大陪審は２月に６回にわたって行われ、世界中のさまざまな専門家たちが証言した。その後しばらく時間をおいてから、結論の弁論と評決が行われるという話だったのだけれど、2ヶ月半ほど経って、評決の前に補足の証言が行われることになったのだ。
これまでの証言で、このパンデミックは、グローバル金融エリートたちによって計画的に演出されたものだったということがはっきりした。きわめて感染力の強い致命的な感染症が発生したという話が世界中のメディアで伝えられたのだけれど、これが実はまったく実態のないもので、偽陽性を大量に作り出す検査法によって感染症例が捏造され、過剰な治療によって重症化の例や死亡例が作り出されていたことがわかったのだ。
その目的は、感染対策を口実にして人々の行動を制限し、経済的な自立性を破壊することで、全体主義的な管理社会を導入することであり、またワクチンを注射させることにより、人口を削減し、人々の免疫力を低下させて支配しやすい状態にするためだったことも、これまでの証言で浮かび上がってきた。これは計画的なジェノサイドというべきもので、明らかに人道に対する罪であるという弁護士たちの当初の主張は、これまでの証言で明確に裏づけられたと言えると思う。
ところで、世界中の多くの人々は、恐ろしいウィルスから身を守るためにすべてを犠牲にしなければならないという作り出された物語をすっかり信じていて、現実にはそれとは逆のことが起こっているのにもかかわらず、気がつこうとしていないという事実がある。実際には、感染症そのものよりも、ワクチンによる被害の方が甚大になっていて、ワクチンによる死者が続出しているのにもかかわらず、多くの人はそれを認識できないかのようなのだ。
これについて、ベルギーの心理学者マティアス・デスメット教授は、これは大衆形成（mass formation)という現象で、これまでの歴史でも何度も起こったことなのだと語っていた。大衆形成というのは、意図的に作り出される集団狂気の状態で、あるイデオロギーの物語を多くの人が信じてしまい、現実が認識できなくなる現象をいうのだそうだ。十字軍や魔女狩り、フランス革命などもそうした大衆形成による現象で、大衆形成に巻き込まれた人々は、語られる物語から距離が取れなくなり、現実がわからなくなってしまう。そして、イデオロギーの理想のためにはすべてを犠牲にするような行動を取り、敵とされる対象に対して、極端な不寛容さを示すのだという。
集団狂気は自然発生的に起こることもあり、１６世紀にストラスブールで起きた舞踏病のような例もある。ある一人の女性が街中で踊り出したのをきっかけに、多くの人々が踊り狂い始め、倒れて死ぬ人が次々と現れたのに、人々は何週間も踊り続けたのだそうだ。このように自然発生的に起こる場合は、大衆形成ではなく集団ヒステリーといっているそうだ。
これに対して、大衆形成は意図的に作られるものをいう。ロシア革命のときには、共産主義のエリートたちが、プロパガンダを広めることで、大衆形成を作り出し、大衆運動へと発展させた。ドイツのナチも、同様に大衆形成で作り出された。マスメディアの発達により、この１００年くらいは、少数のエリートだけで大勢の人々を操作することが可能になった。このような集団狂気の状態は、絶えず虚構の物語を語っていないと持続しないのだけれど、この３０年ほどは、マスメディアによってこれが可能になり、大衆形成が長続きするようになったのだとデスメット教授は言っていた。
人々が社会的に孤立しているほど、メディアが語る物語に取り込まれやすくなるので、個々人が孤立していることが、大衆形成ができるには必要な条件なのだという。家庭が核家族したことで、人々はより孤立するようになった。スターリンなどもそうだけれど、全体主義者たちは、ほとんど直感的に人々を孤立させるように仕向けるのだとデスメット教授は言っていた。孤立していた方が、人は支配しやすくなるからなのだと。
孤立していると、人は現実から離れてしまい、人生には意味がないという感覚にとらわれやすくなる。漠たる不安を感じ、フラストレーションを抱えるようになる。この状態だと、ある種の敵を想定する虚構の物語が語られたとき、自分が抱える得体の知れない不安にはけ口が与えられたような形になり、たとえ筋が通っていなくても、その物語を信じてしまうのだという。
このようにして、十字軍のときにはトルコ人が悪者にされ、フランス革命ではアンシャン・レジームが共通の敵にされた。集団で同じ敵に攻撃性を向けることで、人々は再び集団とのつながりを感じることができる。けれども、これはともに攻撃性を向けることでだけできるつながりなので、個々人の間の関わりは薄い。なので、個々人はより孤独になっていくという悪循環がある。
一つの物語では、永遠に集団を駆り立てることはできないので、次々と新しい物語が必要になる。新しい恐怖の素を与えることにより、集団を操作し続けることができる。２年間ウィルスの恐怖の物語で大衆を操ってきたのが、ウクライナの戦争が始まってロシアの脅威の物語に変わったのは、まさにそうした例なのだとデスメット教授は言っていた。
催眠術師は、ある一点に相手の意識を引きつけることで、その人にとって外の世界が存在しないかのような心理状態を作り出すのだけれど、このようなやり方で、外科手術をしても痛みを感じない状態にすることも可能なのだそうだ。リエージュの大学では、こうした手術がいつも行われているという。
それと同じ原理で、大衆形成を作ろうと思ったら、ある一点に人の意識のすべてを向けさせるのだそうだ。それがつまり、恐ろしいウィルスであり、ロシアだということになる。大衆形成の状態が続くと、与えられた物語以外のことが一切信じられなくなってしまい、しまいには他の現実を示そうとする人間を殺さなければならないように感じるところまで行ってしまうという。そうしたことは、ナチのときにもスターリンの時代にも、何度もあったことなのだと。
大衆形成で洗脳されてしまった人を目覚めさせることはほとんどできないと、デスメット教授は言っていた。非常にうまく話をもっていけば、あるいは目覚めさせることもできるけれど、ほとんど不可能だと。だから、相手が真実に目覚めることは期待しない方がいいけれど、ただ異なる見解を発信する人がいると、洗脳プロセスを妨げることになるため、洗脳がさらに深くなっていくのを防ぐことができる。だから私たちは、たとえ取り込まれた人たちが目覚めなくても、発信し続けるべきなのだと、デスメット教授は言っていた。他の見解を発信する人がいなくなったとたんに、全体主義への流れは歯止めが効かなくなってしまうのだから、と。
ニューヨーク大学のメディア専門家のマーク・ミラー教授は、「世界のすべてのメディアが加担していなかったら、パンデミックは起こらなかった」と言っていた。９０％のメディアが、ウィルスの恐怖についての同じ物語を報道していたのだという。これにより、世界中の人々に同じ物語を信じさせ、同じ行動に駆り立てることに成功してしまったわけなのだ。
政府の支配力が強くなり過ぎないためにこそ、メディアの自由は重要だ。メディアには真実を伝える責任があるし、政府の見解に偏り過ぎないように、さまざまな見解を伝える必要がある。これまではいわゆる左派のメディアが、政府に批判的な見解を伝える役割を担っていたけれど、ここ数年は、左派メディアも同じ路線の物語しか伝えないようになった。そのため、オルタナティブな見解を求めるために、ネットなどの別なメディアを探さなければならなくなっている。
昔は新聞社は、新聞を売って採算が取れたから、独自の路線でやっていくことができたのだけれど、今は購読料だけでは経営することができず、宣伝収入に頼らなければならなくなっている。昔は、メディアは読者に対して忠実であればよかったわけなのだけれど、今は読者よりも広告主に左右されるようなことになっている。数年前からゲイツ財団が世界中のメディアに融資していて、メディアはゲイツ財団のお金がなければ経営していけない状態になっている。そのため世界中の９０％のメディアがパンデミックについてまったく同じ物語を語るというような事態が起こったのだ。
テレビや新聞などは、かつてのようにジャーナリストたちに独自に調査させるようなことは経営上できなくなっており、ニュースエージェントから送られてくる情報をそのまま報道するようなことになっている。独自に調査して真実を伝えるべきだというようなことは、もうジャーナリズムの学校でも教えていないし、そうした仕事にはお金が出ないので、あえてやろうという人はほとんどいなくなっているのだそうだ。
ある物語を浸透させるために、異なる見解の相手と議論するのではなく、相手のことをただ悪く言い続けるのだとミラー教授は言っていた。第一次世界大戦のとき、イギリスが最初にしたことは、大西洋に船を出してドイツとアメリカの間をつないでいた通信ケーブルを切断することだったのだそうだ。その上で、ドイツ人が残虐行為を行ったという物語をあることないこと語り始めた。これによって、ドイツに対する敵対意識を駆り立てたというのだけれど、まさに同じことを今、ロシアに対してやっているわけだ。
大きな嘘の方が簡単に相手を騙すことができる、ということがある。すぐに嘘だとわかるようなことだと、それは嘘ではないですかと言うのは相手に恥をかかせることになってしまうから、嘘を指摘することが難しくなってしまうからなのだとミラー教授は言っていた。ウィルスの恐怖にしても、ワクチンのことにしても、あまりにひどいあまりに見え透いた嘘がまかり通ってしまったのは、まさにそれ故なのだろう。
死亡記事にしても、この頃は「予想外に死亡した」と書かれるケースが激増しているけれど、予想外の死というのは、かつては自殺かあるいはドラッグのやり過ぎと決まっていた。死因がまったく書いていないことも多い。死因が書かれないなどということは、かつてはよほどの高齢者が老衰で亡くなったようなときだけだった。ワクチンのせいで亡くなったということを書かないようにするために、そのようなことになっている。
元プロ野球選手のハンク・アレンは、ワクチンを打って１７日後に亡くなったのだけれど、これは黒人たちは医療機関を信用していなくて、ワクチンを打とうとしない人が多かったため、何とか彼らに接種させるために、有名人に打たせて宣伝しようとしたからだったのだそうだ。亡くなった１７日前にワクチンを打っていたのに、検死解剖の結果、ワクチンとは無関係だったと報道された。それについてロバート・ケネディ・ジュニアが調べたところ、検死などまったく行われていなかったことが判明した。それでメディアに抗議したけれど、メディアは報道を訂正しもしないし、何の返答もしなかったそうだ。万事がそういった具合で、あとで嘘が暴露しても、訂正もしなければ、嘘だったことを認めもしない、とミラー教授は言っていた。
この日は最後に、PCR検査についてウルリケ・ケメラー教授から補足の証言があった。武漢では、PCRで陽性とされた人をウィルス培養検査したところ、無症状だった人は全員陰性だった。症状のあった人のうち５７％はインフルエンザにも感染していたことがわかった。死亡者はほとんどが高齢者で、すでに重い病気があった人たちで、このような人たちが末期にいくつものウィルスやバクテリアに感染して肺炎になるのは、これまでも当たり前にあったことで、何ら特別なことではない、とケメラー教授は言っていた。つまり、無症状でも人に感染させる危険があるというのはまったく根拠のないことで、無症状の人たちをスクリーニング検査するのは、人をパニックに陥れる以外の何の意味もないことだと言える、と。
大陪審はこのあと２週間ほどしてまた行われ、結論と評決がある予定だそうだ。この大陪審は、このパンデミックの大犯罪の全体像をコンパクトに示すことで、それぞれが自分で判断し、しかるべく対処することができるようにすることを目的として開催されたのだけれど、ここまで来て、非常に深い世界の闇が表に出てきた感がある。実際、これまで100年以上もの間、こうした闇は表面から隠されて、私たちは騙され続けてきたわけなのだ。それが今、そのすべてをこうして見て取ることができる。
今もメディアは嘘を報道し続けていて、それに取り込まれる人たちがいて、一体こうした事態がいつまで続くのかわからないのだけれど、虚構による狂気は永遠に続くものではない。自然環境にも私たち人間の身体にも、自然治癒力というものがあるように、作られた狂気はいずれ分解されて、バランスが取り戻されていくのが宇宙の法則なのだと思う。
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【人工ウィルスについての調査報告】
昨年２月にウクライナでロシアが軍事オペレーションを始めてからすぐに、ロシア軍の特別部隊スペツナズがウクライナにある生物兵器を抑えに行っているという話が、諜報関係の筋から入ってきていた。ウクライナには、アメリカ国防総省が出資している生物研究所が３０ヶ所以上もあって、そこで生物兵器を製造していたというのだ。この研究所は、表向きは感染症の予防のための研究をしているということだったけれど、しかし出資しているのは保健省ではなくて、国防総省だった。アメリカ国防総省は、世界中のあちこちで同様な生物研究所に投資していて、病原菌の採集や感染源になる動物の研究をしているということだった。
２０２０年に世界的なパンデミックを引き起こしたウィルスも、中国にある同様の生物研究所の近辺で始まったというので、もともと生物兵器として作られたものではないのかというような話が当初から出ていた。しかし、メディアの情報は恐怖を煽る目的で誇張されたようなものばかりだったので、生物兵器ではないかという話も、恐ろしく見せかけるために流布しているようにも思えた。ウィルスは感染力が強く、急激に悪化して呼吸困難に陥ると言われていたけれど、実際には、ほとんど誰もそうした症状を示してはいなかったし、しばらくして、例年のインフルエンザと大して変わりはないということがわかった。生物兵器として作ったのだとしたら、これは失敗作のようだ。だから、生物兵器だという話は、やはりデマだったのだろうと思っていた。
ところで、ロシア防衛省が、ウクライナにある３０ヶ所のアメリカ国防総省の生物研究所を調査した結果、本当に生物兵器を開発していたという報告を、８月初めに公表したのだ。ロシア軍は、昨年３月にはウクライナの生物研究所を抑えていて、そこに残っていた病原菌のサンプルやデータを調査していた。武漢の生物研究所とウクライナの研究所とは、何と同じ人物が関わって研究を行っていたというのだ。グルジアにあるアメリカの生物研究所も繋がっていて、病原菌や血液のサンプルは、ウクライナ、グルジア、武漢をあちこちへとまわっていたらしい。
そこで行われていたのが、コウモリのコロナウィルスを人間に感染するようにする研究だったのだ。アメリカ国防総省が外国の生物研究所でやらせている研究は、病原菌の感染力を強くしたり、渡り鳥のように国境を越えて移動していく動物を感染源にする研究だった。それだけではなく、鳥インフルエンザや豚熱のように、家畜に被害を与える病原菌を、感染しやすくする研究も行われていた。こうした研究はすべて、表向きは感染を防ぐためにということで行われていたのだけれど、だったらどうしてそんな危険なものを作らなければならないのかわからない。しかも、それを国防総省の注文で行っているというのだから、これは生物兵器の開発に他ならないことは明らかだと思う。
実際、ペンタゴンが関わって感染症予防の研究を行うと、必ずパンデミックが起こると言われていた。ここ２０年くらい急にパンデミックが頻繁に起こるようになったのは、実はそれと関係があったらしい。だとすれば、あれは自然の感染症などではなく、生物兵器を使った攻撃だったということになりそうだ。
ロシアや中国は、アメリカ国防総省が生物兵器をしかけてきているのを、すでに前から知っていたのだろう。２０２０年のパンデミックの時に、すぐに厳しい感染対策を講じていたのも、おそらくそのためだったのだ。国境封鎖して、ロックダウンしたのも、生物兵器をしかけられたからだ。しかし、しばらくすると中国もロシアもいち早く感染対策を解いていた。たとえ現実に人工ウィルスが撒かれたにしても、人間には免疫力というものがあって、短期間に抗体を作り出してしまうのだ。だから、感染力が強い病原菌ほど、短期間に集団免疫ができてしまう。ロシアと中国が厳しい感染対策を行って、それを短期間で解いたのは、そういうことだったんじゃないかと思う。
アメリカ国防総省が出資している生物研究所では、人々の遺伝子情報を集めていて、それによって、ある特定の遺伝を持っている人だけが害を受けるようなウィルスを開発していたそうだ。それで、コロナウィルスは、中国人が一番被害を受けるように作ってあったというのだ。そればかりか、遺伝子情報を使うと、特定の個人だけが害を受けるような病原菌さえ作ることができるという。そういう生物兵器を、アメリカ国防総省は、反米的な政策を取る大統領を暗殺するのに使っていると、ロシア防衛省は非難していた。
アメリカの諜報委員会のジェイソン・クロウは、北アメリカ安全保障会議で、アメリカ人は、遺伝子情報を取られないように気をつけたほうがいい、と警告していたそうだ。特定の人種、特定の個人を狙った生物兵器が作られる可能性があるからと。それは、アメリカ国防総省がすでにそうした技術を持っていたから、他の国でもやる可能性があると思ったからなのだろう。実際、軍備競争というものは、一方が始めたら他方も持たなければならないというようなものなのだから、この懸念は当然のことだと言える。
２０２２年にフランス大統領マクロンがモスクワに行って、プーチン大統領と会談したとき、マクロンがPCR検査を拒否したという話は有名だ。拒否した理由は、「遺伝子情報をロシアに渡したくない」からだった。つまり、そういう生物兵器が存在していることを、マクロンも知っていたのだ。大統領を暗殺するのに、遺伝子情報を使った生物兵器が使われているということもだ。あの頃、プーチンに面会する人は、PCR検査を要求されていたというのだけれど、それは生物兵器を使った暗殺が企てられていたからなのだろう。マクロンはPCR検査を拒否した結果、ジョークのつもりなのかと思うくらい長いテーブルをはさんでプーチンと会談していたけれど、そのような生物兵器が使われているとしたら、それも納得できる対応だ。
アメリカ国防総省が、中国とウクライナに多くの生物研究所を持っているのも、そこで中国人とロシア人の遺伝子情報を集めるためでもあったらしい。そこで、中国人とロシア人だけに害を起こす病原菌を作り、ばら撒いていたということになる。だとしたら、生物研究所というのも、軍事基地のようなものだと言える。そうした生物研究所が、ウクライナでも特にロシアに近く、ロシア系の人がたくさん住んでいるドンバスで数多く作られていたのだ。
昨年２月２４日にロシア軍がウクライナへの侵攻を始めたとき、ウクライナ健康省から、ウクライナの生物研究所に、所有している病原菌を急遽すべて完全に破壊するようにとの指示が出ていたという情報が、当初から出ていた。その後WHOも病原菌のサンプルを破壊するようにと、ウクライナの生物研究所に指示を出していた。ということは、アメリカ国防総省は、ロシア軍が真っ先に生物研究所を抑えに来るつもりだということを知っていたのだ。危険な病原菌をたくさん所有していたから、それがロシア軍の手に渡ったら大変だと思ったからだ。
２０２０年のパンデミックで、世界中の保健機関がいかに腐敗した組織かを見てきたから、今さら驚きもしないけれど、それならばWHOもアメリカ国防総省と一緒に生物兵器攻撃に関わっていたということになる。世界中にあるアメリカの生物研究所で、生物兵器が作られていたことを知っていて、それを隠すことに協力していたのだ。WHOばかりではない。世界中の保健機関、特に感染防止に関わる医療機関の多くは、実はアメリカ国防総省の生物兵器部門とでも言えるようなものだったということになる。
ロシア軍が生物研究所を抑えたときには、すでに多くの病原菌サンプルや報告書などが焼却されたあとだった。しかし、それでも残っていたものがかなりあって、ウクライナの生物研究所には、数多くの危険な病原菌が培養されていたことが突き止められている。ペスト、炭疽菌、ブルセラ症、ジフテリア、赤痢、サルモネラ菌、レプトスピラ症、野兎病などが集められていたということだった。これらの病原菌は、人が感染したときに死ぬ確率が高い危険な病原菌だったり、家畜に感染したときに大きな被害があるものだったり、動物を感染源として広がっていく病原菌だったりだ。つまり、生物兵器として使えるようなものばかりを集めて培養していたのだ。
ロシア軍は、投降したウクライナ兵たちの血液を採取して検査してもいた。すると、多くのウクライナ兵から、普通あまりないような病原菌に対する抗体と抗生物質が多量に検出された。ということは、ウクライナ軍の兵士たちは、生物兵器の治験に使われていたのだ。また、ウクライナの生物研究所のある地方で、水疱瘡、ジフテリア、結核、麻疹、ポリオなどが異常に増えていたという報告もある。ポリオやジフテリアなどは、今日ではほとんど消え去っているのにだ。これは、人為ミスで漏れてしまったとかいうことではなく、地域の住人を使って感染実験を行っていたとも考えられるし、そもそもロシア人に対する生物兵器攻撃としてやっていたのかもしれない。
世界中には３００以上ものアメリカの生物研究所があるというのだけれど、これは第三者の機関による監査をまったく受けていないのだそうだ。危険な病原菌を扱うような研究所は、安全性を確かめる公的な機関があってしかるべきだと思うけれど、実はそういうものがまったくない。中国政府は、アメリカ国防総省に対して、独立団体に生物研究所を監査させるように要請したというから、これは事実なのだと思う。
生物兵器というのは、毒性が強ければ味方もやられてしまうし、感染者がすぐ死んでしまうので感染が広がらず、意味がないと言われていた。コロナウィルスなどは、実際には普通のインフルエンザほどの毒性しかなかったから、生物兵器としては意味がないようだけど、しかしこれによって、経済に大打撃を与えることができてしまうのだ。これは、WHOなどの国際的な保健機関やメディアなどが危険なものとして恐怖を煽り立てたからこそ可能になったことではあるけれど、こうした国際的な保健機関はアメリカ国防総省と繋がっているし、メディア操作もアメリカ国防総省の手のうちだ。
すると、コロナウィルスはそもそも人を殺傷するという意味での生物兵器として開発されたわけではなく、パニックを起こして、経済の動きを止め、国を弱体化させるために計画されたものだったのかもしれない。実際、パンデミックが起こる前には、感染防止のためにということで、シミュレーションが行われるのだけれど、そこで演習しているのは、政府とメディアが連携して、どのようにパニックを演出するかといったようなことだ。コロナパンデミックが起こる数ヶ月前にも、イベント２０１という名前のシミュレーションが行われていた。そこには各国の保健大臣やマスコミが参加していたのだけれど、まったくそこで演習を行ったとおりに、コロナパンデミックは演出されていったのだ。
コロナウィルスのように感染力が強い病原菌は、すぐに広がって、集団免疫ができてしまい、それ以上は害をなさなくなってしまう。それで、いくつもの変異株を用意しておいて、次々と出して見せることになったらしい。しかし、いくら変異株といっても、やはり基本的な抗体ができていたら、病原菌は身体の深部に入っていくことができずに排除されてしまう。それで、変異株が出るたびに、症状はマイルドになっていって、インフルエンザどころか風邪の症状くらいのものになっていったけれど、それでも騒ぎは続いていった。
このパンデミックは、中国から始まって、インドのデルタ株、ブラジルのガンマ株、南アフリカのオミクロンと、BRICS諸国を次々と攻撃していった。死者の数が爆発的だとか、病院がいっぱいになっているとかいう報道が行われていたけれど、実際に現地にいた人たちは、まったくそんなことはなかったと言っていて、空っぽの病棟や普通に街を歩いている人たちの動画がSNSで拡散されていた。しかし、世界中で大騒ぎされてしまったために、事実上、経済封鎖されたのと同じことになっていた。
ドイツのコロナ調査委員会で証言していた南アフリカの医師チェティ博士は、どの変異株もマイルドだったけれど、変異株によって感染する人種が違っていたのが奇妙だったと言っていた。感染の波が来るたびに、アフリカ黒人ばかり、白人ばかり、インド人ばかり、と違う人種の人たちが感染しているというのだ。そこが、やはり何か人為的に作られたもののように思えると。それから、いったん回復して数日経ってから、一種のアレルギー反応で、呼吸困難を起こす人がときどきいると言っていた。それも、普通の自然の感染症には見られない現象だと。
ウクライナの生物研究所ローズモント・セネカは、現アメリカ大統領ジョー・バイデンの息子のハンターが創設したものだけれど、ここで作っていたコロナウィルスが世界中でパンデミックを起こすことになり、そのためアメリカ大統領選が郵便投票で行われることになったのだ。バイデンは、郵便投票で票を大量にごまかすことに成功し、選挙に勝った。郵便投票では本人確認がないし、投票期間が何日もあったからだ。それで、同じ人物に何百通もの偽造した投票用紙を投函させていた。このことは「２０００のミュール（票の運び屋）」というドキュメンタリー映画で暴露されている。
アメリカではニューヨークで感染による被害がひどかったように報道されていたけれど、それによってパニックを起こし、トランプ政権に打撃を与えて、大統領選を郵便投票にさせるためにやっていたのだろう。ニューヨーク市内だけが、特別に死亡率が高かったそうなのだけれど、それは、ニューヨーク市の病院では、呼吸器系の入院患者全員に５日間レムデシヴィルを点滴していたからだった。この薬は、副作用として腎不全を起こすので、その結果、極度の肺水腫を起こして、呼吸困難で多くの人が亡くなった。それがアメリカの人々の恐怖を煽り、大統領選を郵便投票にさせることになったわけだ。
となると、２０２０年のパンデミック騒ぎから、アメリカ大統領選の乗っ取り、ウクライナでの戦争のすべてが、生物兵器によって世界を支配しようとする勢力と、それに抵抗する勢力の世界戦争だったということになるのかもしれない。先日、南アフリカで行われたBRICSサミットでは、情報の安全保障というようなことも話し合われたようだけれど、BRICS諸国は人工ウィルスと情報操作による攻撃をさんざん受けたあとで、ついに免疫ができたということなのかもしれない。
２０２３年８月２８日
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