キャリアコンサルタント学科直前600問☆1問1答☆（1級学科合格者が作成／100問無料）

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オリジナル１問１答

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【レベル基準】
常に９割以上の正答・・技能士１級挑戦レベル
常に８割以上の正答・・技能士２級挑戦レベル
常に７割以上の正答・・国家資格キャリコン挑戦レベル

【注意事項】
・1問1答ですので、実際の4択問題の正誤問題と違い、解釈によっては必ず〇、×と判断しにくいものもあります。また、最新データや時勢の流れで、回答が変わる場合もあります。上記ご理解のうえで、ご覧ください。
（2023年12月時点でアップデートしております）
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キャリコン実技個別レッスン

まずは１００問（１問～１００問）

【1】スーパー（Super, Donald）によれば、職業適合性とは、大きく分けて「能力」と「パーソナリティ」に分かれ、「能力」はさらに、適性と技量、「パーソナリティ」はさらに、適応、価値、興味、態度に分かれるとした。
 
【2】キャリアアンカーとは、シャイン（Schein, E.H.）が提唱した概念であり、「自己についての信念」と、「世界についての信念」の２種類があるとした。
 
【3】シュロスバーグ(Schlossberg, N.)が提唱した、転機を乗り越える際に、考慮すべきとした4Ｓトランジションモデルとは、Strategy,　Support,　Self,　Stepである。
 
【4】労働基準法によれば、就業規則は常時５人以上の従業員を使用する場合に、作成が義務付けられている。
 
【5】年休が10日以上付与される労働者について、年５日の年休を労働者に取得させることが使用者の義務となる。対象労働者には、管理監督者や有期雇用労働者は含まれない。 
 
【6】エンプロイアビリティーとは、一般に雇用されるために職務・業務遂行上、必要となる能力のことである。
 
【7】職務分析とは、特定の職務について、観察と面接により職務に含まれている仕事の内容と責任、職務を実施するにあたって要求される能力を調査・分析して、その結果を一定の様式に記述することである。
 
【8】労働契約は双方の合意によって成立するが、口頭では成立しない。
 
【9】ストレッサーとは、ストレスに対する抵抗力のことであり、ストレス耐性とは、ストレス反応を起こす外部環境からの刺激のことである。
 
【10】出入国在留管理庁の報告によれば、令和４年６月末の在留外国人数は、２９６万１，９６９人で、前年末に比べ２０万人程度（７. ３％）増加している。
 
【11】キャリアコンサルタントは、キャリアコンサルティングを通じ、いかなる場合も、知り得た事実、資料、情報についての守秘義務を追う。
 
【12】キャリアコンサルタントは、キャリアコンサルティングを実施するに当たり、相談者の自己決定権を尊重しなければならない。
 
【13】キャリアカウンセリングのシステマチック・アプローチのプロセスの始めは、相談者の目標設定である。
 
【14】「エンカウンターグループ」とは、1960年代に心理学者であったカールロジャースが提唱した、集団カウンセリング療法のひとつである。
 
【15】仕事を賃金の基準にするものを「職能給」、能力を賃金の基準にするものを、「職務給」という。
 
【16】事業者は、把握した労働時間の状況の記録を作成し、1年間保存するための必要な措置を講じなければならない。
 
【17】来談者中心カウンセリングを提唱したロジャース（Rogers, Carl）は、クライアントの自己概念とキャリア意識が一致する援助をすることが重要だとした。
 
【18】OHBYカードは、職業カードソート技法を行うために開発された48枚のカード式職業情報ツールで、児童・生徒から若者、中高年まで多様なキャリアニーズに柔軟に対応し、職業理解と自己理解を同時に深められるなどの特徴がある。
 
【19】ブリッジズ（Bridges, W）によれば、トランジションのプロセスは、
　成人の過渡期、中年の過渡期、老年の過渡期があるとし、ほぼ同じ年齢段階でトランジションが起こるとした。
 
【20】フロイト（Freund, S）の精神力動論によれば、人間を動かすものは、意識的な自我である。
 
 
【21】キャリア理論の構造理論とは、人間と環境の相互作用を重視する。
 
【22】VPI職業興味検査とは、ホランド（Holland, John）によって、開発された日本版であり、160個の職業を提示し、4種類の興味領域と、5種類の傾向尺度を測定する。
 
【23】コーヒーカップモデルとは、國分康孝によって提示されたカウンセリング手法であり、言語と非言語のコミュニケーションを通して行動の変容を試みるモデルである。
 
【24】労働者災害補償保険法とは、業務上の事由または、通勤による労働者の負傷、疾病、障害、死亡等に対し、迅速、公正な保護をするための保険給付が目的の一つである。
 
【25】事業者に実施が義務づけられている健康診断には定期健康診断があるが、雇入時の健康診断については、義務付けられていない。
 
【26】クランボルツ（Krumboltz, J）は、社会的学習理論を発達させ、「計画された偶発性理論」を発表し、予期せぬ出来事を学習の機会と捉えることを提唱した。
 
【27】バンデューラ（Bandura, A）は、強化による社会的学習理論を提唱した。従来の学習理論は、学習する個体の経験を前提としていたのに対し、学習が他の個体の行動を観察することによっても成り立つことを実証し、新たな理論づけを行った。
 
【28】エリクソン（Erikson, E.H.）は、人の一生を８つの段階に分け、各段階に、対立する心理的、社会的危機があるとし、その克服を発達課題とした。

【29】エンカウンターグループには、大きく分けて、ベーシックエンカウンターグループと構成的エンカウンターグループがある。

【30】働き方改革の背景は「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」「育児や介護との両立など、働く方のニーズの多様化」などの状況に直面している現状があるとされている。

【31】36協定とは、労働基準法36条に基づく労使協定で、 会社が所定労働時間を超えた時間外労働を命じる場合、必要となる。届け出をしないで時間外労働をさせると、労働基準法違反(6カ月以下の懲役または30万円以下の罰金)となる。

【32】ユング(Jung, C.G.)の発達理論では、人のライフサイクルを太陽の一日の運行に例えて、「少年期」、「青年期」、「成人前期」、「中年期」、「老年期」の5つに分類される。

【33】「セルフ・キャリアドック」とは、企業がその人材育成ビジョン・方針に基づき、キャリアコンサルティング面談を実施することのみを指す。

【34】求人倍率とは、経済指標のひとつであり、求職者（仕事を探している人）1人あたり、何件の求人があるかを示すものである。

【35】景気動向指数のうち、先行指数は、景気の動きを予測する目的で利用するが、有効求人倍率は、先行指数とされている。

【36】国家試験キャリアコンサルタントは、業務独占の資格である。

【37】「場の理論」とは「人の行動には､その人の特性と周囲の環境が関係している」という理論である。個人や集団の変化過程には、溶解、移行、再凍結の 3 つのステップがあるとした。

【38】求人倍率とは求職者に対する求人数の割合をいい、「新規求人数」を「新規求職申込件数」で除して得た「新規求人倍率」と、「月間有効求人数」を「月間有効求職者数」で除して得た「有効求人倍率」の２種類がある。

【39】キャリアコンサルタントは、相談案件をリファーする際に備えて、日頃より専門家とのネットワーキングが重要である。

【40】グループ・ダイナミックスとは、心理学者のクルト・レヴィン（Lewin, K）によって研究された集団力学のことであり、集団において、人の行動や思考は、集団から影響を受け、かつ集団に対しても影響を与えるというような集団特性のことを指す。

【41】交流分析とは、1950年代後半に、精神科医エリック・バーンによって提唱された一つの心理学パーソナリティ理論であり、親、子供、自分の3つの自我状態に分けて、理解する。
 
【42】オペラント条件付けの正の強化とは、望ましい行動に対して、行為者にとって喜ばしい刺激（強化子）などで報酬を与えることである。

【43】労働基準法とは、労働条件に関する最低基準を定めた法律であり、正社員のみに適用される。

【44】労働基準法（24条）が定める賃金の支払いに関する５つの原則とは、 通貨払い、直接払い、キャッシュ払い、毎月1回以上払い、一定期日払いの5原則です。

【45】ストレスチェック制度は、2015年12月から1000人以上の従業員がいる職場で実施が義務化されている。

【46】ジェラット(Gelatt, Harry)の積極的不確実性とは、未来は予測できないという前提のもと、合理的な判断だけでなく、主観的で直感的な感覚も重視し、それらの統合を図ることである。
 
【47】労働安全衛生法では、事業者は、すべての業種において、常時50人以上の労働者を使用する事業場ごとに1人以上の産業医を選任しなければならない。常時3000人を超える労働者を使用する事業場においては、2人以上の産業医を選任しなければならない。

【48】令和３年度「能力開発基本調査」によれば、ＯＦＦ－ＪＴに支出した費用の労働者一人当たり平均額（令和２年度実績）は12万円で自己啓発支援に支出した費用の労働者一人当たり平均額（令和２年度実績）は3万円である。

【49】自己理解の方法である自然観察法とは、日常生活で自然に何をしているかなどを、あるがままに観察し、記録することである。

【50】ジョブ・カードとは、「生涯を通じたキャリア・プランニング」のツールとして、正社員の労働者が記入、活用するものである。

【51】VRTカードは、心理検査「職業レディネス・テスト」の職業興味と職務遂行の自信度に関する項目を１枚ずつのカードに印刷したキャリアガイダンスツールであり、54枚のカードに書かれている仕事内容への興味や、その仕事を行うことについての自信を判断していくことで、興味の方向や自信の程度が把握できる。
 
【52】パールズ（Frederick Salomon Perls）は、レスポンド条件づけに基づいた行動療法である系統的脱感作法を開発した。

【53】マイクロカウンセリングとは、1990年代にアイビイ（Ivey, A. E）とその共同研究者によって開発されたカウンセリング手法であり、カウンセリング・プロセスにおいて使用されるいくつかの手法を統合した。

【54】カーカフ（Carkhuff,R.R）によって提唱されたカウンセリング・モデルでは、事前段階（かかわり技法）、第1段階（応答技法）、第2段階（意識化技法）、第3段階（積極技法）の４段階で進める。
 
【55】ハーズバーグ（Herzberg, F）は、職務満足や、不満足を規定する要因は、動機付け要因と、安全要因の２つであるとした。
 
【56】キャリアアセスメントのインフォーマルアセスメントとしては、性格、知能、適性などの心理検査が代表的である。
 
【57】同一労働同一賃金の導入は、同一企業・団体におけるいわゆる正規雇用労働者（無期雇用フルタイム労働者） と非正規雇用労働者（有期雇用労働者、パートタイム労働者、派遣労働者）の間の不合理な待遇差の解消を目指すものである。
 
【58】クランボルツ（Krumboltz, J）によれば、キャリアの意志決定は、遺伝的特性、環境条件と出来事、学習経験、人間関係　が影響するとした。
 
【59】派遣労働者を正規雇用労働者として直接雇用することを通じ、人材確保を図る意欲的な事業主に対して、教育訓練給付金による助成が行われる。
 
【60】一般にメンタルヘルスの一次予防は、心の健康維持、二次予防は、早期発見、三次予防は、再発防止であるとされる。
【61】人材開発支援助成金は、有期契約労働者、短時間労働者、 派遣労働者といった、いわゆる非正規雇用労働者の企業内でのキャリアアップ等を促進するため、正社員化、処遇改善の取組を実施した事業主に対して助成する制度である。
 
【62】ブリッジズ（Bridges, W. ）は、成人の発達的観点より、個人や組織に適応する転機のプロセスの概観について論じている。
 
【63】第11次職業能力開発基本計画とは、令和3年度から令和12年度までの10年間にわたる職業能力開発施策の基本方針である。
 
【64】ジェラット（Gelatt, Harry)の合理的意思決定は、予測システム、価値システム、統合システムから成り立つ。
 
【65】平均賃金を使用する主なケースとして、休業手当や解雇予告手当、年次有給休暇取得時の賃金の計算などがある。
 
【66】「標準報酬月額」とは、会社と社員が折半で負担する健康保険・介護保険・厚生年金保険の社会保険料の計算を簡易にするための仕組みで、毎年一回12月に、9月、10月、11月の3ヵ月間に支払われた給与の平均額を、「標準報酬月額表」の等級区分にあてはめて決定するものである。
 
【67】企業の人材育成において、対象者を選抜して受講させる研修は、一般に「階層別研修」と呼ばれる。
 
【68】ブリッジズ（Bridges, W）は、キャリアのトランジションを、何かが終わり、ニュートラルゾーンを経て、何かが始まる過程に区分した。
 
【69】エリクソン（Erikson, E.H.）は、個体発達分化の図式の中で、青年期に立ち向かうべき心理社会的危機は、親密　対　孤立とした。
 
【70】完全失業率の定義は、全人口に占める完全失業者の割合である。
 
【71】介護保険制度では、65歳以上の者は第１号被保険者、40～64歳の医療保険加入者は第２号被保険者となっている。
 
【72】 キャリアコンサルタントは、カウンセリングにおいて、相談者のメンタル不調が認められる場合においても、出来る限りの知識を持って、対応することが求められる。
 
【73】サビカス（Savickas, M）が提唱するキャリア・アダプタビリティは4つの次元で構成されており、その内容は関心、統制、好奇心、冒険心である。
 
【74】カウンセリングにおいては、いかなる時もすぐにクライアントの回答が引き出せるよう、クローズドクエスチョンで質問するのが最適である。
 
【75】「労働力調査（基本集計）」（総務省）によると2022年平均の完全失業率は 2.6%であり、前年と大きな変化はない。
 
【76】企業別労働組合は、労働組合の組織形態のひとつであり、すべての従業員の加入が必ず義務づけられている。
 
【77】アルダファー（Clayton Alderfer）のERG理論とは、マズローの欲求5段階説のその後の実証的研究を受けて、それを修正・整理し、人間の欲求を生存・人間関係・自己実現の3つに集約したものである。
 
【78】キャリアコンサルタントは登録制の名称独占資格とされ、守秘義務・信用失墜行為の禁止義務が課されている。キャリアコンサルタントでない人は「キャリアコンサルタント」や、それと紛らわしい名称を名乗れない。

【79】人生100年時代構想会議は、人生100年時代を見据えた経済社会システムを創り上げるための政策のグランドデザインを検討する会議として、平成29年9月に設置された。

【80】フロイト（Freud, S）の性格構造論によれば、人の心は、自我、超自我、エス（イド）の３層で構成される。
 
 
【81】通年採用とは、一般に企業が年間を通し、そのときの必要性に応じて自由に採用活動を行うことをいう。

【82】教育訓練給付制度とは、働く人の主体的な能力開発の取組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする健康保険の給付制度である。

【83】キャリア選択に当たり、仕事理解を深めるためには、厚生労働省編職業分類を参照するのが有効である。

【84】M字カーブとは、労働市場において、若年者の年齢階級別の労働力率を示す指標を表し、最近は台形型に変化してきている。

【85】労働者を解雇する場合は、少なくとも10日前の予告が必要となり,
予告が10日に満たない場合は、その満たない日数分の平均賃金の支払が必要になる。
 
【86】社内公募制度とは、一般に従業員自身が関わった業績への自己評価やキャリア形成の意向、異動・転籍の希望などを企業側に申告する制度を指す。人事異動やキャリア開発（能力開発）などの制度を構築するための情報収集として活用される人事管理の一つである。

【87】キャリアコンサルタントは、相談者の利益をあくまでも第一義とし、研究目的や興味を優先してキャリアコンサルティングを行ってはならない。

【88】ティードマン（Tiedman, D.V.　＆　A.M）は、個人のキャリア発達について、アイデンティティの継続的な分化と再統合のプロセスであるとした。
 
【89】管理職に対しては、一般の労働者とは異なり、残業代の支払いは一切、不要である。

【90】令和３年度「能力開発基本調査」によれば、教育訓練費用(OFF-JT費用や自己啓発支援費用)を支出した企業は約50％であった。
 

【91】派遣契約では、発注者が派遣業者の社員に直接指揮命令をすることができない。

【92】来談者中心療法（Person-Centered Therapy）は、カール・ロジャーズ（Rogers, Carl）と、共同研究者たちにより提唱された。

【93】マージナルマンとは、文化の異なる複数の集団に属し、そのいずれにも完全には所属することができず、それぞれの集団の境界にいる人である。例えば、青年期と大人の境界などがある。

【94】クルト・レヴィン（Lewin, K）は、心理的反応について、出来事そのものではなく、どのようにそれを受け取ったかという認知を媒介として生じるとして、論理的な思考が心理に影響を及ぼすことを重視した。

【95】ハンセン（Hansen, L）は人生の4つの役割として、仕事（Labor）、学習（Learning）、余暇（Leisure）、愛（Love）を挙げ、その要素が組み合わさり、意味のある全体になると提唱した。
 
【96】公共職業訓練（離職者訓練）は、主に雇用保険を受給できない求職者を対象に、就職に必要な職業スキルや知識を習得するための職業訓練である。

【97】4年制大学進学率の推移は、1980年代後半、大学進学率はおよそ25％弱で推移し、1990年代前半から、大学進学率は緩やかに上昇を続け、2009年度に初めて30％を超えた。
 
【98】ヒルトン（Hilton, T）が提唱したキャリア・アダプタビリティとは、自身がもつ前提である自己概念と、外部からの情報との間に起こる不協和の解消という再調整の意思決定のプロセスである。
 
【99】昇華とは、抑圧されて無意識になっている欲求が，意識や行動に現れないよう，正反対の意識・行動に置き換えられる防衛機制をいう。
 
【100】全国の「わかものハローワーク」、「わかもの支援コーナー」、「わかもの支援窓口」では、正社員を目指す若者（おおむね45歳未満）を対象に就職支援を行っている。

【解答】１００問（１問～１００問）

【１】○正しい
【２】×　間違い。キャリアアンカーとは、絶対に放棄することのできない「欲求、価値観、能力」など。「世界の信念」はクランボルツの理論。
【３】×　間違い。Stepではなく、Situationである。
【４】×　１０名以上。（厚労省）
【５】×　含まれる。（２０１９年からの法改正）
【６】○正しい　
【７】○正しい　
【８】×　間違い。書面でなくとも、実態として、労働を提供し、報酬が支払われていれば、契約は成立している。（ただし、書面で処遇を明示することが望ましい）
【９】×　間違い。ストレッサーとは、ストレスの要因である。
【１０】○正しい　
【１１】×　間違い。①身体、生命の危険が察知される場合②法律に定めのある場合は、この限りではない。
【１２】○正しい
【１３】×　間違い。最初のプロセスは、信頼関係の構築（ラポール形成）である。
【１４】○正しい　
【１５】×　間違い。職能給と職務給が逆である。
【１６】×　間違い。１年ではなく、３年。
【１７】×　間違い。自己概念と経験の一致が正しい。
【１８】○正しい。
【１９】×　間違い。Levinson DJの内容。ブリッジズは、何かが終わるとき、NZ,何かが始まるときの３区分とした。
【２０】×　間違い。意識的な自我ではなく、無意識である。
【２１】○正しい　
【２２】×　間違い。6種類RIASEC。
【２３】○正しい
【２４】○正しい　
【２５】×　義務付けられている。
【２６】○正しい　
【２７】×　間違い。強化ではなく、モデリングである。
【２８】○正しい　
【２９】○正しい　
【３０】○正しい（厚生労働省）

【３１】×　間違い。所定労働時間ではなく、法定労働時間を超える場合に必要となる。
【３２】×　間違い。「青年期」はなく、全部で4つに分類した。40歳を人生の正午とした
【３３】×　企業がその人材育成ビジョン・方針に基づき、キャリアコンサルティング面談と多様なキャリア研修などを組み合わせて、体系的・定期的に従業員の支援を実施することを通じて、従業員の主体的なキャリア形成を促進・支援する総合的な取組みである。
【３４】○正しい　
【３５】×　間違い。有効求人倍率は、一致指数。新規求人数が先行指数である。
【３６】×　間違い。名称独占の資格である。
【３７】○正しい　
【３８】○正しい
【３９】○正しい　
【４０】○正しい　
【４１】×　間違い。自分ではなく、「大人」である。
【４２】○正しい　
【４３】×　間違い。パートやアルバイト等の従業員も含めて、日本国内で営まれる事業に従事するすべての労働者に適用されます。
【４４】×　間違い。キャッシュ払いは間違いで、全額払いが正しい。
【４５】×　1000人ではなく、50人以上。
【４６】○正しい　
【４７】○正しい　
【４８】×　間違い。1.2万円（Off-JT）0.3万円(自己啓発)
【４９】○正しい　
【５０】×　間違い。正社員に限定されない。
【５１】○正しい　（独立行政法人労働政策研究・研修機構）
【５２】×　間違い。パールズではなく、ウォルビ。パールズはゲシュタルト療法を考案
【５３】○正しい　
【５４】×　間違い。積極技法ではなく、手ほどき技法。
【５５】×　間違い。安全要因ではなく、衛生要因。
【５６】×　間違い。心理検査は、インフォーマルではなく、フォーマルアセスメント
【５７】○正しい（厚労省ページ）
【５８】×　間違い。④人間関係ではなく、課題アプローチスキル。
【５９】×　間違い。教育訓練給付金ではなく、キャリアアップ助成金
【６０】○正しい　中央労働災害防止協会健康確保推進部メンタルヘルス推進センター
【６１】×　キャリアアップ助成金である
【６２】○正しい
 【６３】×　令和３年度から令和７年度までの５年間にわたる基本方針
 【６４】×　間違い。統合システムではなく、決定基準。
 【６５】○正しい
 【６６】×　間違い。毎年一回7月に、4月、5月、6月の3ヵ月間に支払われた給与の平均額を、「標準報酬月額表」の等級区分にあてはめて決定するもの
 【６７】×　間違い。階層別研修はその階層の社員は全員参加するため、選抜でない。
 【６８】○正しい　
 【６９】×　間違い。アイデンティティ　対　アイデンティティの混乱である
【７０】×　間違い。全人口ではなく、労働力人口である。完全失業率とは、労働力人口（15歳以上の働く意欲のある人）のうち、完全失業者（職がなく、求職活動をしている人)が占める割合である。
 【７１】○正しい　
 【７２】×　間違い。リファーすることが望ましい。
【７３】×　冒険心ではなく、自信である。４C。（冒険心はクランボルツ）
 【７４】×　間違い。クライアントに、事由に回答してもらうためにも、オープンクエスチョンも使用するのがより良い。
【７５】○正しい
【７６】×、間違い。義務づけられない。
【７７】×　間違い。自己実現ではなく、成長。
【７８】○正しい　
【７９】○正しい厚労省。
【８０】○正しい
【８１】○正しい
【８２】×　健康保険ではなく、雇用保険。
【８３】○正しい
【８４】×　間違い。若年層ではなく女性。
【８５】×　30日　（労働基準法第20条）
【８６】×　社内公募制度ではなく、自己申告制度。
【８７】○正しい　キャリコン倫理要綱。
【８８】○正しい
【８９】×　企業内で相応の地位と権限を与えられた上で、業務内容の管理や業務を遂行するために監督を行う者なら残業代不要。名ばかり管理職問題。
【９０】○正しい
【９１】×　間違い。派遣契約ではなく、請負契約。
【９２】○正しい
【９３】○正しい
【９４】×　間違い。レビンではなく、アルバート・エリス（Albert Ellis）のABC理論
【９５】○正しい　
【９６】×　求職者支援訓練の間違い　厚労省ハロートレーニング
【９７】×　間違い。2009年に50パーセントを超えた。
【９８】×　間違い。認知的不協和理論である。
【９９】×　間違い。昇華ではなく、反動形成。
【１００】○正しい　厚労省

【問題】１００問（１０１問～２００問）